著者
藤本 千恵 浦出 俊和 上甫木 昭春
出版者
地域農林経済学会
雑誌
農林業問題研究 (ISSN:03888525)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.191-196, 2015-12-25 (Released:2015-12-29)
参考文献数
9
被引用文献数
1

The Kinoeki Project is a community activity in which small forest owners sell logging residues they have collected. This study clarifies the actual conditions and the problems of the Kinoeki Project, and considers the sustainability and significance of the project. According to our questionnaire survey, registered forest owners comprise approximately 10% or less of all forest owners in most of the study area. Of 18 organizations, six chose “administration without relying on subsidies” as a problem of the project. In all areas, the Kinoeki Project has a deficit balance, after deducting subsidies from income. This means that the project is financially unstable. According to our break-even analysis, it is necessary to sell collected logging residues as wood fuel at a high price in order to increase the number of collected logs and to reduce the purchase price.
著者
岸 茂樹 西田 隆義
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.225-238, 2012-07-30 (Released:2017-04-27)
参考文献数
114
被引用文献数
2

種間競争の結末は競争排除か共存のいずれかに終わるはずである。均一で閉鎖的な実験条件下で競争排除が容易に生じることは、不均一で開放的な野外環境下では資源分割による共存が生じうることを予想させる。したがって種間競争は野外の生物の資源利用様式を決定づける大きな要因と考えられてきた。資源競争の理論的予測によれば、競争排除が起きるためには、種間の強い密度依存効果が必要となる。Gauseが競争排除則を提唱して以来、多くの室内競争実験により競争排除が繰り返し観察されてきた。そしてそれらの結果から種間の強い密度依存効果の存在が推定されてきた。しかし競争排除を起こすほどの強い競争メカニズムを具体的に示した研究は少ない。我々は種の絶滅を引き起こす要因として、種間の性的相互作用である繁殖干渉に着目して研究を進めてきた。繁殖干渉は正の頻度依存性をもつため種の絶滅を起こしやすいことが予測されている。本稿ではまずマメゾウムシ2種を用いた一連の実験結果から、繁殖干渉の非対称な関係と競争実験の結果が一致することを示す。次に繁殖干渉のメカニズムを検討する。一般に繁殖の過程は多くの段階にわかれているため、繁殖干渉もその各段階で生じうる。交雑は繁殖の過程の最終段階で生じる繁殖干渉にあたる。これまで交雑が最も注目される一方、それより前の繁殖過程に生じる種間のハラスメントは見落とされてきた。本論文では、マメゾウムシの競争系において、遺伝的な痕跡が残らない種間ハラスメントの重要性を指摘する。最後に、これまで行われてきた多くの室内競争実験の結果を繁殖干渉の視点から再検討する。繁殖干渉がより一般的に種の絶滅を予測できる可能性を議論する。
著者
福山 朋季 田島 由香里 林 宏一 上田 英夫 小坂 忠司
出版者
日本毒性学会
雑誌
日本トキシコロジー学会学術年会 第38回日本トキシコロジー学会学術年会
巻号頁・発行日
pp.20126, 2011 (Released:2011-08-11)

一部の有機リンおよび有機塩素系化合物による免疫抑制作用の報告は数多くなされており,我々の研究室でもin vivoおよびin vitro下で検証を実施した。近年,免疫抑制反応の回復段階で増殖した異常リンパ球細胞により,アレルギーや自己免疫性疾患といった免疫異常の発症リスクの上昇が危惧されている。本研究では,有機リンおよび有機塩素系化合物といった環境中化学物質により引き起こされる免疫抑制作用と,化学物質アレルギー発症の関連性について調査を行った。実験には4週齢の雌性Balb/cマウスを用い,免疫抑制化学物質として有機リン化合物のパラチオン(0, 0.15, 1.5 mg/kg)と有機塩素系化合物のメトキシクロル(0, 30, 300 mg/kg)を4週齢時に5日間経口投与した。8週齢時にTh1タイプアレルゲンのDNCB(0%, 0.03%, 0.1%, 0.3%)とTh2タイプアレルゲンのTMA(0%, 0.1%, 0.3%, 1%)を用いたLocal Lymph Node Assay(LLNA法)を実施した。また,DNCB 0.1%とTMA 0.3%についてリンパ節中のT細胞分類,サイトカイン産生量およびアレルギー関連遺伝子発現解析を行った。LLNA法の結果,DNCBおよびTMAのEC3値 (感作陽性の指標)が,パラチオンおよびメトキシクロルの用量依存的に減少し,パラチオンおよびメトキシクロルの投与がアレルギー反応の増大に寄与していることを示していた。また,採取したリンパ節を詳細に解析した結果,パラチオンおよびメトキシクロル投与により,Helper-およびCytotoxic-T細胞,サイトカイン産生量およびアレルギー関連遺伝子発現が有意に増加しており,LLNA法の結果を補佐していた。上記結果は,パラチオンやメトキシクロルといった免疫抑制化学物質による免疫機能の破綻が,化学物質アレルゲンに対する反応性を増大させることを示唆していた。
著者
石嶋 舞
出版者
早稲田大学法学会
雑誌
早稻田法學 (ISSN:03890546)
巻号頁・発行日
vol.93, no.1, pp.79-115, 2017-10-30 (Released:2017-11-27)
著者
為永春水
出版者
黄石堂
巻号頁・発行日
vol.二編上, 1826
著者
星野 大樹 林 晋平 佐伯 元司
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告ソフトウェア工学(SE)
巻号頁・発行日
vol.2015, no.9, pp.1-8, 2015-03-05

ソースコード編集履歴の理解性や利用性を向上させるための履歴リファクタリング手法が提案されている.しかし,既存手法ではどのような編集履歴をどのようにリファクタリングすべきか明確でない.本稿ではリファクタリングが必要となる履歴の特徴を 「履歴の臭い」 として定義し,また,履歴の臭いを判別するためのメトリクスを提案する.提案したメトリクスによって各編集操作の結びつきを捉え,臭いの自動検出を可能とする.検出の精度について評価を行い,適合度 0.86 など有用な結果を得た.History refactorings that improve the understandability and usability of a history of source code have been proposed. However, the proposed technique has not define where and how to refactor a history. We define bad smells in history and metrics for detecting them. Identifying the relationship between editing operations in a history by using the proposed metrics leads to automated detection of bad smells in history. We confirmed that our detection technique is useful due to its high accuracy.
著者
高橋 洋
出版者
東京大学
巻号頁・発行日
1978

博士論文
著者
小学館
出版者
小学館
巻号頁・発行日
1960
著者
赤坂 小梅
出版者
コロムビア
巻号頁・発行日
1953-04