著者
共生閣編輯部 編
出版者
共生閣
巻号頁・発行日
1930
著者
中村 克典
出版者
森林立地学会
雑誌
森林立地 (ISSN:03888673)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.21-26, 2014-06-25

東日本大震災およびこれに伴う巨大津波が東北地方太平洋沿岸地域にもたらした被害については筆舌に尽くしがたい。この地域の,特に砂丘海岸地を広く覆っていたクロマツを主体とする海岸林は,風や砂,塩の害から沿岸の生活を守り続け,さらには津波に対する防災効果も期待されてきたものであるが,今回の災害では「壊滅」とも表現される激甚な被害状況を呈するに至った。この事態,というよりむしろ「壊滅」というキャッチコピーとともに伝えられたショッキングな映像の印象により,「海岸林は役に立たなかった」「そもそも,マツの植林がよくなかった」といった画一的な観念が人々の間に広まってしまったことに,長く海岸林に関わってきた研究者の多くは強い危機感を感じている。東日本大震災津波により「壊滅」したとされる海岸林であるが,実際に発生した被害の状況や形態は地域により様々であり(中村,2011),一概に壊滅・消失したわけではない。また,津波被害を受けた樹木のほとんどがクロマツ・アカマツ(東北地方太平洋沿岸では,磯浜海岸を中心にアカマツが広く分布する)であったのは事実だが,それは単に元の海岸林でのこれらの樹種の優占度を反映したものに過ぎず,マツが他樹種に比べ津波に弱いことを示しているわけではない。一方,マツであれ他の樹種であれ,被災直後には生き残ったように見えた木でも,津波に伴う海水への浸漬と土壌への塩類の付加,海砂のよ堆積,漂流物衝突による物理的損傷などで生じたストレスにより時間をかけて衰弱が進行する可能性があり,一時期での観察結果をもって津波による樹木被害のあり方を断ずることはできない。結局のところ,海岸林を構成する樹木,中でもその主体を成していたクロマツ・アカマツが津波に強かったのか,弱かったのかを判断するには,様々な条件下におかれていた木について,一定期間の継続的な調査を実施して,科学的な検討に耐えるデータを集積する必要がある。そのような観点から,筆者らは青森県から宮城県にかけての樹種,樹齢や津波被害状況の異なるクロマツ・アカマツ林に固定調査区を設置し,マツの衰弱・枯死経過に関するモニタリング調査を行った(中村ら,2012)。しかしながら,そのような科学的な検証を経た結論が示されるより前に,被災前の海岸林で主体となっていたクロマツ人工林に対する否定的な見解が広く行き渡り,反動として広葉樹を主体とした海岸林再生が主張されるようになった(磯田,2013;齋藤,2013)。あるいは,技術的に確立されたクロマツ植栽を中心に海岸林再生を考えようとする立場からも,より高い防災機能や松くい虫被害への備え,ないし多様な生物相の醸成といった観点から広葉樹の導入・活用に向けた期待は高まっている(日本海岸林学会,2011;東日本大震災に係る海岸防災林の再生に関する検討会,2012)。海岸林への広葉樹導入についてはすでに相当な研究の蓄積があるが(金子,2005:宮城県森林整備課,2012),津波影響の残る海岸砂丘地や決して理想的とは言えない外来土砂による盛土面など,津波被害跡地という特殊な状況下での植栽技術については,広葉樹のみならずマツに関しても再検討されることが必要であろう。実際,すでに多くの研究機関や団体がそのような観点からの試験植栽に取り組んでおり,森林総合研究所東北支所は東北森林管理局と共同で青森県三沢市の津波被害跡地に海岸防災林植栽試験地を設定し,広葉樹を含む植栽木の活着・成長やその生育基盤である土壌環境について調査研究を行っている。本稿では,森林総合研究所東北支所が取り組んでいる上記の試験研究について,2013年3月28日~29日に開催された森林立地学会現地研究会での訪問先との関連で説明する。ただし,ここで示す内容には未公表のため詳細を示せないものや,調査継続中のため今後結論が変わる可能性のあるものが含まれる点,あらかじめご了承いただきたい。
著者
Angeline Ping Ping TEH Watanyoo PRATAKPIRIYA Yuichi HIDAKA Hiroyuki SATO Takuya HIRAI Ryoji YAMAGUCHI
出版者
公益社団法人 日本獣医学会
雑誌
Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.79, no.4, pp.714-718, 2017 (Released:2017-04-05)
参考文献数
17
被引用文献数
4

A 3.5-year-old female Chihuahua was presented with complaint of neck pain, intermittent cough and dysphagia. Physical examination and diagnostic imaging of neck region revealed a solid and highly vascularized mass involving the retropharyngeal region. Histologically, the mass showed an atypical zellballen pattern which comprised of high density of type I chief cells with high nuclear cytoplasmic ratio and separated by delicate fibrovascular stroma. Immunoreactivity for neuroendocrine markers was diffusely positive in cytoplasm of tumor cells. Disseminated tumor emboli in external jugular vein were detected 6 months after initial surgery. An electron microscopic study revealed numerous electron-dense intracytoplasmic neurosecretory granules. Based on these findings, carotid body carcinoma was diagnosed.
著者
白尾 元理
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.87, no.10, pp.641-655_2, 1981-10-15 (Released:2008-04-11)
参考文献数
32
被引用文献数
3
著者
平岡 義和
出版者
環境社会学会
雑誌
環境社会学研究
巻号頁・発行日
no.19, pp.4-19, 2013-11-10

2011年3月,東日本大震災によって福島第一原子力発電所において未曾有の大事故が発生した。この事故は,東京電力が主張するような「想定外」の事象ではない。さまざまな報告書が指摘するように,津波のリスク,全電源喪失のリスクは,いずれも事故以前に指摘されていた。にもかかわらず,東京電力,経済産業省原子力安全・保安院,内閣府原子力安全委員会の多くの不作為が積み重なり,適切な対策が取られなかったことが,結果として事故につながったのである。その意味で,この事故は,「組織の逸脱(organizational deviance)」ないしは「組織体犯罪(organizational crime)」という観点から考察することができる。本稿では,この事故同様大きな被害をもたらした水俣病事件と対比しつつ,福島事故の経緯を検討する。そして,両者に通底する「組織的無責任(organizational irresponsibility)」のメカニズムを指摘することにしたい。それは,事業者と規制当局が相互依存関係の中で,経営リスクなどの外的圧力のもと,本来対応すべき「問題」を外部との「コンフリクト」として処理してしまうというものである。それを正当化するために用いられるのが,厳密な証明を求める実証科学の論理なのである。こうしたメカニズムは,組織においてつねに働く可能性があり,巨大技術の不確実性と相まって,根本的に事故のリスクをゼロにすることはできない。その意味で原発事故は不可避と言える。
著者
比留間 伸行 橋本 佳三 武田 常広
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.48, no.10, pp.1293-1300, 1994-10-20
被引用文献数
13

両眼融合式立体テレビの試作番組を観視している被験者の調節応答を, 眼球運動を追尾して測定可能なTDO III(Three-Dimensional Optometer III)で測定を行った.試作番組は, 2系統のハイビジョンカメラとVTRで制作してNTSCにダウンコンバートし, 液晶シャッタを用いた時分割立体ディスプレイで提示した.番組観視中は, 通常の平面のディスプレイの場合に比べ, 被験者の眼球の焦点位置が近方に調節される傾向があること, また, シーンのカット切り換えの直後に被写体が画面いっぱいに現われ, 距離感が急激に変化するような演出の立体画像や, 主な被写体がスクリーン面より手前にある画像では, この効果が強く現れることが計測された.これらの知見は, 立体画像の視覚への影響の解明や立体テレビ番組の制作に役立つであろう.

1 0 0 0 OA 西郷隆盛伝

著者
勝田孫弥 著
出版者
西郷隆盛伝発行所
巻号頁・発行日
vol.第3巻, 1895
著者
斉藤 徹 任 和淳 十代田 朗 安藤 正順
出版者
日本観光研究学会
雑誌
観光研究 (ISSN:13420208)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1-2, pp.12-19, 1994 (Released:2017-04-01)

The study eines to identify 'the booms of spa resorts' from Meiji to the early Showa era, and to clarify the features, causing factors and changing factors in each booms. Based on newspapers, magagines, historical documents etc. of these periods events relating to the spa resorts are extracted and classified. then the comparative analysis is conducted. Main findings are as follows: 1)'The booms of spa resorts' from Meiji to the early Showa era can be extracted as; (1)the former haif of first boom period (from 10 to 17. Maiji era) (2)the later half of first boom period (from 24 to 31. Meiji era) (3)second boom period (from 2 to 9. Taisho era) 2)The popularlity of spa resorts had changed and taken roots. through the rise and fall of each booms. whose features and factors are clarified. Booms had a tendency to shift from westen spa resorts to eastern resorts. 3)Spa resorts, introduced a variety of booms elements actively and constantly. had a tendency to have developed into popular resorts.

1 0 0 0 OA 支那革命外史

著者
北一輝 著
出版者
北一輝
巻号頁・発行日
1938
著者
鈴木 康友
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.76, no.3, pp.419-420, 2010 (Released:2010-07-07)
参考文献数
2
著者
深瀬 敦 藤田 忠寛 青木 英夫 玉置 勝司 山村 雅章 山田 重雄 渡辺 英男 盛重 正仁 兼松 恭規 遠藤 ゆかり
出版者
社団法人日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科學會雜誌 (ISSN:03895386)
巻号頁・発行日
vol.36, no.5, pp.1092-1101, 1992-10-01
被引用文献数
3 1

近年,コンピュータ支援による補綴物製作の手法が広く検討されているが,当講座においても,1984年頃よりCAD/CAM補綴のシステム化に関する課題に着手した.歯冠補綴物の変遷を考えると,CAD/CAMによる加工は"第三の波"ともいえるが,現在ではすでに製作方法も実用化の段階に入っている.しかし,補綴物は一般工業製品とは異なる多くの条件をもつので,その特殊性を考慮した独自のソフトウェアの構築が必要である.本論文は,CADによる歯冠形態設計の手法として,マスターモデルの修正法,支台歯マージンの設定法,エルミート曲線による軸面形態付与法について検討したものである.

1 0 0 0 OA 東京名所

著者
井上安治, 小林清親 画
出版者
福田熊二良
巻号頁・発行日
vol.[2], 1877
著者
森 博嗣 谷川 恭雄
出版者
公益社団法人 日本コンクリート工学会
雑誌
コンクリート工学 (ISSN:03871061)
巻号頁・発行日
vol.32, no.12, pp.30-40, 1994-12-01 (Released:2013-04-26)
参考文献数
74
被引用文献数
5

フレッシュコンクリートの流動解析技術に関する研究は, ポンプ圧送性に関する一部の理論的研究を除けば, 最近10年間に行われたものがほとんどであり, 特に, 型枠内流動などを対象とした数値解析技術は, 国外では例を見ない。フレッシュコンクリートの流動現象は, 力学的に取り扱うことが非常に困難であったため, その定量的な解明は遅れていたが, 各種の数値解析手法の開発によって, しだいに明らかになりつつある。最近では高流動コンクリート, 高強度コンクリートなどをはじめとする新しいタイプのコンクリートが出現し, 施工の合理化や省労力化を実現する上で, フレッシュコンクリートの流動解析技術に対する期待が増している。しかし, フレッシュコンクリートの流動挙動や施工性を解析的に的確に予測することはむずかしい課題であり, この分野の研究者は数多くの問題に直面しているのが現状である。本稿では, フレッシュコンクリートの流動解析技術開発の最前線における課題を中心に, この研究分野における今後の展望を概説する。