出版者
日経BP社
雑誌
日経ドラッグインフォメーションpremium
巻号頁・発行日
no.133, pp.37-40, 2008-11

10月15日、医薬品卸業界第4位の東邦薬品は、医薬品の開発支援などを営む富士バイオメディックスから、薬局子会社の富士ファミリーファーマシーを買収した。富士バイオは、14日に民事再生を申し立てて事実上倒産したため、医療機関や患者への影響を避けるべく、事業の継続を最優先して東邦薬品への売却に踏み切ったという。
著者
山本 隆儀 須貝 恵美 仁井田 貴之
出版者
園藝學會
雑誌
園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.787-799, 1996-03-15
被引用文献数
3 2

裂果感受性の異なるリンゴ15品種およびオウトウ8品種を用いて, 果実の最終果径 (横径と縦径) に対する果径の日平均変化率などの果実肥大特性を調査し,これらと可視亀裂量による裂果感受性との間の関係を調査した. さらに果実肥大特性と収穫期の果皮の物理性および肉眼では確認することのできない微細亀裂量との間の関係についても調査した.<BR>1.リンゴでは開花後約1ヵ月の横径の平均日変化率と裂果感受性の4指標 (CI, MDR, MDLおよびMDR+MDL) との間に正の有意な相関が認められた.また, 横径と縦径の変化率の差としての横方向への肥大の歪みの程度, あるいは肥大の非円滑性の程度と裂果感受性との間にも正の有意な相関が認められた.<BR>2.オウトウでは縦状の平均亀裂密度と横方向の果径の変化率, あるいは横方向への歪みの程度との間に高い正の有意な相関が認められた.<BR>3.リンゴでは横方向の果径の変化率, 横方向の歪みの程度および肥大の非円滑性の程度と収穫期の果皮の強度との間に負の相関が認められた. また, リンゴとオウトウの両者において, これらと果皮の縦方向の伸び長との問に正の相関が認められた.<BR>4.両樹種で上記の肥大の歪みや円滑でない肥大は微細亀裂量を増大させた.

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1921年07月23日, 1921-07-23
著者
橋本 裕之
出版者
国立歴史民俗博物館
雑誌
国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)
巻号頁・発行日
vol.80, pp.363-380, 1999-03-31

本稿は後世の人々が古墳をいかなるものとして解釈してきたのかという関心に立脚しながら,装飾古墳にまつわる各種の伝承をとりあげることによって,装飾古墳における民俗的想像力の性質に接近するものである。そもそも古墳は築造年代をすぎても,その存在理由を更新しながら生き続けるものであると考えられる。古墳は多くのばあい,今日でも地域社会における多種多様な信仰の対象として存在しているのである。といっても,こうした位相に対する関心は考古学の領域にとって,あくまでも周辺的かつ副次的なものであった。だが,後世の人々が付与した意味,つまり土着の解釈学を無知蒙昧な妄信にすぎないとして,その存在理由を否定してしまうことはできない。それは古墳にまつわる民俗的想像力の性質に接近する手がかりを隠しており,古墳の民俗学とでもいうべき未発の課題にかかわっている。とりわけ特異な図文や彩色を持つ装飾古墳は,その存在が古くから知られているばあい,民俗的想像力を触発するきわめて有力かつ魅力的な媒体であったらしい。本稿はそのような過程の実際をしのばせる事例として,虎塚古墳・船玉古墳・王塚古墳・重定古墳・珍敷塚古墳・石人山古墳・長岩横穴墓群(108号横穴墓)・チブサン古墳などにまつわる各種の伝承をとりあげ,民俗的想像力における装飾古墳の場所を定位する。こうした事例は考古学における主要な関心に比較して,あまりにも末梢的なものとして映るかもしれないが,現代社会における装飾古墳の場所を再考して,装飾古墳の築造年代以降をも射程に収めた文化財保護の理念と実践を構想するための恰好の手がかりを提供している。地域社会における装飾古墳の受容史を前提した装飾古墳の民俗学は,そのような試みを実現するためにも必要不可欠であると思われるのである。
著者
和田 淑子
出版者
一般社団法人 日本調理科学会
雑誌
調理科学 (ISSN:09105360)
巻号頁・発行日
vol.27, no.3, pp.204-213, 1994-08-20 (Released:2013-04-26)
参考文献数
61
被引用文献数
1
著者
生田 和良 IBRAHIM Madiha Salah
出版者
大阪大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2007

エジプトにおける鳥インフルエンザウイルス(H5N1)のアウトブレイク発生は他の国に比べ遅かったが、他の国の発生頻度が低下する中で、今も多くのアウトブレイクが続いている。しかし、エジプトにおけるH5N1の情報は極めて少ない。本年度は、エジプトの家禽類(ニワトリとアヒル)からのサンプル(呼吸器系、腸管系、中枢神経系)を入手し、それぞれからウイルスを分離した。これまでに、ニワトリ由来株A/chiken/Egypt/CL6/07とアヒル由来株A/duck/Egypt/D2br10/07の高病原性を確認し、ウイルス遺伝子配列を決定した。これまでに報告されているエジプト株clade 2.2のものと比較して、両ウイルスはM以外の遺伝子にアミノ酸置換が認められ、この置換はニワトリとアヒル由来株間で異なっていた。系統樹解析においても両株は異なるクラスターに位置していたことから、エジプトのH5N1はニワトリとアヒルでそれぞれ独立して進化していると考えられた。
著者
下村 理
出版者
The Crystallographic Society of Japan
雑誌
日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)
巻号頁・発行日
vol.32, no.5, pp.239-253, 1990

10 years have past since a system for experiments under high pressure and temperature using synchrotron radiation, named MAX80, was planned to be installed in the Photon Factory. Many scientifically interesting activities in various fields have been done using MAX80. The development of this system has been performed intensively by high pressure community of Japan in cooperation with synchrotron radiation group. The process of the development, outline of the system and typical applications are described.
著者
梅村 長生
出版者
一般社団法人日本歯科理工学会
雑誌
歯科材料・器械. Special issue, 日本歯科理工学会学術講演会講演集 (ISSN:02865858)
巻号頁・発行日
vol.15, no.28, 1996-09-05

21世紀は高度情報社会と言われ、コンピュータネットワークが世界を覆い、急速な変化の時代である。医療界にあっては1970年から始まったMEを中心とする第2次医療技術革新の時代を経て現在は生命科学の革新による第3次技術革新の時代に入っている。こう言った変化の波は、医療のあり方を大きく変えようとしている。その大きな変化は、ネットワーク医療が拡大するのに伴い、情報の共有による医療の質の評価の時代が到来しつつある。医療情報の特殊性を考慮に入れても、高度情報社会の進展は、歯科医学教育をはじめとして歯科医療の新たなワク組の構築とシステム化を推進すると予測される。現在、医療、保健、福祉、または健康の各分野において情報ネットワーク網の整備が各地で図られている。厚生省は、平成6年に厚生省情報化推進本部を、平成7年には医療技術情報推進室を設置し、本格的な情報化推進対策を開始している。情報化に伴う課題については「医療保健福祉サービスの情報化に関する懇談会」の報告書で、システム等での標準化、関連制度の点検費用負担と公約助成、個人情報の保護、情報の活用の促進、研究開発体制の整備充実の6つを挙げている。それに基づいて「情報化実施指針」を策定し、具体的な情報化対策を平成7年より実施に移している。情報ネットワークの分野では、国立病院情報ネットワーク、福祉・保健総合情報ネットワーク、医療情報電子検索システム、健康情報ネットワーク(情報ハイウェイ)が推進されている。医療保健の分野では、電子カルテの開発、レントゲン画像等電子保存の共通規格、介護カードの研究、医療保険証のICカード化の実験等がある。こういった情報化対策は、G7、G11における保険医療情報に関する標準化の動きと呼応して、国際的な情報化実現に向けて着々と準備されている。情報化は、医療機関の機能分担が進む中で、より一層の医療の効率化を図られると予測される。また、情報化は、情報の開示を含め医療の質と患者サービスの向上を国民から求められることになる。従って、我々歯科医師は、インフォームド・コンセントの実践による患者への治療内容の十分な説明が大切である。また、歯科医療の分野にあってもコスト意識を持ち、システムの効率化を図らねばならない。このことを理工学分野の視点からみるならば治療に用いる歯科材料の性質や品質管理等の情報を歯科医師がアクセスできるようなシステム作りを行う必要がある。また、新材料の臨床応用へのデータ集積のためのネットワークを作り、新技術を患者ニーズに合わせ早急に普及させるシステムを作るべきである。
著者
八木 健彦
出版者
The Japan Society of High Pressure Science and Technology
雑誌
高圧力の科学と技術 (ISSN:0917639X)
巻号頁・発行日
vol.1, no.2, pp.106-114, 1992
被引用文献数
2 2

X-ray diffraction studies under high pressure using synchrotron radiation at the Photon Factory are reviewed. In 1983, a system named "MAX80" was constructed, which consists of a cubic anvil type high pressure vessel combined with a 500-ton hydraulic ram and a posi-tioning stage. High quality powder X-ray diffraction studies can be performed using this system in the pressure range up to 12 GPa and in the temperature range from 300 K to 1700 K. Various studies such as precise measurement of the equations of state, phase diagram, and the kinetics of the phase transformations have been carried out using this system.
著者
西 決造
出版者
一般社団法人 日本繊維製品消費科学会
雑誌
繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)
巻号頁・発行日
vol.38, no.7, pp.369-373, 1997

大島紬の起こりについては歴史的には明確な文献もなく, 1720年に薩摩藩が奄美大島の島民に紬着用禁止令を出した史実があるのでその以前から農民の手で生産されていたことが想像できる.<BR>大島紬は奄美が発祥の地であり, 大島というのは固有名称であるべきであるが, いつとはなしにこれが一般名称として使用されるようになり, 各地で大島紬という名称の織物が生産されるようになっている.そのため現在ではやむなく本場という冠称をつけて本場大島紬の名称で他産地大島紬と区別している.<BR>紬というのは真綿糸から紡いだ紬糸で織った絹布のことで, 現在の大島紬は本絹糸を使用しているので紬と呼ぶのは妥当ではないが, 明治中期までは紬糸を使用し, 大島紬として消費者に知られていたので, 古来の名称がそのまま受け継がれている.<BR>明治になってから大島紬もようやく生産, 販売が自由になり, やがて市場で大きな人気を博すると共に需要も増大した.生産が軌道に乗るにしたがって家内工業から専業化, 分業化へと進んで工場生産がなされ, 産地としての基盤が形成され, 特に明治の後期になって絣締め機が開発され, 大島紬の絣加工は技術的にも生産能率面でも一大進歩をとげた.また染色面ではシャリンバイ染色が定着し, 一方製織面ではイザリ機から高機への切り替え, 原料糸の改善等もなされ高級織物としての名声と地位を確立した.明治時代はまさに本場大島紬一大技術革新の時代といえる.<BR>この技術革新が大正昭和初期にかけて実を結び需要の増大と共に生産能力も上昇し, また新製品の研究開発も進められて, 鹿児島県の一大産業にまで発展した.<BR>昭和4年には名瀬市に県立大島郡染織指導所が置かれ, 昭和56年には鹿児島県大島紬技術指導センターに名称が変更され, 県の染織工業及び手工業を代表する本場大島紬を対象に, 基本工程である意匠デザイン, 染色, 織りを中心として, 研究開発, 技術指導及び後継者育成を行っている.<BR>昭和40年代は好況期といえ, 昭和51年には97万反余の生産高を示すまでになった.しかし, 戦後急激に進んできた生活様式の洋風化に伴って, 国内の和装需要の長期低落傾向に歯止めがかからず, 産地は大幅な減産を強いられ, 平成8年には177, 510反, 最盛期の5分の1に減少し, 厳しい状況が続いている.なお, ここ2~3年の減少幅がやや小さくなってきている.
著者
浅岡 克彦 若林 拓史 亀田 弘行 岸尾 俊茂
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.1285-1288, 1997

都市交通の重要な一翼を担う地下鉄は, 耐震対策の面からシステムとして大別すれば, トンネルや軌道等の構造システム, 列車運行に関する運行管理システム, 列車の動力や駅の照明等の電力システムに区分される.本稿では, 構造システムのようなハード面のみならず, ソフト面である運行管理システムを含めた地下鉄の地震防災の現状を取り上げ, 日本と並び地震多発地帯であるアメリカ西海岸の地下鉄の地震対策と比較し, その課題について述べる.具体的には, 構造システムでは, 兵庫県南部地震後の既設構造物の耐震補強の状況や耐震基準の改定等について大阪市地下鉄を例に取り上げ, これとサンフランシスコのBARTとロサンゼルスのRed Lineの事例とを比較する.また, 運行管理面についても, 地震時の対応策について日米の地下鉄のマニュアルの違い等を比較する.