著者

小幡 宣和

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.312-253, 2015-09-30

著者

下村 誠

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山法学 (ISSN:13481312)

巻号頁・発行日

no.23, pp.65-93, 2014-03-10

著者

栗本 葉子 黒田 吉孝 白石 恵理子

出版者

滋賀大学教育学部

雑誌

滋賀大学教育学部紀要 1 教育科学 (ISSN:13429280)

巻号頁・発行日

no.59, pp.89-97, 2009

著者

Canave Bravo Ma. Bernadette

出版者

Waseda University

巻号頁・発行日

2012

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制度:新 ; 報告番号:甲3676号 ; 学位の種類:博士(学術) ; 授与年月日:2012/6/11 ; 早大学位記番号:新6044

著者

星野 輝男

出版者

関西学院大学

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.5, no.6, pp.76-92, 1955-03

著者

松浦 茂樹

出版者

水利科学研究所

雑誌

水利科学 (ISSN:00394858)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.p47-79, 1991-06

著者

中瀬 絢哉 栗原 聡 森山 甲一 清川 清 沼尾 正行 雄山 真弓

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.27, 2013

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アンビエント環境では、人の行動をセンサネットワークで検出するだけでなく、環境からの人に応じた能動的なインタラクションが重要な機能である。 本研究では、日常でのそれぞれの人に適したインタラクションの獲得のための強化学習法を提案する。今回はバイタルセンサを用いてユーザの状態を分類し、提案手法の性能を実験によって示す。

著者

KIM Chan Hoe

巻号頁・発行日

pp.69-83,

著者

荒木 詳二

出版者

群馬大学社会情報学部

雑誌

群馬大学社会情報学部研究論集 (ISSN:13468812)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.229-246, 2005

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Zwar hat das Konzept ""der Bildung"" in Deutschland und auch in Japan eine groβe Rolle gespielt, aber es scheint, dass sie heute nicht mehr fur einfluβreich gehalten wird. In dieser Abhandlung wird versucht, darauf zu antworten, wie sich die Geschichte der Bildung in beiden Landern entwickelt hat, warum die beiden Bildungsburgertume vergangen sind und was fur die japanische Bildung im Vergleich zu der deutschen charakteristisch ist. Obwohl die Blutezeit oder die Groβe der beiden Bildungsburgertume verschieden ist, kann man folgende Charakter der Bildung als gemeinsame nennen: aristokratisch, idealistisch, geistig, innerlich, personlich, humanistisch, pseudoreligios, individuell. Ein weiterer gemeinsamer Punkt ist, dass der Aufstieg der Massengesellschaft die Bildung und das Bildungsburgertum veraltet und kraftlos gemacht hat. Weiterhin ist zu erwahnen, dass die Bildung nicht unanhangig von den politischen Ereignissen ist: Die Franzosiche Revolution hat im weiteren Sinne die deutsche Bildung gepragt und die Russische Revolution die japanische. Und das Ideal ist auch ganz anders. Die deutsch Bildung richtet sich nach der griechischen Welt, die japanische nach der damaligen europaischen.

著者

丸山 直起 Maruyama Naoki

出版者

国際大学中東研究所

雑誌

国際大学中東研究所紀要 (ISSN:09138862)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.411-438, 1988-04

著者

大久保 誠 清水 昭男

出版者

日本比較内分泌学会

雑誌

比較内分泌学 (ISSN:18826636)

巻号頁・発行日

vol.34, no.131, pp.222-226, 2008 (Released:2009-01-09)

参考文献数

15

著者

阿部 麻記子 梅園 朋也 小林 貴子 大貫 恵子 加藤 麻祐子 宮内 雅晃 山本 直之 木村 守次 豊田 雅夫 鈴木 大輔

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.235-238, 2009-03-30 (Released:2010-03-01)

参考文献数

10

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進行性筋強直性ジストロフィー(以下MyD)患者にはしばしば糖尿病を合併し,骨格筋におけるインスリン抵抗性の存在が想定されており,インスリン抵抗性改善薬の有用性が期待される.Pioglitazoneによりインスリン必要量を減少しえた糖尿病合併進行性筋強直性ジストロフィーの2症例を経験したので報告する.症例1: 63歳,女性.48歳時MyDと診断.62歳で血糖高値指摘,HbA1c 10.8%でインスリン導入,1日最大54単位必要であったインスリンがpioglitazoneを開始後14単位に減少した.症例2: 50歳,男性.30歳時MyDと診断.39歳で糖尿病指摘.42歳から強化インスリン療法導入.筋力低下により頻回注射困難となるが,pioglitazoneを開始したところ,1日あたりのインスリン量20単位が4単位まで減少した.糖尿病を合併したMyD患者へのpioglitazoneの投与は,インスリン抵抗性改善による血糖降下作用の可能性が示唆され,インスリン投与量の減少から患者の負担の軽減ができると考えられた.

著者

長田 進

出版者

慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会

雑誌

慶應義塾大学日吉紀要. 社会科学

巻号頁・発行日

no.16, pp.15-28, 2006 (Released:2006-00-00)

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1 最初に2 米国の都市圏定義2-1 標準大都市圏(Standard Metropolitan Statistical Area, SMSA)2-2 Core Based Statistical Area(CBSA)3 英国の都市圏定義3-1 標準大都市労働圏(Standard Metopolitan Labour Areas, SMLA)と 大都市経済労働圏(Metropolitan Economic Labour Area, MELA)3-2 Hall and Hay (1980)の機能的都市圏域(Functional Urban Regions, FUR)3-3 地方労働市場圏(Local Labour Market Area, LLMA)4 日本の都市圏定義4-1 大都市圏・都市圏4-2 地域経済クラスター(Regional Economic Cluster, REC)と川嶋の機能的都市地域(Functional Urban Region, FUR)4-3 標準都市雇用圏(Standard Metropolitan Employment Area, SMEA)4-4 日本機能的都市圏(Japanese Functional Urban Area, JFUA)4-5 都市雇用圏(Urban Employment Area, UEA)5 終わりに―今後の方向性―

著者

長田 進

出版者

慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会

雑誌

慶應義塾大学日吉紀要. 社会科学 (ISSN:13425390)

巻号頁・発行日

no.22, pp.27-51, 2011 (Released:2011-00-00)

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1 .はじめに2 .都市人口の変化に関する研究動向について3 .日本の事例で見る都市圏設定による分析の長所と問題点4 .今回の分析方法と目的の確認5 .都市の成長パターンに見る比較検討6 .最後に7 .参考文献

著者

佐々木 享

出版者

技術教育研究会

雑誌

技術と教育

巻号頁・発行日

no.264, pp.12-13, 1995-12

出版者

世界文化社

巻号頁・発行日

1969

著者

平田 幸夫 瀧口 徹 カンダウダヘワ ギターニ 深井 穫博 山本 龍生

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.152-162, 2010-04-30

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スリランカでは内戦が終わり,飛躍的な経済的発展が期待されている.しかし,この発展は歯科疾患を含む生活習慣病をもたらすかもしれない.それゆえ,ハザードの兆候をとらえ,避けるために歯科保健行動に関連した社会経済的研究が不可欠である.本研究の目的は学童の歯科保健行動の決定因子になりやすい社会経済状態および地域発展の両方を評価する単純な指標を見いだすことである.スリランカにおいて949名の12歳児学童が対象者として無作為に選ばれた.人種,父母の学歴,職業,月収が社会経済状態の指標として調査された.地域開発の指標として,主として耐久消費材からなる24項目の家庭関連項目の所持率も合わせて調査された.これらの指標と甘味食/飲料,歯磨き習慣,フッ化物含有歯磨剤,定期的歯科医療機関受診の4つの歯科保健行動指標との関係が調査された.社会経済状態と家庭関連項目は複雑に歯科保健行動に影響している.家庭関連項目は「贅沢品」,「生活必需品」,および「使用人」の3つの因子に集約された.これら3つの因子は社会経済状態と4つの歯科保健行動の指標に異なった関わりがあることが明らかになった.さらに,3つの因子の因子負荷量の2値反応の単純合計が各因子の代用指標に使うことができることが判明した.これら3つの代用指標は調査項目を限定しなければならない条件下で月収,学歴のような関連項目に対する回答拒否率が高い場合に有用と考えられる.

著者

守屋 國光

出版者

大阪教育大学教育学部障害教育講座

雑誌

障害児教育研究紀要 (ISSN:03877671)

巻号頁・発行日

no.25, pp.9-22, 2002

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障害者福祉計画の基礎調査の一環として行われていた意識調査の結果(守屋,1995,1996b,c,1998a,b,c)に基づき、障害者就労の現状について検討した。柏原市調査(障害者本人694名、成人市民1,221名、中学生2,617名)と名張市調査(障害者本人1,068名、成人市民1,526名、中学生1,164名)の結果からは、成人市民の8割以上、中学生の7割が障害者の就職は難しいと考えていた。実際に、現状は厳しく、現在就労している障害者は2~3割で、常勤が約4割、自営が約2割、パート・アルバイトが1割台であり、福祉就労も1割近くを占めていた。就労日数は週5日以上が6~7割、製造・加工が3分の1を占め、平均月収は5万円未満が3割であった。現在就労していない障害者は7割で、病気(障害を含む)だからが4割、高齢だからが3~4割であった。就労希望者は2割で、希望の形態は常勤とパート・アルバイトがいずれも2割、内職と福祉的就労がいずれも1割5分であり、希望の日数は5日以上が4~5割、希望の内容は製造・加工が3割弱、希望の平均月収は5~10万円未満が2割強で最も多かった。The purpose of this paper was to clarify the occupational needs of people with desabilities. Two surveys were carried out in the form of a questionnaire concerning the occupational situations for the disabled. One was conducted for 4,532 subjects including 694 disabled people, 1,221 adult people, and 2,617 junior high school pupils,living in Kashiwara City, Osaka, in 1996. The other was conducted for 3,758 subjects including 1,068 disabled people, 1,526 adult people, and 1,164 junior high school pupils, residing in Nabari City, Mie, in 1998. The results of both surveys showed the following tendencies. (1) More than 80% of the adults and about 70% of the pupils consider that it is difficult for disabled people to get their jobs. (2) About 70% of the people with disabilities have no job, while about 30% of them do their work. Their main reasons of non-working are their disabilities or illness and their aging. (3) However, about 20% of the non-workers want to get their work.

著者

馬淵 浩二

出版者

中央学院大学

雑誌

中央学院大学人間・自然論叢 (ISSN:13409506)

巻号頁・発行日

no.42, pp.(1)-(38), 2016-07

著者

舟越 光彦 田村 昭彦 峠田 和史 辻村 裕次 西山 勝夫

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.235-247, 2003-11-20

被引用文献数

5 8

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タクシー運転手の腰痛の実態と腰痛に関わる労働要因を明らかにするために,福岡市内某タクシー事業所の男性運転手を対象に1999年(n=280名,以下第1回調査)と2001年(n=284名,以下第2回調査)に腰痛と労働実態に関する質問紙調査を実施した.調査は,1)第2回調査時における腰痛の有訴率と腰痛に関わる労働要因についての断面研究と,2)第1回調査で腰痛の既往がなく,かつ,腰痛の訴えがなかった運転手で,第2回調査時に「最近1年間の腰痛あり」と新規に回答した者を腰痛の罹患例とし,腰痛の罹患率と腰痛罹患にかかわる第1回調査時点の労働要因について検討した縦断研究である.この結果,タクシー運転手の腰痛の有訴率は45.8%で,腰痛多発が報告されている他の職業運転手と同様に高率であり,タクシー運転手にとって腰痛が重要な問題であることが示された.また,2年間の腰痛の罹患率は25.9%と推定された.断面研究と縦断研究の結果,腰痛と有意な関連を認めた労働要因は,「運転席座面(以下,座面)の適合性」,「車両の延べ走行距離」,「全身振動」,「職務ストレス」および「タクシー運転手としての乗務経験年数」であった.さらに,腰痛と「車両の延べ走行距離」の問には有意な量反応関係を認めた.以上より,タクシー運転手の腰痛に「座面」の人間工学的問題と「全身振動」および「職務ストレス」が関与していることが示唆された.また,「車両の延べ走行距離」が腰痛に関与しているとの報告例はなく,「車両の延べ走行距離」が腰痛発症に関与する機序について今後の検討が必要であると考えられた.さらに,「全身振動」の影響の評価のため,実車両を対象とした曝露振動の実態把握が必要と考えられた.