著者

Saito Naosuke

出版者

気象庁気象研究所

雑誌

Papers in Meteorology and Geophysics (ISSN:0031126X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.99-117, 1976

被引用文献数

3

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i)二次元非圧縮仮定の海陸風数値シミュレーションモデルを作り,陸地の温度日変化が一様な場合の海陸風循環が,海岸線に沿った都市の熱的特性によっていかに変化するかを調べた。ここでは都市は郊外より日平均気温が高く,日変化の振幅は郊外より小さいとしてある。計算は水平間隔が6km,高さ1.8kmまでを15のレベルに分解した大きさ(35×15)の格子を用いた。前記の条件下では都市の存在は海風の内陸部への侵入をおくらせ,夜間の陸風を強化する。海岸線の近くと,都市と郊外の境界に収束場ができて,都市のない場合の単一の鉛直循環は二つの循環細胞に分れる。日中は都市の上空200m付近に発散場,夜間は都市の海岸寄りの部分の上空に収束,都市の郊外寄りの上空に発散が出来る。<BR>ii)二次元モデルを三次元に拡張し,関東地方を大きさ35×35×15の格子(水平間隔は同じく6km)でおおい,海岸線を近似して三次元の海陸風循環の数値シミュレーションを試みた。ここでは陸地の温度の日変化の振幅は一様とし,山脈や川河はなく陸地は一様と仮定した。積分は2日分行なった。海陸風の交替,海岸線の曲率に対応した陸風,又は海風の収束,発散,特に房総半島の海風の収束による渦の形成, 海風前線,陸風前線の形成,海風前線の内陸侵入に伴う内部重力波の発生等の結果を得た。本文では陸地の温位の日変化の振幅を6°Kとした場合の結果を示す。この場合,海岸線での海風の極大は1.5m/s,厚さは400mに達し,その上に極大0.5m/s,厚さ725mの反流がみられた。夜間は海岸線上で陸風の最大は0.5m/s,厚さ125m,陸風の極大は沖合20km前後にみられた。

著者

山崎 敦子 渡邊 剛 川島 龍憲 小川 奈々子 大河内 直彦 白井 厚太朗 佐野 有司 植松 光夫

出版者

日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.406-406, 2008

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サンゴ骨格の窒素同位体比を用いて過去の海洋表層の栄養塩濃度とその起源を復元し、新たな古環境指標としての可能性を検討するため、外洋の沖ノ鳥島と石垣島轟川河口からサンゴ骨格試料を採取し、その成長方向に沿って窒素同位体比・総窒素量を1ヶ月の分解能で測定した。また比較のため、それぞれの窒素同位体比の測線に平行して沖ノ鳥島サンゴではBa/Ca比、Mn/Ca比を、石垣島サンゴではMn/Ca比を測定した。その結果、窒素同位体比・総窒素量の平均値は共に石垣島の方が高く、沿岸の方がサンゴの窒素同化が盛んであることを示した。さらに石垣島サンゴでは、河川からの流入物質の影響が窒素同位体比、総窒素量とMn/Ca比に反映し、沖ノ鳥島サンゴでは、海洋の鉛直混合や湧昇に伴う深層からの栄養塩の供給と海洋表層の窒素固定が窒素同位体比の変動要因として考えられる結果となった。今後、サンゴ骨格の窒素同位体比は海洋の栄養塩の挙動を復元する指標となることが期待できる。

著者

田中 福一郎 タナカ フクイチロウ Tanaka Fukuichiro

出版者

大阪大学大学院国際公共政策研究科

雑誌

国際公共政策研究 (ISSN:13428101)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.57-64, 2007-03

著者

荒尾 雅文 石濱 裕規

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.E3P3173, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】我々は、脳卒中者への訪問リハビリの効果検証を進めているが、その中で特に効果が得られる項目の一つとして床からの立ち上がりがある.また床からの立ち上がり能力向上により、バランス、筋力、歩行能力の改善といった二次的な効果が得られる場合もある.本研究では訪問リハビリが床からの立ち上がりへ及ぼす効果、また床からの立ち上がりの獲得が歩行能力にどう影響しているかを検討する.【方法】対象は当法人訪問看護ステーションに新規依頼のあった脳血管障害者56名(出血24名,梗塞32名)である.対象者は男性33名、女性23名、平均年齢は69.1±11.9歳であり、発症からの期間は978.3±1301.1日であった.方法はリハビリ担当者がリハビリ開始時、開始後6か月時の2回、床からの立ち上がり、歩行能力等を評価することで行った.評価法は、床からの立ち上がりは、不能・台を使い可能・台無しで可能の3段階(3点満点)で得点化し、歩行能力はFIMを使用した.【結果】訪問リハビリ開始時と6ヵ月後の床からの立ち上がりを比較すると、改善した者は56名中25名(44.6%)であった.またリハビリ開始時の床からの立ち上がりの平均得点は1.1±0.3点、開始後6ヵ月では1.7±0.8点と2群間で統計的有意差がみられ(p>0.01)床からの立ち上がり能力の得点は改善していた.次に歩行能力は床からの立ち上がり改善群(以下改善群)は4.4±1.6点から5.6±0.8点、改善無群は3.1±1.9点から3.8±2.0点と両群で改善が見られた(p>0.01)が、歩行利得は改善群1.2±1.1点、改善無群0.7±1.0点と改善群の方が大きかった(p>0.05).【考察】在宅では床からの立ち上がりが必要となるケースが多い.この原因は大きく3つある.まず一つ目は病院との生活環境の相違によるもの.2つ目は転倒後立ち上がれないため、3つ目は炬燵などを使い床に座って過ごしたいためである.しかし床からの立ち上がりの練習は不十分な場合が多く、発症からの期間が長くても練習するのは初めてという利用者もいる.今回の結果では訪問リハビリのアプローチにより、利用者の44.6%で床からの立ち上がりが改善していた.この成果は利用者のADL、QOLの向上につながり、また転倒後の介助を容易にするため、介助者の介護負担も軽減できると思われる.また床からの立ち上がりの能力が上がることにより歩行能力がより向上していることが示された.床からの立ち上がり動作は、筋力やバランス能力を向上させ歩行能力にも影響を与えた可能性がある.この研究から訪問リハビリで床からの立ち上がりにアプローチすること重要であることが確認できた.

著者

橋本 由利子 大谷 哲也 小山 洋 岩崎 基 笹澤 吉明 鈴木 庄亮

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 = JAPANESE JOURNAL OF PUBLIC HEALTH (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.792-804, 2007-11-15

被引用文献数

2

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<b>目的</b> 花粉症発症には花粉への曝露の他に様々な修飾要因が関わっていると考えられているが,その詳細は未だ十分に明らかにされていない。そこで「花粉症有り」の人の宿主要因を中心に花粉症の修飾要因を広範囲に調べることにした。<br/><b>方法</b> 1993年に開始した群馬疫学コホート(こもいせ)調査結果およびその第 2 波として2000年に行った47-77歳の男女住民10,898人の生活と罹病・死亡リスクについての調査結果を利用した。既往歴の「花粉症有り」を目的変数として,その他の基本属性,生活習慣・行動,既往症,職業などの項目を説明変数として,ロジスティック回帰分析によって検討した。この分析では,性・地域・年齢で調整した。<br/><b>結果</b> 花粉症の既往がある者は全回答者の17.1%であった。「花粉症の既往有り」は男性より女性の方が多く[調整オッズ比(aOR)=1.31, 95%信頼区間(CI):1.17-1.46],村より市の居住者の方が多かった(aOR=1.56, 95% CI:1.39-1.76)。40歳代より70歳代の方が花粉症は著しく少なく(aOR=0.19, 95% CI:0.15-0.24),花粉症の最近 1 年の寛解者は年齢が高くなるにつれ増加した(傾向検定 <i>P</i> 値<0.001)。<br/> 健康面では,「花粉症有り」は,寝つきが悪い・眠りが中断されること,および心臓病・高脂血症・喘息・消化性潰瘍・腰痛・うつ病有りとの間に有意な関連がみられた。糖尿病有りとは逆の関連がみられた。<br/> 生活面では,「花粉症有り」は,収入のある仕事をしている,サラリーマンである,仕事で精神的ストレスが多い,間食をよくする,お腹一杯食べる,食事が規則正しい,甘いものをよく食べる,日本酒・ワインを月 2, 3 回飲む,ビール・発泡酒を飲む,焼酎・ウイスキーをほぼ毎日飲む,よく長い距離を歩く,よく運動をする,よく家の掃除をする,芝居・映画・コンサートなどに行く,食料品・衣類などの買い物に行く,結婚経験がある,子どもが問題を抱えている,年収が1,000万円以上であることと有意な関連が見られた。農業従事者,たばこを吸っていること,パチンコやカラオケによく行くこととは有意な逆の関連がみられた。<br/> 過去の食生活では30歳代の頃パンを摂取したことと弱い関連がみられた。<br/><b>結論</b> 花粉症の既往と生活習慣・行動など多くの要因との間に関連性がみられた。花粉症は,老年より比較的若年層に,農村より都市地域に,農業従事者よりサラリーマンに,ストレスの多いことや食べ過ぎあるいは洋風の食生活に,生活水準が高く近代化の進んだ生活により強く関係しているなど,宿主・環境に関る一群の修飾要因とその重みが明らかにされた。

著者

林 公彦 牛島 孝策 千々和 浩幸 姫野 周二

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.346-353, 2004-07-15

被引用文献数

1 7

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高木性であるカキの作業性を改善し、低樹高栽培を可能にするための手段として、カキの平棚仕立て栽培を検討した。高さ3.5mで栽培している慣行の立木仕立ての'松本早生富有'を供試して、樹高を高さ1.5-1.6mの亜主枝まで一挙に切り下げ、樹形を改造して高さ1.8mの平棚仕立てへ移行して新梢の発育、収量性、果実品質について慣行の立木仕立てと比較した。平棚では樹形改造1年後の樹冠の拡大率が高かった。樹形改造当年はせん定後の結果母枝数を立木より約20%多く残す弱せん定を行うことで、樹冠占有面積当たり新梢数は平棚で多かったが、1結果母枝当たり新梢発生数および平均新梢長には平棚と立木で差がなかった。平棚では収量が立木よりも多く、樹冠占有面積1m2当たり着果数は10果以上、収量は3kg以上を毎年確保した。結果母枝1本当たり着花数は4年間で平棚が多く、生理落果率は3年間で平棚が立木より少なかった。果実重は平棚で立木より有意に大きかった。果実重が260gを越える2Lおよび3L階級が平棚では全果実の61.2%を占め、立木より明らかに大玉果実が多く分布した。果実肥大第I期後半の満開後40日から70日の間は平棚も立木も果実肥大に差は認められなかったが、第II期に入った満開後80日以降は平棚の果実肥大が良好で、第III期の収穫期に至るまで平棚の果実肥大が優れた。果実の着色は平棚で立木より早く開始し、収穫基準のカラーチャート色標値5には平棚が立木より約3日早く到達した。

著者

斎藤 望

出版者

The Japan Broncho-esophagological Society

雑誌

日本気管食道科学会会報 (ISSN:00290645)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.110-115, 1983

被引用文献数

1

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The song ontogeny of birds is classified into 2 types. One kind of bird must learn the species-specific pattern of its song, the other need not learn but inherit the proper pattern. The former type of bird, for instance the canary has complicated vocal organ, the syrinx and the latter has a primitive syrinx. The peripheral and brain innervation patterns are also different between the two types of syrinx.<BR>One cerebral vocalization center of the canary, either the n. robustus archistriatalis (RA) or the hyperstriatum ventrale, pars caudale (HVc), has a specific role in performance of the song and elicits a specific pattern of unit spike discharge. The neurons of the centers responsible for voluntary vocalization also respond to sound stimulation at the same time: the HVc responds to white noise, and the RA responds to clicks, pure tones and FM sounds. An interconnecting organization between the vocal and auditory, or motor and sensory systems, in the cerebrum is speculated to be a means of connecting the RA and thalamic organization of the auditory area.

著者

小野 英一

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.185-190, 2006-03-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

11

被引用文献数

1

著者

道元 [著]

出版者

飛騨学寮

巻号頁・発行日

1935

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1385, pp.62-67, 2007-04-02

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パンに挟んだハンバーグは4枚。1個でチャーハン1杯分に相当する754キロカロリー。世間の"健康志向"とは逆行するコンセプトの商品が売れまくった。日本マクドナルドが今年1月12日から3月4日まで販売し、4〜5月に再登場する「メガマック」だ。

著者

上村 昌樹 三森 敏司 渡部 嗣道 中根 義彦 橋爪 修 須賀 健太郎 小嶋 秀典

出版者

日本建築仕上学会

雑誌

大会学術講演会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.151-154, 2009-10-22

著者

広中 由美子

出版者

早稲田大学教育・総合科学学術院教育会

雑誌

学術研究 : 自然科学編 (ISSN:21866988)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.61-66, 2014-03-25

著者

Eiji Takeda Junji Terao Yutaka Nakaya Ken-ichi Miyamoto Yoshinobu Baba Hiroshi Chuman Ryuji Kaji Tetsuro Ohmori Kazuhito Rokutan

出版者

徳島大学医学部

雑誌

The Journal of Medical Investigation (ISSN:13431420)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3,4, pp.139-145, 2004 (Released:2004-10-27)

参考文献数

51

被引用文献数

30 69

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Stress is a pervasive factor in everyday life that critically affects development and functioning. Severe and prolonged stress exposure impairs homeostatic mechanisms, particularly associated with the onset of depressive illness. Brain food is aimed at preventing as well as treating a growing number of stress-related mental disorders. Some topics on the association of stress and nutrition is reviewed. (1) An increased activity of serotonergic neurons in the brain is an established consequence of stress. An increase in brain tryptophan levels on the order of that produced by eating a carbohydrate-rich/protein-poor meal causes parallel increases in the amounts of serotonin released into synapses. (2) Eating is thought to be suppressed during stress, due to anorectic effects of corticotrophin releasing hormone, and increased during recovery from stress, due to appetite stimulating effects of residual cortisol. (3) A strong inverse association between coffee intake and risk of suicide. (4) Night eating syndrome has been found to occur during periods of stress and is associated with poor results at attempts to lose weight and disturbances in the hypothalamic-pituitary-adrenal axis. (5) Dietary antioxidants present in fruits and vegetables may improve cognitive function. Therefore, it is concluded that the establishment of functional foods that correctly regulate stress response must be firmly based upon scientific knowledge and legal regulation.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.693, pp.149-154, 2007-12-10

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2008年春に登場するマイクロソフトのサーバーOS「Windows Server 2008」は、さまざまな利用シーンを想定して、20件を超える機能強化や改良を施している。これら利用シーンを支える8つの主要機能のうち、第2回では、ネットワークアクセス保護、Windows Server Core、Windows PowerShell、Hyper-Vを解説する。

著者

竹島 友理

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.816, pp.100-103, 2012-08-30

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ディレクトリーサービス「Active Directory」もWindows Server 2012で機能強化された。「Windows PowerShell 3.0」のサポートで、Active Directory環境の展開や構成、管理が容易になった。動的アクセス制御を使えば、部署、事業所、雇用タイプといった属性に応じ、きめ細かなアクセス制御が可能だ。

著者

岸 葉子

出版者

日本図書館協会

雑誌

図書館雑誌 (ISSN:03854000)

巻号頁・発行日

vol.90, no.8, 1996-08

著者

高柳 俊一

出版者

上智大学神学会

雑誌

カトリック研究 (ISSN:03873005)

巻号頁・発行日

no.78, pp.138-144, 2009

著者

稗田 健志

出版者

木鐸社

雑誌

レヴァイアサン (ISSN:13438166)

巻号頁・発行日

no.51, pp.174-180, 2012

著者

池上 絢美

出版者

静岡赤十字病院

雑誌

静岡赤十字病院研究報 = Journal of Japanese Red Cross Shizuoka Hospital (ISSN:09119833)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.112-113, 2013-03

著者

日下田 岳史 Takeshi HIGETA 東京大学大学院 Graduate School of Education The University of Tokyo

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY

雑誌

教育社会学研究 = The journal of educational sociology (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.67-84, 2006-12-10

被引用文献数

1

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One premise of studies on the Japanese university participation rate is that there have been three stages: expansion, stagnation, and re-expansion. A second premise is the prefecture is used as the unit to determine whether students have moved upon entrance to university. However, the prefecture as a measurement unit does not always coincide with the zone from which students can attend university from home, or "the hometown." Therefore, using data from the "Student Life Survey" of the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, this study directly measures the ratio of members of the 18-year-old cohort who entered university from home, and the ratio of those living away from home (1968-1998). In this paper, the former is called the university participation rate from home, and the latter the university participation rate from away from home. The finding is that for girls, the university participation rate from home has risen fairly consistently. This is important knowledge for the first premise of studies on the university participation rate. It appears that the reason why preceding studies have not given a successful explanation of the university participation rate of girls based on economic variables, whereas that of boys has been successfully explained, is because the cost of movement has not been considered. Therefore, this study confirms the effect of the cost of movement, and clarifies the difference of the determining factors of the university participation rate from home according to gender or university location. Furthermore, this study confirms a difference between girls and boys for each economic variable effect including the movement cost effect after controlling for factors peculiar to university location. The results are that the limiting conditions are more sensitive in large cities than in rural areas, and that girls are more sensitive to the limiting conditions than boys when controlling for the factor peculiar to the area. This suggests the reproduction of the composition where "girls remain in the local area, and boys move out."