著者
武谷 慧悟 渡 寛法
出版者
京都大学
雑誌
京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.1-14, 2015-12-01

Course evaluations have been widely conducted at Japanese universities to investigate students' understanding or satisfaction. However, most universities struggle to extract useful implications from their course assessments. The purpose of this study is to propose a method and perspective for effectively analyzing student course evaluations and free descriptive answers. We employed the text-mining method, using the free software "KH Coder" to calculate word frequency and find colloquial expressions in students' evaluation data. The marketing research perspective of Customer Satisfaction analysis was applied, comparing free descriptive answers between the "very satisfied" group and the "satisfied" group. We investigated course evaluation of the on-demand academic writing class at Waseda University, especially focusing on students' satisfaction with online feedback from instructors. As a result, particular colloquial expressions were found, such as "satisfied and question, " "scoring and lost points, " and "late and feedback." Statistically significant text analysis revealed three practical implications of class improvement: regulating the timing of feedback, developing the quality of individual support, and standardizing the instructors' grading.
著者
辻裏 佳子 豊田 久美子
出版者
日本看護技術学会
雑誌
日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.23-32, 2013-08-20 (Released:2016-07-08)
参考文献数
20

本研究は,森林映像の心身反応に関する基礎的検証を行うことを目的に,健康な20歳代24人 (男女各12人,平均年齢21.67±1.31歳) を対象に,森林映像とコントロール映像を用いた.実験は,映像視聴10分,前後に安静5分の合計20分とし,評価指標は,semantic differential technique (SD法),心拍変動,実験前後にVisual Analogue Scale (以下VAS) と気分プロフィール調査 (以下POMS) を用い,自記式質問紙にて森林映像から心地よく感じた内容の回答を得た.森林映像は,穏やかさと好感を得る一方で豊かでダイナミックな印象が得られ,VASから「快適な」「鎮静的な」「リフレッシュした」で得点が上昇し (p <0.001~0.01),POMSから「緊張-不安」の軽減が認められた (p <0.01).心拍変動から副交感神経活動の優位な反応が認められ,今後の活用として心地よく感じる場面の疎密や映像の余韻の活用をすることで快適性やリラックス効果を引き出せる可能性が示唆された.
著者
松浦 桂 山本 隆一郎 野村 忍
出版者
日本バイオフィードバック学会
雑誌
バイオフィードバック研究 (ISSN:03861856)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.17-22, 2009-04-25

本研究では,ストレスークリーナー(SC-SX:株式会社テクノスジャパン製)の心理・身体的リラクセーション効果を検証した.対象者は44名(男性20名,女性24名,平均年齢34.14歳,SD=11.58歳)であった.対象者は,SC-SXの音楽付映像AおよびBを順に視聴した.心理指標の測定には,対象者の気分状態が用いられた.気分状態の測定には,Profile of Mood State短縮版(POMS:横山,2005)を用い,映像視聴前(T1)・A視聴後(T2)・B視聴後(T3)の3時点で回答するよう教示された.POMSは,緊張-不安(Tension-Anxiety:T-A),抑うつ-落ち込み(Depression-Dejection:D),怒り-敵意(Anger-Hostility:A-H),活気(Vigor:V),疲労(Fatigue:F),混乱(Confusion:C)の6つの下位尺度から構成され,総合的な気分状態(Total Mood Disturbance:TMD)は,Vを除く全ての下位尺度を合計した点数からV得点を減じて算出された.生理指標の測定には生体信号(筋電位)が用いられた.生体信号は,周波数解析(FFT)を行われた後,2Hz〜40Hzのパワー値が3時点について記録された.記録された生体信号は,全て積算され,平均を求めたものがPCの画面上へ100指数で表された(以下,NB値:Numerical of biological signal).統計解析には,映像視聴時期を独立変数,POMSの各下位尺度得点平均値・総合得点(TMD)平均値・NB値平均値を従属変数とする1要因3水準の反復測定分散分析を用いられた.全ての下位尺度,TMD,NB値において,映像視聴時期の主効果が確認されたT-A,A-H,F,C,TMD:p<.001,V:p<.01,D:p<.05,NB:p<.10).単純主効果(Bonferoni法)の検討を行った結果,T1-T2において,全ての下位尺度およびTMDの有意な低減が確認された(ps<.05).T1-T3においては,D以外の全ての下位尺度およびTMDの有意な低減が確認された(ps<.01),また,T2-T3においては,T-AおよびNB値に有意な低減が認められた(緊張-不安:p<.01,NB:p<.10).以上の結果から,SC-SXの心理・身体的リラクセーション効果が確認された.
著者
中路 純子 ナカジ ジュンコ Nakaji Junko 沖 高司 オキ タカシ Oki Takashi 宮本 靖義 ミヤモト ヤスノリ Miyamoto Yasunori 伊藤 玲子 イトウ レイコ Ito Reiko 粥川 早苗 カユカワ サナエ Kayukawa Sanae
出版者
中部大学生命健康科学研究所
雑誌
生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.46-53, 2013-03

本稿では、2011年度に実施した評価に基づいて立案した介入プログラムを提示し、了承を得られた2家族に対して行った介入過程と結果に考察を加えて報告をする。症例Aは、複数のサービスを利用する生活スタイルであったが、機能的側面の評価に基づいた支援が生活の場に入っていなかった。理学療法士(以下PT)による身体機能の維持改善のプログラムの実施と並行して、作業療法士(以下OT)の評価に基づき、1 日常の座位姿勢管理のための車椅子用座位保持シートの作成 2 トイレ使用時の本人と介助者双方の負担軽減のためのトイレチェアの改良 3 食事介助の方法の統一による機能の維持・改善を提案・実施をした。症例Bは一日を自宅で過ごす生活スタイルであり、訪問PTを受けていたが、生活場面への評価・支援が入らず、OTによる生活の質への支援を必要としていた。日常生活の中で母親と楽しみながら行える活動・体操の紹介と、転倒防止のための具体的な工夫を提供した。2家族との関わりの中で、生活場面への介入は家族に負担感を与えることもあるが、ニードに沿った効果的な支援であれば十分に受け止められることを実感した。今回の介入により、在宅障害者に対する介護や支援には改善を加える余地が残されている現状があること、小児期からの障害に対しては、成長発達の時期を過ぎて日々の生活介護が必要な年齢になっても、リハビリテーションスタッフによる適切な評価と介入が機能維持と改善に向けて必要であることが示唆され、在宅障害者への支援の質の担保という課題があることを我々関係者に示したと言える。

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著者
山口 昌哉
出版者
社団法人 日本流体力学会
雑誌
nagare (ISSN:02867540)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.25-33, 1974 (Released:2011-03-07)
著者
熊崎 由衣
出版者
専門図書館協議会
雑誌
専門図書館 = Bulletin of the Japan Special Libraries Association (ISSN:03850188)
巻号頁・発行日
no.278, pp.40-43, 2016-07

日本原子力研究開発機構図書館では、東京電力福島第一原子力発電所事故への対処に関する研究開発の支援を目的に「福島原子力事故関連情報アーカイブ(FNAA)」を運用している。原子力関係の論文のなかでも、福島原発事故に関する研究開発はインターネット情報が参照されるケースが多い。また、公開当時の情報への恒久的アクセス担保や一元的な検索・提供が重要である。そこでFNAAは、福島原発事故に関する情報をウェブアーカイブを活用して提供する情報検索システムとして構築された。本稿では「福島原子力事故関連情報アーカイブ」の概要と2016年3月のシステムリニューアルについて述べる。著者所属: 日本原子力研究開発機構(JAEA)
著者
柳井 晴夫
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.145-160,190, 1967
被引用文献数
2

1.大学における9つの系への適性診断検査を作成するために, 性格, 興味, 能力, 職業への関心, 高校教科の得意, 不得意の45の尺度からなる適性検査を大学の専門課程に学ぶ480名の学生に実施した。<BR>2.これらの被験者のうち, 現在学んでいる自分の専門にじゆうぶん適応していないとおもわれる人を除外し, 残つた人を9つの系の基準群として, これらの人が自分の所属している系に, 最も近く診断されるように多重判別関数方式, 因子分析方式による診断方式に従つて診断を行なつた。<BR>3.多重判別関数方式による診断によると, 9つの系は, 4つの因子でかなり明確に分離され, 各人の8つの因子得点と9つの系の重心との距離を測つて, 最も距離の短くなる系を最も適している系とする診断方式によつて, 基準群被験者360名のうちの76.1%が自分の所属する系に最も適していると診断される結果がえられた。<BR>4.因子分析の主因子解によつてえられた因子得点に基づく診断は, 多重判別関数方式による診断よりかなり精度が低いことが判明した<BR>5.距離の算出においては, 多重判別関数方式では市街モデルの方が, 因子分析方式がユークリッドモデルの方がより精度の高い診断がされた。<BR>6.多重判別関数と因子分析によつて得られる函子構成にはかなりの相違がみられる。<BR>6.自分の現在学んでいる専門にじゆうぶん適応できていない人の90%近くは, 自分の所属している系に遠いと診断され, 自分の現在学んでいる専門に比較的適応できていて, 自分の所属している系に遠いと診断された人は14名前後である。これらの結果から, 全体的にみてかなりの高い精度の診断の結果が得られたといえる。 (多重判別関数方式の市街距離モデルによる診断)<BR>7. 1人の例外もなく誤つた診断がされないようにしていくためには, テスト尺度の構成や新しい診断の理論方式についての検討が行なわれていかなければならない
著者
青木 耕治 Yagami Yoshiaki
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.34, no.10, pp.1773-1780, 1982-10-01
被引用文献数
8

原因不明習慣性流産(習流)に対する疾患感受性遺伝子の関与の有無と,習流夫婦間の主要組織適合性の差異を検討する目的で,習流夫婦26組と,対照として2人以上の子供を有し流産既往のない健常夫婦45組と健康成人206名のHLA-A・B・DR座抗原(A座8種,B座21種,DR座10種)を検索し,更に習流婦人26名についてはHLA-A・B・C抗体とDR抗体をも検索した.その結果:(1)習流夫婦と健康成人のA・B・DR座抗原遺伝子頻度を比較すると,習流夫婦の妻は,A11に関して26.6%を示し,健康成人の8.6%に対し有意に高い傾向を示した.(2)習流夫婦と健常夫婦のHLA適合性を比較すると,DR座について,1つ以上共通抗原を持つ組が前者で84.6%,後者で24.4%であり,明らかな有意差をみた.又,DR座について,夫が陽性で妻が陰性というMajor不適合の全くない組は,前者で26.9%,後者で2.2%あり,有意差をみた.逆のMinor不適合については,有意差はなかつた.(3)抗体の検索では習流婦人1名にA・B・C抗体を認め,DR抗体は全例の習流婦人に陰性であつた.以上の結果から,免疫遺伝学的見地より,A11を持つ妻は流産になりやすい可能性があり,移植免疫学的見地より,夫婦間のDR座抗原適合性が免疫学的妊娠維持機構に破綻をもたらす可能性があるという事が示唆された.
著者
三井 隆弘 重松 公司
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.147-150, 2012

The joule (J) has been the only scientific unit of energy included in the International System of Units(SI) since the 1950s; nevertheless, the calorie (cal) is still commonly used as a unit of energy in the field of nutrition and related areas. The unit used in any particular academic paper depends on the editorial policy of the publishing journal, so there is a great deal of inconsistency among academic papers in this field. We investigated in the present study the policy on energy units in 20 noted international journals and consider the reasons for each journal's policy. We identified five types of journal policy after contacting the journals and looking up 'energy intake' in PubMed. Two journals have exclusively adopted kJ (MJ), three require kJ but also permit authors to provide kcal in parentheses where appropriate, one allows the use of kcal but also requires kJ in parentheses when kcal is used, twelve allow both kcal and kJ, and two have exclusively adopted kcal. Despite the general prevalence of using SI units in the modern world, kcal remains widely recognized as a unit of energy in the field of nutrition. We suggest four possible reasons for this. First, J did not originally refer to heat or potential energy. Second, the potential energy of food is measured by burning it and measuring the resulting increase in the temperature of water in a process directly related to the definition of cal. Third, cal is easy for the general public to understand. Fourth, cal is the unit most commonly used by the general public in daily life, and therefore must be adopted in field studies.
著者
熊崎 由衣
出版者
専門図書館協議会
雑誌
専門図書館 = Bulletin of the Japan Special Libraries Association (ISSN:03850188)
巻号頁・発行日
no.278, pp.40-43, 2016-07

日本原子力研究開発機構図書館では、東京電力福島第一原子力発電所事故への対処に関する研究開発の支援を目的に「福島原子力事故関連情報アーカイブ(FNAA)」を運用している。原子力関係の論文のなかでも、福島原発事故に関する研究開発はインターネット情報が参照されるケースが多い。また、公開当時の情報への恒久的アクセス担保や一元的な検索・提供が重要である。そこでFNAAは、福島原発事故に関する情報をウェブアーカイブを活用して提供する情報検索システムとして構築された。本稿では「福島原子力事故関連情報アーカイブ」の概要と2016年3月のシステムリニューアルについて述べる。著者所属: 日本原子力研究開発機構(JAEA)
著者
熊崎 由衣
出版者
専門図書館協議会
雑誌
専門図書館 = Bulletin of the Japan Special Libraries Association (ISSN:03850188)
巻号頁・発行日
no.278, pp.40-43, 2016-07

日本原子力研究開発機構図書館では、東京電力福島第一原子力発電所事故への対処に関する研究開発の支援を目的に「福島原子力事故関連情報アーカイブ(FNAA)」を運用している。原子力関係の論文のなかでも、福島原発事故に関する研究開発はインターネット情報が参照されるケースが多い。また、公開当時の情報への恒久的アクセス担保や一元的な検索・提供が重要である。そこでFNAAは、福島原発事故に関する情報をウェブアーカイブを活用して提供する情報検索システムとして構築された。本稿では「福島原子力事故関連情報アーカイブ」の概要と2016年3月のシステムリニューアルについて述べる。著者所属: 日本原子力研究開発機構(JAEA)
著者
慶松 光雄
出版者
史学研究会
雑誌
史林 (ISSN:03869369)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.62-93,図巻頭2p, 1969-03
著者
永井 健 住野 豊 北畑 裕之
出版者
物性研究刊行会
雑誌
物性研究 (ISSN:07272997)
巻号頁・発行日
vol.83, no.3, pp.406-407, 2004-12-20

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。