著者

山口 奈美

出版者

宮崎大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

膝外側円板状半月は、発生原因は明らかではないが人種によって発生頻度が異なり、特に本邦を含めた東アジア地域で頻度が高いとされている。今回の研究は円板状半月が日常生活動作ならびスポーツ動作に与える影響について3次元動作分析システムを用いて歩行分析を行った。膝外側円板状半月単独損傷群8例10膝、コントロール群9例の歩行分析を行った。現在その結果を元にデータを解析・検討中である。

著者

望月 あすか

出版者

静岡県立大学

雑誌

国際関係・比較文化研究 (ISSN:13481231)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.147-172, 2005-09-16

著者

但野 友美 川村 秀憲 鈴木 恵二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. AI, 人工知能と知識処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.462, pp.27-31, 2011-03-01

参考文献数

13

---

人間の主観的な勘や経験等を数値化した意思決定支援手法にSaatyのAnalytic Hierarchy Process(AHP)がある.AHPは問題を階層構造に分解し,各レベルの項目間で親要素に対する一対比較を行い,全体の総合評価を算出する.そのため,代替案数が多くなると一対比較の総数が増え,全ての対を比較することが困難となる問題がある.本研究では最も良い代替案を一つ求める場合に注目し,一対比較が全て終わらなくても解が一意に求まる場合,それ以上の入力を省略することで,問題を解決する方法として比較支援法を提案する.評価項目数 2,代替案数 3の場合について,比較支援法を用いた際の一対比較数を調査する実験を行った結果,最も良い代替案が求まるまでの一対比較数は従来のAHPの平均82%であることが分かった.また,全体の約4割が全ての一対比較値の入力を終える前に解が求まることが分かった.解が一意に求まる時点で一対比較を停止することにより,利用者の負担を軽減できる可能性が示された.

著者

清水 共造

出版者

日本医療機器学会

雑誌

醫科器械學雜誌 (ISSN:00191736)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.462-466, 1969-06-01

著者

清水 共造

出版者

日本医療機器学会

雑誌

醫科器械學雜誌 (ISSN:00191736)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.133-137, 1969-02-01

著者

吉田 敏之 八木 学 滝沢 俊之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1997, no.1, pp.739-740, 1997-03-06

---

広帯域デジタル無線アクセスシステムの実現を目指し, 平成7年6月から京都府「けいはんんな地域」において, その技術基盤として23GHz帯及び38GHz帯の電波伝搬のフィールド実験を実施している. 本報告では, この実験を通して取得した降雨減衰やビル反射による影響等の各種伝搬特性の主なものについて, 報告する.

著者

大澤 広嗣

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.1088-1089, 2004

著者

武田 史朗

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.809-812, 2005-03-31

参考文献数

17

被引用文献数

2 5

---

There has been an ongoing increase in the number of the "natural burial grounds" in the U.K. since 1993, where burial and nature reserve are both regarded as main objectives. The movement towards this type of burial has multiple origins, which includes each independent effort by citizens and a naturalist social worker for Do-It-Yourself burials, and by a cemetery officer for an eco-friendlier and more cost-effective burial style. These efforts were integrated into a single movement by a group of psychotherapists as part of its search for an un-institutional style of death, under the consideration for environmental issues. The rapid progress of the movement was possible partly because of the absence of the general laws that regulate the burial activities by private parties. The government has started to consider the potential of a nationwide standard for burials and cemeteries, which may legalize the natural burial grounds and improve the currently unregulated management of them in future. In such governmental efforts the accumulation of expertise and the codes of practice developed by the private institutions have been playing considerable roles. To establish sustainable management strategies to maintain the sites healthy as both burial grounds and woodland is considered to be the case in point.

著者

朴 羊信

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.1-34, 1998-01-16

出版者

日本女子医学研究会

雑誌

女子医学研究

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.52-52, 1951-02-25

---

特別例会 1950年9月20日(水) 東京女子医大病院臨床講堂

著者

鎌田恵介 近堂徹 西村 浩二 相原 玲二

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.1061-1070, 2013-03-15

---

仮想化技術の発展を背景に,継続的なシステム運用を目的として,規模や負荷に応じて仮想計算機の構成を動的に変更できるライブマイグレーションが注目されている.また,同一ネットワーク内に限定されているライブマイグレーションを拡張し,IP移動透過性を持つグローバルライブマイグレーションも提案されている.しかし既存方式では,その対象がIPユニキャスト通信のみであり,IPマルチキャストの移動透過性まで実現できていない.そこで本研究では,仮想計算機上でマルチキャストとユニキャストを組み合わせて利用する移動透過IPマルチキャスト方式について提案し,プロトタイプシステムを用いた基本性能評価について述べる.評価結果より,ネットワークセグメントが異なるマイグレーションにおいても,同一ネットワーク内のマイグレーションと同等の途絶時間に短縮できることを確認した.Virtualization technologies are widely used, and include Live Migration which changes resource allocation for virtual machines according to scale or load. In addition, Global Live Migration with IP mobility is also proposed. It enables migration among distributed sites and provides continuation even if the network of the virtual machines was changed. However, it supports only IP unicast communication, not IP multicast communication. In this paper, we propose a mobility support mechanism for IP multicast on virtual machines, and evaluate its basic performance using prototype system. As a result, the proposed method provides migration function continuously receiving multicast stream stopped same as traditional Live Migration.

著者

渡邉 英伸 大東 俊博 近堂 徹 西村 浩二 相原 玲二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.93, no.7, pp.893-901, 2010-07-01

被引用文献数

1

---

仮想計算機(VM)を別の物理計算機上へ移動させる際,VMの処理中断時間を極力短くするライブマイグレーションが注目されている.ライブマイグレーションを拡張し,IP層における移動透過通信機能(IPモビリティ)をもたせることで,別ネットワークへの移行を可能にするグローバルライブマイグレーションが提案されている.しかし,既存方式ではVMの再構築時にIPモビリティ処理が実行されるため数秒以上の通信途絶が発生し,ライブマイグレーションとしての性能を達成できていない.本論文では,VMに複数のネットワークインタフェースをもたせ,マイグレーション前に未使用のインタフェースにあらかじめネットワーク設定を行うことで,通信途絶時間を大幅に短縮可能なグローバルライブマイグレーション方式を提案する.更に,本手法を実装し性能評価実験を行った.その結果,通信途絶時間が1秒以下であることを確認した.

著者

小林 喬

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, 2002-12-01

著者

小川松次郎 編

出版者

小川歯科要品製造販売所

巻号頁・発行日

1913

著者

石國 裕一 近堂 徹 前田 香織

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MoMuC, モバイルマルチメディア通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.203, pp.7-12, 2011-09-01

参考文献数

9

---

インターネットを利用した映像配信サービスは,利用者の要求や視聴形態が多様化・高度化してきている.これらの変化や要望に対して,配信プラットフォームでは柔軟かつ迅速に対応していくことが求められる.本稿では,利用者の要望する映像の加工などの機能拡張が容易なビルディングブロック方式を採用したゲートウェイによる映像配信プラットフォームの設計と実装について述べる.本プラットフォームの特徴は,ゲートウェイの各機能ブロック(モジュール)の連携を管理・制御することによりユーザからの多様な要求に応じた映像加工処理を柔軟に行える点にある.

著者

山田 敏之

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.323-341, 2007-08

---

商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty十川廣國教授退任記念号 = In honour of Professor Hirokuni Sogawa50周年記念論文・退任記念論文本稿は,企業倫理再生の本質をとらえ,従来の企業倫理の制度化や仕組みづくりの限界を示すとともに,企業倫理再生に向けた新たな視点として組織学習の有効性を明らかにすることを目的とするものである。これにより,企業倫理の再生という現象をより厳密に説明するための理論構築の基礎を提示することができるものと期待される。企業の倫理問題は,ステークホルダーからの要請の変化あるいは新たなステークホルダーの出現という形で表面化する社会理念の変化,企業責任に対する社会的合意の水準が企業の理念や価値観と乖離することで生じる。このような乖離を埋め合わせていく作業が企業倫理の再生であり,それには計画的なものと自発的なものとが存在している。再生の有効性の視点からみると,事前に乖離の兆候を発見し,有効な変革行動に移行できる自発的な再生活動の生起ということが重要になる。企業倫理の制度化のアプローチには,①合理性やコントロールへの偏重,②個人の行動や思考の標準化,規格化の促進,③法令や規則遵守の強調,④個人の倫理性の向上を究極の目的としている点,⑤仕組みづくりの目的化といった問題があるため,自発的な再生を生起させるには限界がある。これを回避するには,組織内で自発的な問題発見,原因探索,変革行動が生起されるような倫理自律性を身につけ,個々人の相互作用により支配的な価値観の修正を行い,同時に構造や仕組みの創造プロセスまで遡って批判・検討する組織学習の視点を導入することが重要になる。

著者

末包 良太

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.149-149, 1973-02-15

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.23, no.10, 1934-10

著者

松田 美佐

出版者

日本社会情報学会

雑誌

社会情報学研究 (ISSN:13429604)

巻号頁・発行日

no.4, pp.111-122, 2000

被引用文献数

9

著者

中島 公子

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

no.199, pp.p67-103, 1987-03