著者
坂本 信道 西村 慎太郎 三ツ松 誠 鈴木 喬 柏原 康人 小山 順子 中川 博夫 小林 健二 三野 行徳 有澤 知世 恋田 知子 荒木 優也 太田 尚宏
出版者
人間文化研究機構国文学研究資料館
雑誌
国文研ニューズ = NIJL News (ISSN:18831931)
巻号頁・発行日
no.50, pp.1-16, 2018-01-24

●メッセージ平安時代人の散歩――国際化と辞書――●研究ノート明治27年の長塚村大字渋川の人びと――原発事故帰還困難区域の歴史資料を読む――平田国学と和歌●書評ブックレット〈書物をひらく〉2入口敦志著『漢字・カタカナ・ひらがな 表記の思想』ブックレット〈書物をひらく〉5恋田知子著『異界へいざなう女 絵巻・奈良絵本をひもとく』●トピックス「ないじぇる芸術共創ラボ NIJL Arts Initiative」について第10回日本古典文学学術賞受賞者発表第10回日本古典文学学術賞選考講評バチカン図書館所蔵マリオ・マレガ収集文書群の調査と活用 ローマでのくずし字講座と講演会の開催について大学共同利用機関シンポジウム2017 「研究者に会いに行こう!――大学共同利用機関博覧会――」平成29年度「古典の日」講演会第41回国際日本文学研究集会総合研究大学院大学日本文学研究専攻の近況●表紙絵資料紹介武蔵国多摩郡連光寺村富沢家文書「諸用扣(留)」
著者
田中,敏
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, 1981-12-30

本研究の目的は,児童の発話において文節末尾に高頻度に出現するところの2つの停滞現象-「添音」と「強調」-の機能的分析にあった。次の仮説が検証された。仮説(1):添音は困難な発話を援助する機能をもつ。仮説(2):強調は添音の代替現象のひとつである。実験1では,小学1年生と小学4年生が対象とされ,仮説(1)を検証するため発話課題の困難度が変化させられ,また仮説(2)を検証するため場面操作によって添音の発生頻度が変化させられた。その結果,(a)発話課題の効果は得られず,仮説(1)は支持されなかったが,(b)添音の発生が抑制された公式場面では強調が増加し,逆に,添音の発生が促進された親密場面では強調は減少して,しかも添音と強調を合わせた発生率は,この種の発話停滞現象への等価な効果が保証されている両場面間で有意差を示さなかった。したがって,添音と強調の相補的分布が証明され,仮説(2)が支持された。
著者
森本 康彦 稲垣 忠
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.42030, (Released:2017-12-18)
参考文献数
38

2020年から順次実施される新学習指導要領では,小・中・高等学校を通して「主体的・対話的で深い学び」を実現することの意義や授業改善の重要性が強調され,それに合わせるように,高大接続改革の中で,多面的・総合的に評価,判定する大学入学者選抜への転換が図られようとしている.この継続的に行われる主体的・対話的で深い学びと,その先にある高大接続を成功に導くためには,児童生徒の学習や活動の過程において学習記録データ(eポートフォリオ)を密に収集し,それらデータを用いて分析,見える化する「ラーニング・アナリティクス」による支援が有効であると考えられる.そこで,本論文では,主体的・対話的で深い学びと,高大接続改革に注目し,初等中等教育におけるラーニング・アナリティクスの現状と課題について整理し,その展望について述べる.
著者
竹永 進
出版者
大東文化大学
雑誌
経済論集 (ISSN:02874237)
巻号頁・発行日
vol.82, pp.41-66, 2004-02-25
著者
竹永 進
出版者
大東文化大学
雑誌
経済論集 (ISSN:02874237)
巻号頁・発行日
vol.80, pp.75-94, 2002-12-20
著者
竹永 進
出版者
大東文化大学
雑誌
経済論集 (ISSN:02874237)
巻号頁・発行日
vol.81, pp.15-39, 2003-04-30
著者
竹永 進
出版者
大東文化大学
雑誌
経済論集 (ISSN:02874237)
巻号頁・発行日
vol.83, pp.33-58, 2004-07-25
著者
田渕 六郎
出版者
首都大学東京
雑誌
人文学報. 社会福祉学 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.87-117, 1999-03-25

近年の歴史学、人類学、社会学の各分野における家族研究においては、「家族戦略」という概念を採用する研究が多く見られる。それは、従来の家族ないし世帯研究が、家族の受動的・非合理的側面を過度に強調していたことの反省に立ち、家族が環境に対して能動的・合理的に対応する側面を考察しようとする理論的意図を持つ。そのような概念を用いた研究は、戦略という概念を慎重に考慮して使用するのであれば、家族の諸行動の説明において様々な興味深い視点を提示すると同時に、社会学の他分野の理論的発展にも資するであろうゆえ、有益であると思われる。今後の家族社会学においては、家族の「適応」の側面を重視してきた家族ストレス諭の知見などを踏まえつつ、家族戦略研究を理論的に体系化していくことか、一つの重要な課題になるだろう。
著者
王 建新
雑誌
東洋文化研究 (ISSN:13449850)
巻号頁・発行日
no.14, pp.405-416, 2012-03-31 (Released:2017-05-31)
著者
小林 隆志 林 晋平
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.27, no.3, pp.3_13-3_23, 2010-07-27 (Released:2010-09-27)

本論文では,多量のソフトウェア関連データを用いたソフトウェアの構築・保守支援手法及びそのために必要なデータマイニング技術の動向を,既存の研究を概観しつつ紹介する.
著者
Tetsuya Takemi
出版者
Meteorological Society of Japan
雑誌
SOLA (ISSN:13496476)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.ii-iii, 2018 (Released:2018-01-25)
参考文献数
2

The Editorial Committee of Scientific Online Letters on the Atmosphere (SOLA) gives The SOLA Award to outstanding paper(s) published each year. I am pleased to announce that The SOLA Award in 2017 is going to be presented to the paper by Dr. Hiroaki Miura, entitled with “Coupling the hexagonal B1-grid and B2-grid to avoid computational mode problem of the hexagonal ZM-grid” (Miura 2017), and to the paper by Dr. Daisuke Goto et al., entitled with “Vertical profiles and temporal variations of greenhouse gases in the stratosphere over Syowa Station, Antarctica” (Goto et al. 2017).