著者

野原 慎司

出版者

京都大学経済学会

雑誌

調査と研究 : 経済論叢別冊 (ISSN:09175393)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.19-34, 2010-04

著者

富樫 巌 大谷 和也 安東 敬史 細川 芽衣 曽我 瞳 幸田 有以

出版者

日本菌学会

雑誌

日本菌学会会報 (ISSN:00290289)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.93-98, 2016-11-01 (Released:2016-12-23)

参考文献数

13

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グルコースやマルトースの40% (w/w) 水溶液などを凍結保護液とし,シイタケ 6 菌株の−20°C での凍結保存の検討,保存種菌の差異 (寒天培地を含む菌体ディスク,菌糸のみの菌体ペレット) の影響評価を行った.その結果,供試菌株 ANCT-05072 で菌体ディスクとマルトースの組合せが優れ,生存率100%が維持された凍結保存期間が8 週間に達した.菌体ペレットでは生存率100%に至らず,菌株・保存用種菌における寒天培地の有無・糖液 (種類と濃度) の組合せが保存菌株の生存率と生存期間を支配すること分かった.

著者

中谷 功治 Koji Nakatani

出版者

関西学院大学人文学会

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.1-23, 2016-12

著者

渡邉 昭夫

出版者

青山学院大学国際政治経済学会

雑誌

青山国際政経論集 (ISSN:02895129)

巻号頁・発行日

no.54, pp.77-105, 2001-09

著者

大澤 慶子

雑誌

人文研究 (ISSN:04913329)

巻号頁・発行日

vol.54, no.7, pp.87-98, 2002-03

著者

谷本 千恵

出版者

石川県公立大学法人 石川県立看護大学

雑誌

石川看護雑誌 = Ishikawa Journal of Nursing (ISSN:13490664)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.57-64, 2004-03

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セルフヘルプ・グループ(以下,SHG)に関する研究を概観し,SHGの概念・定義,及びその援助機能・効果を検討するため,データベース(MEDLINE,医学中央雑誌,最新看護索引)の検索を中心とする文献研究を行った.SHGの定義として,専門職の関与がないことが重要な点であるが,実際には公的機関や専門職が支援していることが近年明らかになっており,これが混乱を招いている.SHGの援助機能については,メンバーの力づけ(empowerment)がその本質として考えられているが,実証的な研究はほとんどなされていないのが実状であり,今後,SHGの効果を検証するための方法論の確立が課題である.また,SHGがその援助機能を十全に発揮するためにはグループの自律性が重要であり,専門職が関わる場合は介入しすぎないことが大切である

著者

獨學受驗研究會 編

出版者

自給社

巻号頁・発行日

vol.自大正8年度至大正10年度, 1921

著者

加納 誠

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, 2013-02-05

著者

網干 毅 Tsuyoshi Aboshi

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.95-108, 2012-05-20

著者

藤本 一勇

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要 : 第2分冊 英文学・フランス語フランス文学・ドイツ語ドイツ文学・ロシア語ロシア文化・中国語中国文学 (ISSN:13417525)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.21-34, 2009-02-28

著者

宍戸 邦章 佐々木 尚之

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.336-355, 2011-12-31 (Released:2013-11-22)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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本稿の目的は, 2000年から2010年の期間に8回実施されたJapanese General Social Surveys (JGSS) の累積データに基づいて, 時代や世代の効果を考慮しながら, 日本人の幸福感の規定構造を検討することである. JGSSは, 各年または2年に1回実施されている反復横断調査であり, このデータをプールすることで, 単年度の調査では明らかにできない時代や世代の効果を検討することができる. また, 時代や世代の効果を統制しながら, 個人レベルの変数の効果を検討することで, 特定の調査時点だけで成り立つ知見ではなく, より一般化可能な知見を得ることができる. 分析手法は, 階層的Age-Period-Cohort Analysisである. 個人は時代と世代の2つの社会的コンテクストに同時にネストされていると考え, 時代と世代を集団レベル, 年齢および幸福感を規定する他の独立変数を個人レベルに設定して分析を行う.分析の結果, 次のことが明らかになった. (1) 年齢の効果はU字曲線を描く, (2) 2003年に幸福感が低下した, (3) 1935年出生コーホートや80年以降コーホートで幸福感が低い, (4) 出身階層や人生初期の社会的機会が幸福感の加齢に伴う推移パターンに影響を与えている, (5) 絶対世帯所得よりも相対世帯所得のほうが幸福感との関連が強い, (6) 就労状態や婚姻状態が幸福感に与える効果は男女によって異なる.

著者

有馬 義貴

出版者

奈良教育大学国文学会

雑誌

奈良教育大学国文 : 研究と教育 (ISSN:03863824)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.5-18, 2016-03-30

著者

馬場 宏二

出版者

大東文化大学

雑誌

Research papers

巻号頁・発行日

vol.31, pp.1-32, 1999-12

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事態を発見しながら叙述を進めて来たので、文脈が多少混雑していると思う。繰り返しになるが、大筋を箇条書きにまとめておく。1. 漢籍古典に「社会」という文字は古くからあるが、「会社」という文字はなかった。「会社」は江戸時代の日本で創案された新語であった。2. 19世紀に入って、鎖国日本が世界情勢を知る必要が生じた時、蘭学者が地理書を翻訳し、その中で、西欧の社会制度の訳語の一つとして「会社」が創案された。最初の創案者を特定することは出来ないが、杉田玄瑞『地学正宋』がおそらく最初の使用例である。19世紀後半の蘭学者たちは、この語を共有していたものと思われる。3. 「会社」はもともと学界、学芸集団の意味であり、やや拡げて特定階層の自発的集団の意味、あるいは今日の「社会」に重なる意味で使われた場合もあるが、営利企業の意味に使われたことは原則としてなかった。その例外は、オランダ東インド会社の類の特権会社を「会社」と呼んだ場合である。4. これは「会社」の原語がオランダ語の Genootschap (団体、協会) か Maatschapppij (社会、協会・学会・団体、会社) だったことに由来する。江戸時代の辞書では、前者を学会、後者を組合と訳している。オランダ語の Compagnie には、「中隊」と東インド会社を指す「会社」の意味しかなく、これは江戸時代の辞書でも同様だったから、訳書の中ではこれが例外的「会社」になった。中隊に相当する訳語はなかった。5. 幕末開港後は、会所貿易が不利になり、商人集団を形成してそれに貿易を担当させる必要が出てきた。幕府の実務官僚がその集団を「商社」と呼んだが、これは英語の Company の訳語であり、そのなかでも特に共同出資の営利企業を指していた。6. 「商社」の創案者は、小栗上野介忠順と目されているが、これは資料的には確定できない。この語は、幕末には公用語として流布した。7. 明治期に入ると、Company の訳語は「会社」に置き換えられた。「会社」はこの時新たに造語されたのではなく、「商社」の語義をヨリ古い別義の単語に置き換えたのである。この切り替えには意図的な推進があったことが推測されるが、推進者がいたとすれば最初でなくても最有力なのは渋沢栄一である。8. 福沢諭吉は、「商人会社」を説いたことで、穂積陳重から、営利企業の意味の「会社」の創案者と目されたが、福沢は単語としての「会社」の創案者ではない。また、「会社」の語義を営利企業に定着させたわけでもない。福沢は訪欧で「商社」の概念を掴んだ後、それを商人の会社と言い換えた見せた。この際の「会社」は蘭学者達が使っていた「会社」である。「商人の会社」は、おそらく『ズーフ・ハルマ』が無意識の下敷きになって出来たのであろうが、商人の集団組織だから、当然に営利企業になる。9. こうして福沢は、蘭学者達の非営利的な「会社」と、幕末の「商社」を換骨脱胎した、明治以降の営利的「会社」とを、無意識に媒介する位置を占めていたことになる。

著者

藤原 和典 福原 隆宏 北野 博也

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.87-90, 2014 (Released:2014-08-07)

参考文献数

13

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頭頸部領域におけるロボット支援手術は,ロボット支援下経口的咽喉頭癌とロボット支援下甲状腺切除術があげられ,海外では徐々に普及し,良好な成績が報告されている。しかし,本邦においては,薬事は未承認の状態である。そこで現在,鳥取大学,東京医科大学,京都大学の3施設が共同して,先進医療Bのもとでロボット支援下経口的咽喉頭癌切除術に対する臨床研究の準備を行っており,最終的には,薬事申請を行い,頭頸部癌での適応拡大を目指している。ロボット支援下経口的咽喉頭癌切除術とロボット支援下甲状腺癌切除術では術後の嚥下機能などの機能温存が可能である点や外切開をさけられる点などの利点があり,薬事承認後は,本邦でも積極的に導入される手術であると考えられる。

著者

有江 大介

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国際社会科学研究 (ISSN:13460242)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.675-708, 2008-02

著者

原田 知佳 土屋 耕治 吉田 俊和

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.32-39, 2013

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This study investigated the effect of high-level/low-level construals and deliberative/implemental mindsets on self-regulation within social settings. High- vs. low-level construals (Study 1, n=97) or deliberative vs. implemental mindsets(Study 2, n=95) were induced in participants, using previously validated priming procedures. They were then asked to complete measures about the "value" and "cost" of the behavior, "negative evaluation of temptations," and "behavioral intention" in each conflict scenario in which social self-regulation ability was required (self-assertiveness, patience, and emotion/desire inhibition scenes in social settings). The results of Study 1 showed that participants in whom high-level construals were activated had higher primary behavioral value ratings, lower evaluation of behavioral cost, and stronger intentions than their counterparts with low-level construals. No difference in negative evaluations of temptation was found. In Study 2, mindsets had no effect on the evaluation of behavior. These results indicated that the activation of high-level construals contributes to self-regulation in the context of social conflict, while deliberative/implemental mindsets had no effect on conflict behaviors within social settings.

著者

三津村 正和 MITSUMURA Masakazu

出版者

創価大学教育学部・教職大学院

雑誌

教育学論集

巻号頁・発行日

no.67, pp.93-115, 2016-03-31

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AbstractThis paper aims to discuss the current state and challenges of school bullying inJapan from a comprehensive perspective, simultaneously exploring the fundamentalquestion: Why school bullying cannot be stopped?The author first attempts to take a general view of statistical data relevant to schoolbullying, statistics that has been accumulated over a 30-year period since 1985 when theMinistry of Education launched the national survey of school bullying, which shows theirregularity of statistics due to the repeated alteration of the definition of bullying as well asthe lowering of the age where bullying occurs. In more detail, secondary schools had hadthe highest rates of bullying until 2011; however, elementary schools instead have becomethe largest institution that has victimized children who are being bullied from 2012 on.The author then examines some of the important texts retrieved from the Anti-Bullying Law that was enacted on September 28, 2013, followed by pointing out itsbecoming a dead letter through illustrating the tragic event in which a 13-year-old boycommitted suicide on July 5, 2015, to escape from severe bullying that he had enduredand the school where he attended never took any measures regardless of the fact thathe had continuously sent his SOS to the school.The author finally discusses the invisible phenomenon of school bullying as one ofthe factors that bring about the state where the Law has been reduced to an empty shellas described above. In his analysis, the reasons causing the phenomenon that bullyingcan be invisible for many teachers are: 1) the lack of sensitivity that enables them tosympathize the inner feelings and pain of a victimized child; and 2) the lack of a sense ofhuman rights that leads them to detect perpetrators' physical and psychological attacksaimed for causing victimized children severe pain. The author concludes that suchteachers' innate dispositions contribute to the invisible phenomenon of school bullying,which may be one of the reasons that school bullying cannot be stopped in Japaneseschools. In addition, the author argues some other points indispensable to eradicatingschool bullying in Japan.

著者

川嶋 伸佳 大渕 憲一 熊谷 智博 浅井 暢子

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.63-74, 2012

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Although public concern about social inequality has increased, Japanese people generally do not appear to be actively engaged in activities for social reform. We hypothesized multiple levels in the perception of unfairness-micro-unfairness based on personal experiences and macro-unfairness based on evaluation toward the whole of society-and predicted that micro-unfairness would lead to more protests compared to macrounfairness (H1). We also hypothesized that three psychological variables-immutability belief, low social efficacy, and estimated costs of social changes-would regulate the positive relationship between multiple levels of perceptions of unfairness and protests (H2). The results of the social survey held in Japan in 2009 (n = 1398) not only supported H1 but found that the effects of micro-unfairness on protests varied depending on the strength of macro-unfairness. In addition, the results of immutability belief and the estimated costs of social changes basically supported H2, but the results of low social efficacy did not.

著者

早川 文代 馬場 康維

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.447-456, 2002

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"まったり" について, 京都・滋賀地方でのアンケート調査および京都市内での専門家による聞き取り調査を行い, 前報の首都圏のデータと比較し, 以下の結果を得た.<BR>(1) "まったり" は, 京都高年層には方言として用いられているが, 京都若年層には, 首都圏若年層の流行語と同様に用いられている.<BR>(2) 方言としての "まったり" は, 食物名による尺度化の精度が悪く, 食物名で "まったり" を説明することは困難であるが, "まったり" している可能性が高い食物は, 栗きんとん, 白味噌などである.<BR>(3) 方言としての "まったり" は, 良いイメージをもつ誉め言葉であり, 感覚用語というよりも, 感性を表現する用語である.まろやかで, 口にゆっくり広がる, 穏やかで, 深みがあり, ほのかに甘い感覚である.<BR>(4) 若年層に用いられている流行語としての "まったり" は, 食物名による尺度化が可能で, カスタードクリームやバタークリームなどの, まろやかで, 口にゆっくりと広がる, ねっとり, こってりした感覚である.

著者

佐野 利器

出版者

東京大学

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.83, pp.15-70, 1916-10-01