著者

吉良 健司 伊東 隆夫 近澤 美紀

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 = The Journal of Japanese Physical Therapy Association (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.225-228, 2001-07-31

被引用文献数

6

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本研究の目的は, 理学療法士による訪問リハビリテーション活動の業務分析を行いつつ, 高齢障害者の日常生活活動(ADL, Activities of Daily Living)自立度に及ぼす影響を調査分析し, その専門性を明らかにすることである。対象は, 当診療所及び併設の訪問看護ステーションより, 理学療法士2名体制で継続して訪問リハビリテーションを受けていた51名(男性23名, 女性28名, 平均年齢79±9.5歳)とした。結果, 訪問業務は, 平均滞在時間が43.8分±16.7分であり, このうち運動療法が全体の61.3%, さらに移動動作練習が26.0%を占めていた。次に訪問リハビリテーション開始初期時と最終時における個々のBarthel Index(BI)の変化をみると, 改善67%, 維持25%, 低下8%であった。また, BIの平均値を統計的に見ると, 初期時45.8±31.3点に対し, 最終時が54.0±34.3点で有意差が認められた。さらに, BIを項目別にみると, 移乗・歩行・階段昇降・トイレ動作・入浴など, 立位歩行に影響されるものに有意差が見られた。このような結果から, 在宅の高齢障害者に理学療法士が定期的に移動面に関するアプローチを中心に関わることで, ADL能力の改善や維持に影響を及ぼしていることが推測された。

著者

木内 公一郎

出版者

上田女子短期大学 観光文化研究所

雑誌

観光文化研究所所報 (ISSN:13484575)

巻号頁・発行日

no.7, pp.13-22, 2009-03

著者

松戸 宏予

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.97-116, 2008-06-30

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小・中学校の養護教諭,スクールカウンセラー,特別支援教育コーディネーターら学習の評価を担わない職員19名を対象に,学校図書館をどのように認識しているのか,またその認識の変化の要因を修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチで分析を試みた。結果として,評価を担わない職員は,利用する前は用がなかったらいかない場とみていたが,特別な教育的ニーズをもつ児童生徒の同行をきっかけに学校図書館を資料・情報の源,生徒が落ち着ける場,社会へつながる場へと捉えていく。この認識の変化は,評価を担わない職員が学校司書を資料の専門家,学校司書の生徒への自然なかかわりをもちながら生徒の成長を考えるという姿勢を認識したことによるものであった。これらの特性から,適切な資料提供,共感理解による児童生徒の自己肯定,児童生徒の社会性を育てる教育的な支援が,学校図書館の特別な支援として示唆された。

著者

ソ ジヒョク 宮崎 浩一

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会春季研究発表会アブストラクト集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.66-67, 2005-03-16

著者

J. W. Harper

雑誌

Cell

巻号頁・発行日

vol.75, pp.805-816, 1993

被引用文献数

156 4104

著者

長岡 徹 Toru Nagaoka

雑誌

法と政治 (ISSN:02880709)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.37(1208)-65(1180), 2011-01-20

著者

植田 彩 林 恵介 宮川 創 衛藤 哲次 後藤 貴文 増田 泰久

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究. 別号, 講演会講演要旨 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

no.42, pp.104-105, 2003-04-19

著者

中込 啓子

出版者

大東文化大学

雑誌

大東文化大学紀要 人文科学 (ISSN:03861082)

巻号頁・発行日

no.33, pp.p519-535, 1995

著者

伊藤 正史 天谷 啓介

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.36, no.23, pp.1-4, 2012-06-08

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甚大な被害をもたらした東日本大震災以降,各被災地には放送法第三条の五に基づく臨時災害放送局が開局した.2011年末,その一つである「女川さいがいエフエム」の天谷は,在京局の局員として番組送出システムの設計に携わっていた伊藤の技術報告を読み,臨時災害放送局にも使える小型APCはないかとの相談をSNSで持ちかけた.現在,伊藤は送出部門の所属ではないが,任意団体において既存の大規模送出システムとは対照的な小型汎用送出システムの研究開発を続けており,放送技術者の社会的責任として臨時災害放送局には無償提供することにし,本システムの導入に至ったので報告する.

著者

吉川 俊直

出版者

全国学校図書館協議会

雑誌

学校図書館 (ISSN:04350405)

巻号頁・発行日

no.228, pp.15-18, 1969-10

著者

渡辺 護 渡辺 はるな 田原 雄一郎 平尾 素一 ROYCHOUDHURY Sudipta 沢辺 京子 石川 善太 川端 健人 菅野 格朗

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衞生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.31-43, 2012-03-15

参考文献数

15

被引用文献数

3

著者

角田 明良 安井 昭 西田 佳昭 熊谷 一秀 渡辺 敢仁 増尾 光樹

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.14-18, 1988

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過去4年6カ月間に当施設において,大腸多発癌症例を5例経験したので,臨床病理学的に検討し,文献的考察を加えた.<BR>癌巣数は,癌巣を2個有するものは2例,3個以上有するものが3例に認められ,占居部位は大腸全域に分布していた.全例に腺腫性ポリープの合併を認め,全ポリープ数13個のうち6個に癌巣の併存を認めた.壁深達度は第1癌はpm以上の進行癌であり,第3癌以後は早期癌の頻度が高く,とくにm癌が多かった,他臓器重複癌の合併は2例にみられ,重複癌臓器は共に胃癌である.同・異時性大腸多発癌例には癌家族歴が認められた.<BR>大腸多発癌は,進行癌の口側に存在する早期癌の場合,術前検査での診断は困難となるため,手術に際しての術中内視鏡が有用であり,ポリペクトミーによる迅速診断が術式の決定に有効であった.

著者

井上円了 著

出版者

哲学書院

巻号頁・発行日

1888

著者

橋本 勉 竹内 徳猪

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.182-187, 1968-10-20

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積雪地帯においては,越冬作物を秋に刈取ると雪害を助長するので,イタリアンライグラスについて,秋の刈取り後の貯蔵養分の消長と雪害ならびに春の生育収量について試験を行なった。鳥取在来を9月2日に播種し,10月25日に全区刈取った。そして1区は根雪までそのままとし,II区は11月10日,III区は11月26日,IV区は12月10日に,それぞれ第2回刈取りを行ない,根雪始めまでの日数を変えるようにした。根雪日数は84日であった。結果の概要は次のとおりである。1.雪害程度は試験区間に明らかな差がみられ,I区は被害がほとんどなかったが,II,IV区は40〜60%,III区は最も甚しく80%以上であった。2.雪害程度がそのまま収量に現われ,生草,風乾収量ともI>II≒IV>III区の順であった。3.株(地際より3cm)におけるTACは刈取り後減少するが,I,II,III区とも5〜10日で最低に達し,以後増加に向かい,I,II区は2〜3週間で刈取り時と同程度まで回復した。しかし,気温が低くなってから刈取ったIII区は,刈取り後約1カ月を経てもTACの回復は十分でなかった。根雪直前における株のTACはI>IV>II>III区の順で,収量の順位と同じであった。4.全窒素は株より葉に多い。株における全窒素は刈取り後全般的に減少の傾向を示すが,根雪直前にはI<IV<II<IIIの順で,TACとは対称的であった。5. TACと全窒素との関係は,特に株において高い負の相関関係を示し,雪害が少ないI区ではTACが多くて全窒素が少なく,雪害の甚だしいIII区ではTACが少なくて全窒素が多かった。II,IV区はその中間であった。6.以上により秋の刈取りは,根雪始めより約1カ月半早く刈取るか,根雪直前に刈取るのがよいが,後者は危険を伴い易いので,実用には難点があろう。7.株においては,乾物率とTACが高い正の相関関係を示すので,耐雪性の指標とすることができると思われる。

著者

増田隆 述

出版者

半田屋出版部

巻号頁・発行日

1942

出版者

九州農業試験研究機関協議会

雑誌

九州農業研究 (ISSN:04511581)

巻号頁・発行日

no.67, pp.25-25, 2005-05

著者

清水 宏一

出版者

日本保険医学会

雑誌

日本保険医学会誌 (ISSN:0301262X)

巻号頁・発行日

vol.110, no.1, pp.39-60, 2012-03-17

被引用文献数

2

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【背景】高血圧症は加齢と共に増加し,70歳以上の人口の過半数は降圧剤を内服している。顧客の高齢者層へのシフトを考慮すると,この集団に対する引受査定の重要性は大きい。高血圧治療患者への適切なリスク評価の実現が,本検討の目的である。【方法】分析対象は当社の2001〜2009年度死亡保障・医療保障新規契約者のうち,新契約時に血圧値の確認が可能であった契約とした。死亡リスクは多変量Cox比例ハザードモデルを,入院リスクは多変量一般化線形モデルを用いて分析した。【結論】死亡リスクに関しては血圧治療群のリスクが有意に低く,-20点程度の美点評価が適切と考えられた。入院リスクは血圧治療群が有意ではないものの高い傾向にあった。査定上重視すべき高齢者や血圧高値者で,治療群の死亡・入院リスクが非治療群を上回る傾向は認められなかった。降圧治療中患者への現在の査定はリスクを過大評価しており,査定の適正化は引受拡大への寄与も期待できる。

著者

内田 寛治

出版者

克誠堂出版

雑誌

麻酔 (ISSN:00214892)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.514-525, 2012-05

著者

奥津 康祐

出版者

日本予防医学リスクマネージメント学会

雑誌

安全医学 (ISSN:13495224)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.56-65, 2011-12