著者

熊野 秀一

出版者

大正大学

雑誌

大正大学大学院研究論集 = Journal of the Graduate School, Taisho University (ISSN:03857816)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.39-46, 2013

著者

溝部 宏二

出版者

追手門学院大学地域支援心理研究センター

雑誌

追手門学院大学地域支援心理研究センター紀要

巻号頁・発行日

vol.8, pp.42-57, 2011

著者

田中 まり

出版者

北陸学院短期大学

雑誌

北陸学院短期大学紀要 (ISSN:02882795)

巻号頁・発行日

no.32, pp.237-248, 2000

著者

久保田 雄大

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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赤石山脈を通過するリニア中央新幹線のトンネル建設は、史上最大の環境破壊である。東京&mdash;名古屋間で約250 kmのトンネルを掘り、残土の量は6200 m³にのぼる。通気口、非常坑口もあちこちに掘られ、とてつもない範囲で環境に影響が出る。 その中でも一番の渦中にあるのは大鹿村だ。南アルプスに抱かれるような谷間集落が点在するこの美しい村は、過去50年間人口流出に悩まされて来たが、いま大鹿にのこって住んでいる人々は、不便な中にも辺境の村で暮らす幸せを持っている。移住者も増え、200人とも300人とも言われている。 大鹿村は10年以上リニアトンネルの掘削工事に悩ませることとなる。残土運搬ダンプの台数は、最大一日1700台という数字が示された。トンネル付近の沢では50~80%の水量低下、生活用水の影響など、アセスメントで示されたものだけでも生活に相当のダメージを与える。「リニアによるメリットは、大鹿村には、何も無い」。住民も、村役場も、JRでさえもこのことを認めている。 <br> 住民は、様々な方法で要望を伝えて来た。パブコメで。役場を通じて。環境アセスメントの手続きにのっとり、県知事意見書経由で。JRは、しかし、一度たりもまともな説明はなく、現場で工事が次々と始まっているのが現状である。 10月に国交省の着工認可が出て、工事に関係する東京-名古屋間の市町村すべてで、すぐに説明会が始まった。2014年11月10日JR東海が大鹿村で開いたリニア中新幹線の事業説明会には約300人の住民が集まり、質疑応答は延長に延長を重ね2時間半に及んだ。工事への理解を求めるJR東海に対し、住民からは「リニア計画は白紙に戻すべきだ」「山に手をつけなければ失われる命(山、水、動植物)はない」「風景は一度失ったら取り戻せない」など根本的な反論が相次いだ。今までJRが説明責任を果たして来なかった不満も爆発した。JRは「地元との合意がなければ、着工できないとおもっています」という言葉を繰り返した。議論はなく、結局は平行線に終わった。 11月下旬、JRは地区単位の説明会を行った。それも骨抜きの内容で「今後、詳しく説明します」に終始し、地主と直接交渉をし、集落の至近距離の土地を借り上げ、工事を着手している。<br> JRとの合意形成に住民が関わる最後の場として、大鹿村では、他の町村に先んじて「対策委員会」がつくられたが、突如「着工ありき」議論しかしてはいけないことになり、残土置き場をどこにするか、JRが議論するダンプの通行道ルートどの道にするかなど具体的な妥協案を住民がだしていくことが求められた。JR+政府&rArr;役場&rArr;住民という力でねじ伏せて行くやり方への不快感が、「対策委員会」メンバーの住民や村会議員からも聞こえてくる。 南アルプスを貫くトンネル工事や、残土処理に関しては、地元在住の専門家達が最も危険を警告していることである。世界でも造山運動が最も活発な南アルプスの掘削と、断層段丘である伊那谷での残土処理は、最近頻発する集中豪雨による災害の危険と隣合わせだ。国交省自身が、伊那谷のほとんどの場所が深層崩壊の危険地に指定しているので、矛盾している。アセスでは残土処理に関してはすっぽり抜けていて、地域に処理の方法を考えさせようとしている。責任を回避しようとしているように感じられる。自民党色の強い自治体では大量の残土で土地を造成する計画を既に進めているところもある。

著者

塚本 美穂

出版者

東京経済大学

巻号頁・発行日

2021

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著者

池田 彩音

出版者

立命館大学

巻号頁・発行日

2020

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.472, pp.138-141, 1999-06-21

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「IBMがシステム/38のサポートを停止か」。IBMがシステム/38(S/ 38)のサポートを停止するとの見通しが強まっている。もちろん,IBM自体がサポートの中止を正式表明することはなく,ごく近いうちに発表予定のシステム/36の強化版「マイクロ・マイクロ/36」およびその上位機種に既存S/38のユーザーを移行させることになる模様。

著者

三ツ松 誠

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.92, no.2, pp.183-205, 2018

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<p>平田国学が明治維新に与えた影響の如何という古典的な問いにつき、現在の研究状況をサーベイする。要点を三点にまとめると以下の通り。</p><p>第一点。戦後の平田国学研究には、戦時下の顕彰運動の反動で、ナショナリスティックな側面を取り上げることを回避して、霊的世界の探究者としての篤胤に注目する傾向があった。しかし政治運動に関わった人々の主体形成に篤胤国学が影響したことは否定しがたい。</p><p>第二点。近年の国立歴史民俗博物館における平田篤胤関係資料の調査の進展によって、篤胤やその家族、門人たちに関する豊饒な研究素材が学界に提供され、大きく研究水準が引き上げられた。古い議論にはそのままでは通用しない部分が生じている。</p><p>第三点。明治初年における平田国学の挫折、という通俗的理解には注意すべきである。津和野派や薩摩派の国学者も篤胤から影響を受けているのだから、平田直門の失脚だけでは維新政権での篤胤学の影響力の消滅は意味しない。</p>

著者

井上 哲 西邑 嘉人

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.27, no.7, pp.15-18, 2003-01-31

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2002年10月、プロ野球日本シリーズ第3戦において、野球中継史上初めて、5.1chサラウンド音声による生中継を行った.この放送における制作・伝送・送出などの技術全般について報告する.

著者

嶋内 健

出版者

立命館大学

雑誌

立命館産業社會論集 (ISSN:02882205)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.173-194, 2011-06

著者

霧生 トシ子 Toshiko KIRYU 尚美学園大学芸術情報学部音楽表現学科

出版者

尚美学園大学芸術情報学部

雑誌

尚美学園大学芸術情報学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Informatics for Arts, Shobi University (ISSN:13471023)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.33-44, 2004-09-30

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チャーリー・パーカーをめぐって1940年代初頭には、ビバップの最盛期を迎えた。そこから多くのジャズの巨人達が生まれた。彼らがその後、いかなる状況のもとで、どのような方向へ展開していったか、彼らの発展の源となったものは何であったかを見てみよう。It was towards the beginning of 1940s that Bebop was at its peak with many leading figures appearing, such as Charlie Parker as a uncleous. The following is a glimpse on their motives and subsequent activities under the surrounding conditions in those days.

著者

近藤 和都

出版者

大東文化大学社会学研究所

雑誌

社会学研究所紀要 = Sociological research journal : journal of the Institute of Sociological Research Daito Bunka University (ISSN:24353833)

巻号頁・発行日

no.2, pp.33-46, 2021-03

著者

松永 優子

出版者

聖マリアンナ医学研究所

雑誌

聖マリアンナ医学研究誌 (ISSN:13461478)

巻号頁・発行日

vol.12, no.87, pp.17-29, 2012

著者

スピルマン クリストファー・W・A

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学国際文化学部紀要 (ISSN:13409425)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.A1-A8, 2005-09-30

著者

渡辺 貴規子 Watanabe Kimiko ワタナベ キミコ

出版者

大阪大学大学院言語文化研究科

雑誌

言語文化共同研究プロジェクト

巻号頁・発行日

no.2020, pp.43-52, 2021-05-31

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言語文化の比較と交流(8)

著者

鈴木 隆泰

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学学術情報 (ISSN:18826393)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.15-36, 2015-03-31

著者

千田 恭子 森田 信一

出版者

富山大学人間発達科学部

雑誌

富山大学人間発達科学部紀要 (ISSN:1881316X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.45-56, 2008

著者

下村 恭民

出版者

国際開発学会

雑誌

国際開発研究 (ISSN:13423045)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.17-32, 2021

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<p><i>The East Asian Miracle</i>, the World Bank's largest selling publication, is the outcome of the concerted operations of Japan's Ministry of Finance and the Overseas Economic Cooperation Fund (OECF) ; the objective was to urge the World Bank to make an in-depth study of the role of government in the East Asia's development achievements.</p><p> In the 1980s and the first half of the 1990s, structural adjustment was a dominant stream in international development circles. The prescription, or the Washington Consensus, was based on Neoclassical economics and shared by the US Treasury, the World Bank and the IMF. However, a group of government officials and academics in Japan were critical of market fundamentalism and"one size fits all" pattern of the structural adjustment policy packages. After a series of hot dispute, particularly on the financial sector reform in the Philippines, MOF and OECF made up their mind to challenge the orthodoxy. They presented a provocative paper to the annual meeting with the World Bank. Dani Rodrik described the confrontation"King Kong versus Godzilla."</p><p> In spite of"inelegance,"the OECF paper attracted considerable attention. Under the circumstance, the World Bank agreed to have a study of public policy in East Asia, with the Japanese funding.</p><p> <i>The</i><i> East Asian Miracle </i>report tried hard to conserve the World Bank's orthodoxy. It concluded that industrial policy, the most controversial subject, was"largely ineffective."However, it resorted to acknowledge extensive government activism, including directed credit, another controversial topic, and export promotion. In retrospect, <i>The East Asian Miracle </i>was the beginning of the decline of Washington consensus; afterwards in 2004, President Wolfensohn announced"The Washington consensus has been dead."</p><p> Japan's challenge to the development norm could furnish developing countries with useful hints, as they must express themselves under the inequal donor-recipient relationship.</p>

著者

中 直一 Naka Naoichi ナカ ナオイチ

出版者

大阪大学大学院言語文化研究科

雑誌

言語文化共同研究プロジェクト

巻号頁・発行日

no.2020, pp.11-20, 2021-05-31

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言語文化の比較と交流(8)

著者

吉川 肇子

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.45-54, 1989

被引用文献数

1 1 6

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ポジティヴな評価の印象 (好印象) よりも, ネガティヴな評価の印象 (悪印象) の方が, 持続しやすく, 覆しにくいことを明らかにした。あわせて, 帰属の違いを変数として導入し, 印象変化との関連を検討した。被験者は95名の男女大学生であり, 刺激人物の行動を記述した文章を与えて, はじめの印象を形成させた。10分間のディストラクション課題をはさんで, はじめの印象と反対の情報を与え, 印象の変化を分析した。さらに1週間後, 印象評定のみを行い, 印象の持続を調べた。帰属の違いは, はじめに与える刺激文中で操作した。<BR>仮説は次の通りである: 1) 悪印象は好印象よりも覆しにくい。2) 悪印象は好印象よりも持続しやすい。3) 悪印象であれ, 好印象であれ, 状況帰属されるよりも傾性帰属される方が, 印象は残りやすい。<BR>実験の結果, 仮説1), 2) ともに支持された。帰属の操作は有効でなかったために, 仮説3) は検証できなかった。さらに, 活動性の次元の印象の変化の分析から, 印象の残りやすさには, 何を最頻的と考えるかということが決め手となるという, 各次元共通のメカニズムが働いていることが示唆された。