著者

松嶋 道夫

出版者

日本弁護士連合会

雑誌

自由と正義 (ISSN:04477480)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.21-27, 2013-03

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1946年08月15日, 1946-08-15

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1945

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1945年08月15日, 1945-08-15

著者

門間 俊幸 樋野 誠一 小池 淳司 中野 剛志 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント) (ISSN:21856605)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.I_327-I_338, 2011 (Released:2012-03-30)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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公共事業関係費の適正規模を検討するには,公共投資額とその効果についての適切な把握は重要な判断材料となる.現在,財政支出を行うための財源調達については,税金,利用者負担だけでなく,政府の公債発行が行われることが多い.公債発行は金融市場の需給に影響することから,経済状況がインフレ期なのかデフレ期なのかによって,公共投資効果も大きく異なることが予想される.本稿では,現在のマクロ経済状況を最新のデータに基づき分析・整理した上で,道路投資額及び道路整備量から国内総生産の変化等を推計するマクロ計量経済モデルを構築する.その際にインフレやデフレの時の需給バランス及びこれに伴う価格調整メカニズムを考慮することにより,現下の経済情勢等を踏まえた従来のマクロ計量経済モデルの課題点の検証を行った.その結果,現在の経済状況は流動性の罠に陥っているデフレ状態の可能性があること,デフレ時には国債発行によるクラウディング・アウトが生じ難いこと,公共投資の効果がインフレ時に比べ効果が大きく表れる傾向があることが示された.

著者

石田 麻子

出版者

昭和音楽大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:09138390)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.43-55, 2004-03-15

著者

岩崎 公弥子 大橋 陽

出版者

一般社団法人 CIEC

雑誌

コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.98-103, 2015-12-01 (Released:2016-06-01)

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専門知識の教授だけでなく汎用的能力を育成するために,高等教育機関では様々な教育手法を取り入れ,試行錯誤を行っている。そのひとつが,アクティブラーニングである。筆者らは,反転授業(Flipped Classroom)を導入し,知識習得の部分を宿題(予習動画)にすることで,専門知識に基づくアクティブラーニングを実施した。本研究では,中規模クラスにおいて反転授業を導入し,1)質の高いグループアクティビティの実施,2)予習動画を閲覧させる工夫,3)予習動画のナレーション(人の声,合成音声)の違いについて検証し,より深い学びや動機付けがなされたか,国際情報概論(1年生必修)のなかで考察した。

著者

村上 和男

出版者

海洋調査技術学会

雑誌

海洋調査技術 (ISSN:09152997)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.2_1-2_11, 2002 (Released:2012-03-21)

参考文献数

10

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This paper describes the numerical simulation results of tidal current and water exchange in the Seto Inland Sea. Two kinds of computational conditions were prescribed at the open boundary. One is the simple sinusoidal waves of M2 component for Case-1, and another is the composite waves by 28 tidal components for Case-2. Then water exchange computations between the Seto Inland Sea water and Pacific Ocean water were carried out by using the computed flow field of Case-1. In this study, following conclusions are obtained. The computed tidal harmonic constants of M2 component for both cases agree with the observed harmonic constants of M2 component. Around narrow strait, tidal residual flow of Case-2 is larger than that of Case-1 because of the non-linearity of tidal current. The particles thrown into the computed flow field of Case-2 are more dispersed and transported than those of Case-1 by the influence of the non-linearity of tidal current and tidal residual flow. Comparing the computed salinity distribution with the observed salinity distribution, the case of the diffusion coefficient of 500 m2/s gives the most appropriate result. Using these computed flow field and substance dispersion result, the residence time of the Seto Inland Sea is estimated about 200 days.

著者

Masamichi OGAMI

出版者

グローバルビジネスリサーチセンター・東京大学MERC

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.187-197, 2016-08-15 (Released:2016-08-15)

参考文献数

12

被引用文献数

4

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This paper employs data on patent applications for the glass industry’s float process from 1954 through 2015. Furthermore, it assesses whether the S-curve of technological progress emerges. Assigning time to the horizontal axis, something like the S-curve emerges in the US and Europe but not in Japan. The S-curve represents the physical limits of technology. Specifically, Foster (1986) defined the S-curve as the function that expresses the relation between the amount of effort expended toward performance improvement and its outcome. The magnitude of the effort expended depends on the company as well as social factors. This paper performs company-level analysis using actual data to examine (1) the extent to which companies respond to the demands of the market and (2) the effect of the grant-back clauses in licensing agreements suggested by Ogami (2015).

著者

Sungwoo BYUN

出版者

グローバルビジネスリサーチセンター・東京大学MERC

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

pp.0160531a, (Released:2016-07-20)

参考文献数

11

被引用文献数

1 7

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Once a company begins its development process, putting products into the market as quickly as possible to get a return on investment is the fundamental corporate activity. A product’s time to market can be categorized into the development time for the product and production processes and production ramp-up time. Existing studies have focused on reducing development time by primarily increasing efficiency. However, no matter how much a company shortens its development time, there may be a delay in the return on investment if production ramp-up takes too much time. This paper analyzes the processes of Hyundai Steel, a major Korean steel manufacturer. Moreover, it examines the process of its implementation of blast furnace technology through mass production. The company used a strategy that maximized the learning effect by implementing three blast furnaces with the same specifications in succession and without delay. They planned to implement the blast furnaces with no overlap in the implementation schedule, which enabled the same ramp-up team to start up production successively. Thus, the team was able to leverage the experience gained in ramping up one blast furnace for ramp-ups of subsequent blast furnaces. This learning effect enabled them to successfully reduce the ramp-up time linearly, as shown on a semilog graph.

著者

中村 聡史 小松 孝徳

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.1402-1412, 2013-04-15

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スポーツの試合の録画視聴を楽しみにしているユーザにとって,Web上で遭遇してしまう試合結果などのネタバレ情報は楽しみを減退させる忌むべきものである.本稿では,こうしたネタバレ情報との遭遇を防ぐための表現手法を4つ提案し,実装を行った.また,表現手法の有効性について評価実験をベースとして検討を行った.

著者

対馬 かなえ

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.849-854, 2016-08-15

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本稿は,プログラミング初心者を対象としたプログラミング入門である.Racketという言語を用いて,未完成のゲームを完成させながら,プログラミングの基礎となるいくつかの要素を学んでいく.前編では,まずRacketのプログラミングの始め方を解説し,プログラムを少し変更して実行結果が変わる体験をしたのち,ゲームの世界を成り立たせている構造体について学ぶ.

著者

渡邉 麻友 鵤 心治 小林 剛士

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.785-786, 2015-09-04

著者

ポンキッティパン ティーラポン 齋藤 大輔 峯松 信明 広瀬 啓吉

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.81, pp.7-12, 2012-06-07

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本稿ではeigenvoiceに基づくキャラクター変換の一手法を提案する。273名の話者から構築したeigenvoice話者空間と,セミプロの声優から収録した三種類のキャラクタ声を用いて,キャラクター変換を実装する。ここでは任意の入力話者に対して,その話者の個人性を保存しつつ,声のキャラクターのみを変換する。母語話者及び非母語話者を対象に,キャラクター変換前後の合成音声を用いた聴取実験を行なった。その結果,意図されたキャラクター差異が十分に知覚されることが示された。更に,セミプロの声優による二キャラクターにおいて基本周波数差異が小さい場合でも,対応する合成音声から,十分にキャラクター差異を知覚できることが示された。これは,キャラクター変換の場合,スペクトルに基づく変換が不可欠であることを意味している。また,セミプロによる三キャラクタ声と提案手法による三キャラクタ声との音響分析により,本提案手法が適切な変換を実装できていることも確認できた。

著者

名和 小太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.340-344, 2016-08-01 (Released:2016-08-01)

参考文献数

15

著者

千草道人 著

出版者

千草園雑誌社

巻号頁・発行日

1893

著者

長堀 登 木村 健一郎

出版者

北海道教育大学

雑誌

情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.15-20, 1992-03-31

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近年注目され始めたLD(学習障害)を中心に,現在の教育体制の中では,普通教育と特殊教育の狭間に位置し,新たな教育的配慮や援助を必要としている児童を,調査によってその実態・援助の現状を把握し,教育的対応の仕方,望ましい教育条件の考察を試みた。調査は二つの市にわたり,普通学級児童約5,200人の担任の先生を対象に,質問紙法により行った。調査の結果は,各学年とも20%前後の児童について学級担任の先生は,学校生活・学習指導上で何らかの不安を感じており,さらに,3%程の児童については,具体的な配慮や援助を必要と感じ,できる範囲での援助を実践していた。その3%の児童の状態は,軽度のハンディキャップを持っていたり,境界線児と言われる児童や,いわゆるLD(学習障害)と思われる児童(全体の0.64%)であった。 LD児と思われる児童の問題点としては,「落ち着きがない,集中力がない,自分の力でしようとしない,集団行動がとれない,学習意欲がない,わがまま,喧嘩などのトラブルが多い。」などがあげられた。普通学級の担任の先生は,僅かな時間でも利用して個別指導を行ったり,励まし,賞賛の声掛け,座席の配置工夫,班構成の工夫など涙ぐましい努力をされていたが,それにも限界があり,特にLDと思われる児童については,効果的な指導方法がわからず,教育的な援助を行うことが十分にできないでいる現状だと思われる。「個に応じた教育」を真にめざすならば,新たな教育的配慮・援助のための教育的施策の必要性を痛感する。多様な指導を必要としている現状に柔軟に対応できるような教育条件の整備,充実が切望されるとこであり,「通級学級に関する充実方策について」の答申を尊重し,迅速な施策の実現が重要な意味を持つものと考えられる。

著者

大槻 久夫

出版者

日本鉄道技術協会特定部会日本鉄道サイバネティクス協議会・事務局

雑誌

Cybernetics : quarterly report (ISSN:18836690)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.32-38, 2016-04-01

著者

佐藤 弘喜

巻号頁・発行日

2004

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序論, 第1章, 研究の背景と動機, デザインや美術作品に対する印象を人間がどのように評価するかという研究は、これまでにも様々な対象物に関して行われてきたが、その方法論において、対象となる造形物を人間がどのように見ているかという条件は考慮されていない。しかし同一の対象であっても見る側の見方が異なれば、それによって感性評価の結果も異なるものになるのではないかという予測が成り立つ。そしてデザインを見るという行為について明らかにすることは、デザイン行為の有効な手がかりになるに違いないと考えた。そうした認識に立ち、デザイン行為とその対象を見ること、そして見ることの結果として発生する感性評価の関係を明らかにすることを目指して開始した。第2章, 研究の目的と意義, 本研究は従来のデザイン評価、感性評価に関する研究領域に対して、視覚認知構造概念を導入することの有効性と意義を提案しようとするものである。したがって本研究は、上記の視覚認知的な働きに関する仮説を検証し、デザインに対する視覚認知の構造の一端を明らかにするとともに、明らかになった視覚認知的な知識をデザイン評価および感性評価研究の有効な手がかりとして活用することを目的とする。第3章, 研究の方法と構成, 本論文では、はじめに理論的研究として視覚認知、デザイン支援、感性評価、文様デザインなどについて論じ、本研究の提案につながる仮説を、文献および他の研究事例の検討や概念的な考察によって導き出す。そこで得た仮説をもとに、本研究の目的に従って実験的研究を行う。第1に、文様に対する複数の視覚認知パターンを実験結果の解析によって抽出し、文様に対して複数の見方が存在していることを確認する。第2 に文様に対する造形的な特徴評価と、上記の実験で得られる視覚認知パターンに対する印象評価を解析し、文様に対する視覚認知パターンと造形的特徴の結びつきを明らかにする。そして第3に、文様デザインに対する選好評価を行って視覚認知パターンとの関係を解析し、どのような見方が文様デザインの選好と結びついているのかを明らかにする。第4として、上記で得られた視覚認知パターンを利用した文様デザインデータベースの構築を行い、得られた知識によって文様の分類と検索という、デザイン支援のための応用が可能であることを示す。そして第5 に、構築するデータベースの検索システムを用いて文様の検索評価実験を行い、感性評価との関係を調査する。最後に、解析的方法によって調査を行い、その結果から視覚認知パターンの性質と相互関係について考察する。以上の理論的研究および実験的研究によって得られた結果を集約し、本研究が提案するデザイン評価および感性評価研究における視覚認知構造概念の導入の有効性を示す。第4章, 先行研究と本研究の位置付け, 本研究は第1にデザインに関する研究である。第2にデザインが視覚によってどのように認知されるかを明らかにしようとする視覚認知に関する研究である。また第3に感性工学の研究領域に属するものである。第4に文様に関する研究である。文様デザインがどのように視覚的に認知され、その結果としてどのように評価されるかを研究する。そしてデザイン支援の領域を扱う。デザイン学とそれぞれの研究の関係領域には、概念的に近いものや扱っている対象が近いもの、また方法論が近いものなどの事例は見られるが、本研究の位置付けであるデザイン学を基盤として認知科学、心理学、文様学、感性工学の各領域が交差する点に同様の研究事例は見られない。本研究はこうした点で新たな研究の位置と意義を持つものである。

著者

閔 鎭京

出版者

Japan Association for Cultural Economics

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.41-56, 2005

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本研究は、韓国のオペラ公演の歴史的な変遷を跡付けるとともに、今日のオペラを取り巻く状況について分析したものである。歴史的な変遷としては、韓国のオペラ団体によるオペラ制作の方法を基準とし、大きく4段階 (胎動期、成長期、拡大期、展開期) に分け、各段階において行われた制作方法の推移を把握しつつ、それぞれの特徴を分析した。そして、最後の展開期に当たる今日の状況として、(1) オペラ団体相互のネットワークを強める共同制作が多重化の様相を呈するとともに、公演数が拡大していること、(2) 観客掘り起こしのための多様な観客サービス戦略が展開され、チケット売り上げの増加が期待されるようになったこと、(3) 観客の拡大とその維持のための手法の違いによるオペラ界の細分化、の3つの特徴が見られることを明らかにした。