著者

竹下 彊一

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン (ISSN:18849644)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.307-315, 1971-04-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

12

著者

高柳賢三 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1929

著者

高柳賢三 著

出版者

河出書房

巻号頁・発行日

1938

出版者

日独書院

巻号頁・発行日

vol.第17編, 1936

著者

池田 真利子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

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世界においてナイトライフ研究への注目が2010年代以降高まりつつある.地理学においても,イギリスの学術誌Urban Studiesで「都市の夜間に関する地理」(2014)が特集号として発表されるなど,都市間競争の苛烈化と24時間経済の覚醒を背景に,夜間時間Night timeと夜間経済Night-Time Economiesへの注目が増している.国内ではナイトライフを体系的に論じた従前の研究が少な,ナイトライフ観光がインバウンド・アウトバウンド観光双方において欧米系旅行者に特有のものと認識されてきたが,ナイトライフ空間の地理的特性や観光行動の具体性などは吟味されてこなかった.しかし近年では,日本人の若者の観光行動との関わりも顕著となりつつあり,観光のみならず,社会・経済的側面等からのアプローチも求められつつある.そこで本発表では,国内におけるナイトライフ研究の可能性を模索すべくナイトライフ観光に焦点を当て,それら資源の具体性や研究可能性を探る.こうした世界の都市における夜間経済への動きのなかで,東京では既にプレ・オリンピック,ポスト・オリンピックの文脈において,実社会で変化の兆しが窺える.前者はナイトライフ観光の資源化であり,後者は夜間経済への注目である.例えば東京都は2017年度初頭に発表した『PRIME観光都市・東京-東京都観光産業振興実行プラン』において,ナイトライフ観光推進の必要性を明文化した.後者は世界的な流れでもあるが,例えば2012年のオリンピック開催都市であるロンドンでは,金曜・土曜の夜間地下鉄Night Tubeの就航が2016年以降開始されるなど,特定の大都市においては夜間経済活性化の動きがみられる.日本でもナイトクラブ運営などに適用されていた法律である風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律(以下,風営法)の改正(2016年6月23日施行)が,東京都港区・渋谷区を中心に活性化するなど,夜間経済の合法化への動きもみられる.こうした動きは,ポスト・オリンピックにおける変化の要因と成り得る「特定複合観光施設の整備の推進に関する法律」(2016年12月15日成立)を見据えた動きとしても理解できる.こうした状況において,渋谷区は伊藤園,観光協会および國學院大學との協働で2017年6月より「渋谷ナイトマップ」の配布を開始するなど,都内一部地域では観光資源化の動きが強まっている.同事業は先述した風営法改正1周年記念イベントとして行われた官民協働事業であり,ナイトライフを資源化した動きとしては国内初のものであるという²⁾.こうした動きの中で,夜間時間特有の観光形態や観光資源への注目が今後より一層,求められると推測される.

著者

田中 彰吾

出版者

人体科学会

雑誌

人体科学 (ISSN:09182489)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.77-80, 2016 (Released:2018-03-01)

著者

甲田 烈

出版者

相模女子大学

雑誌

相模女子大学紀要. A, 人文系 (ISSN:18835341)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.15-28, 2009

著者

吉野敏行

出版者

人間環境大学

雑誌

人間と環境 (ISSN:21858365)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.57-73, 2016-12-31

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A(I 人工知能)の急速な発展が今後の経済社会にどのような影響を及ぼすか、特に資本主義社会への影響とポスト資本主義社会への展望について考察した。資本主義社会は本来的に資産家と労働者との所得格差を拡大する仕組み(ピケティのr > g)をもっているが、先進諸国では、すでに利子率と経済成長率がゼロ水準となり、利潤率も2%以下に低下しつつある。さらにAI が人間の知能を凌駕する「シンギュラリティ」までに、労働力人口の5 割から最大9 割がAI と労働代替すると予測され、資本主義社会はすでに末期状態にある。ポスト資本主義社会は「20 世紀の社会主義社会」とは異なる「理想の社会主義社会」である。基本的人権が保障され、ベーシックインカムが所得原則となり、AI による最適な計画経済が実現される経済成長率ゼロの「定常世界」である。AI は資本主義の終焉と真正社会主義社会を実現する物質的・技術的基盤である。

著者

Hiroshi Ueda Sakiko Orui Sakaguchi

出版者

The Plankton Society of Japan, The Japanese Association of Benthology

雑誌

Plankton and Benthos Research (ISSN:18808247)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.29-38, 2019-02-27 (Released:2019-03-12)

参考文献数

26

被引用文献数

3

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The brackish-water calanoid copepod known as Pseudodiaptomus inopinus in the mainland of Japan consists of two genetically separate species. One is P. japonicus, which was once synonymized with P. inopinus but was recently revived. This paper describes the other species as Pseudodiaptomus yamato n. sp., which is confirmed to have morphological differences from P. inopinus s.s. based on specimens from the type locality (Lake Taihu, China) of the latter. We also redescribe P. japonicus and P. inopinus s.s. for comparative purposes. The three species are distinguishable by the combination of the following morphologies: 1) weak or prominent posterior round projections of the female last pediger; 2) relative length of posterior processes of the female genital operculum; 3) presence or absence of medial spinules on the first exopodal segment of the female leg 5; and 4) the size of spinules at the center of the ventral surface of the male second urosomite. Significant inter-population variation is observed in some spinules of P. japonicus. The past and present records indicate that Pseudodiaptomus yamato n. sp. is endemic to Japan and confined to the coasts affected by the warm Kuroshio Current from western Kyushu to the middle of Honshu, while P. japonicus is widespread in northern East Asia without overlapping the range of P. yamato n. sp. The range of Pseudodiaptomus inopinus s.s. most certainly does not extend to those of P. yamato n. sp. and P. japonicus.

著者

大出 晁

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.1-6, 2001-05-30 (Released:2009-05-29)

著者

韓 明

雑誌

AA1199157X = 昭和女子大学大学院日本語教育研究紀要

巻号頁・発行日

vol.2, pp.57-64, 2004-04-30

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近年、中国での日本語学習熱は非常な高まりをみせており、中国の日本語教育機関数、日本語教師数、日本語学習者数は、いずれも海外の日本語教育では上位に位置している。遼寧省は中国東北部の政治、経済、文化の中心地として、また歴史的な背景の関係で、日本語教育が盛んな地域の一つである。本論は中国遼寧省の学校における日本語教育の現状を報告し、日本語教育の理論という視点に基づき、日本語教科書、日本語教師、授業内容と教授法から現行の日本語教育のさまざまな問題点を分析し、今後日本語教育授業の改善について、異文化の紹介とコミュニカティブ・アプローチの運用を取り上げて、新しい授業形式を考える。

著者

片桐 功

出版者

エリザベト音楽大学

雑誌

エリザベト音楽大学研究紀要 = Elisabeth University of Music research bulletin (ISSN:02886804)

巻号頁・発行日

no.41, pp.1-14, 2021

著者

角田 万里子 三崎 旭

出版者

FFIジャーナル編集委員会

雑誌

食品・食品添加物研究誌 (ISSN:09199772)

巻号頁・発行日

vol.209, no.4, pp.298-304, 2004

出版者

一水社

巻号頁・発行日

1937

著者

木幡 勝則 堀江 秀樹

出版者

日本茶業学会

雑誌

茶業研究報告 (ISSN:03666190)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.119, pp.119_45-119_51, 2015-06-30 (Released:2017-06-30)

参考文献数

13

著者

貝嶋 崇

出版者

比治山大学

雑誌

比治山大学紀要

巻号頁・発行日

no.27, pp.25-33, 2021-03

著者

上村 博昭 Hiroaki KAMMURA 尚美学園大学総合政策学部 Shobi University

出版者

尚美学園大学総合政策学部総合政策学会

雑誌

尚美学園大学総合政策論集 (ISSN:13497049)

巻号頁・発行日

no.24, pp.17-35, 2017-06

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本稿では、地方圏の自治体が、大都市圏に設置する拠点的店舗であるアンテナショップのうち、都道府県の施設を対象として、立地の動態と規定要因を明らかにすることを、目的とする。日本では、大都市圏での人口集中が進んだ一方で、地方圏では、人口維持や産業振興が、課題となっている。それを受けて、一部の自治体は、産業振興政策の一環として、大都市圏で、生産物の販売促進、観光誘客の拡大などを図っている。その一環として、地方圏の自治体は、物販機能、飲食機能、観光案内の機能などを伴う、アンテナショップを設置して、千代田区、中央区、港区の都心3 区へ、集中的に立地させている。その要因は、主な顧客層である中高年の女性が、多く訪れる地点であるという商業的要因と、都道府県の象徴として、東京大都市圏に立地する施設であるために、中心性の高い地点を指向することや、マスメディアの取材を受けやすいこと、あるいは、他のアンテナショップが多く分布しており、立地選定での失敗リスクが小さいことなども、考慮されている。本稿は、立地分析にとどめているが、今後には、産業振興政策としての、地域のマーケティングや地域ブランド化について、地理学的観点から、研究を蓄積することが求められる。In this paper, the locational pattern and its determinants of antenna shops, which are operated in metropolitan areas by prefectures, are examined. In Japan, the non-metropolitan region faced decline of its population and industrial activity, while major cities has increased its population. As a challenge for these, some prefectures try to promote products and touristic sites in major cities, and set antenna shops. The antenna shops have some functions, such as shops and/or restaurants, cafes, tourist information center etc. The antenna shops mainly locate in Tokyo metropolitan area, especially Chiyoda, Chuo, and Minato wards (Central Tokyo). This locational pattern caused by some factors. The prefectures seek the exact place where many elder women come. They are the main customers of the antenna shops, and this factor is similar to the locational factor of other shops.However, others factors are not same. The antenna shops are situated as a symbolic institution of the prefectures, and they tend to select the location of Central Tokyo. Also, prefecture offices select the location, by anticipating the chance of broadcasted, reported in newspapers. And, they tried to lessen the risks of management, by choosing the spot where other prefectures have already set the antenna shops. In this paper, we examined the locational patterns, but in the future, more geographical studies analyzing marketing places or local brands, as a measure of industrial promotion policy, are needed.

著者

佐藤 浩之

雑誌

横浜商大論集 = yokohama shodai ronshu (ISSN:2434155X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.37-58, 2019-03-16

著者

得能文 著

出版者

富士書店

巻号頁・発行日

1947

著者

百島 祐貴

出版者

学研メディカル秀潤社

巻号頁・発行日

pp.1357, 2016-11-25