著者

花岡 敬太郎

出版者

明治大学文学部・文学研究科

雑誌

文学部・文学研究科学術研究発表会論集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.5, pp.101-112, 2015-03-01

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1162, pp.8-10, 2002-10-14

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竹中ショック——。竹中平蔵氏が経済財政担当と金融相を兼務することになった9月30日、不良債権処理を巡る政策は大きく転換した。それから1週間余り。産業界には戦慄が走った。 10月7日、みずほホールディングス、UFJホールディングスの株価は額面50円に換算すれば100円台に相当する10万円台まで下落。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1899, pp.30-33, 2017-07-10

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まずは全日本空輸の事例を振り返ろう。きっかけは1997年。普勝清治社長が若狭得治名誉会長、杉浦喬也会長らと対立し、突然辞任を表明したことで「お家騒動」へと発展する。 若狭氏は運輸事務次官を経て全日空に天下りし、70年に社長となった。

著者

福元 崇真 乾 明夫 田中 洋 野添 新一

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.308-315, 2016

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発達障害は,従来遺伝と環境という二つの要因が相互に関係して発症すると考えられ,特に遺伝要因が重要視されてきた.しかし近年,海外を初め,我が国の調査では発達障害,あるいは発達障害の疑われる子どもの増加が報告されている.遺伝要因を考慮すれば一定になるはずの発達障害の増加が指摘されていることから,遺伝要因を重要視する見方は徐々に弱まっており,代わりに最近,調査・報告による環境要因の重要性が見直されつつある.本研究の目的は環境要因に注目し,発達障害および発達障害様相を持つ児童の母親(以下,障害あり群)と健常児童の母親(以下,障害なし群)を対象に後方視的質問紙調査を行い,妊娠後期(28週目)と出産後1年半での養育環境における母親の育児ストレスと児童の抱える発達障害様相との関連性を明らかにすることである.調査には,養育者が育児中に生じる心の状態を尋ねる「育児不安尺度(中核的育児不安,育児時間)」と,養育者の育児環境について尋ねる「育児ソーシャルサポート尺度(精神的サポート)」を使用し,有効回答数は154名であった.養育している児童の診断の有無,育児支援関連施設の利用経験の有無などによって選定し,障害あり群47名(41.4±6.5歳),障害なし群107名(40.4±4.9歳)の2つの群の妊娠後期と出産後1年半における育児不安・育児ソーシャルサポートの得点についてt検定,2要因分散分析を行った.その結果,1)妊娠後期において,障害あり群の精神的サポート得点は有意に低く(p<0.05),2)出産後1年半において,障害あり群の中核的育児不安得点は有意に高かった(p<0.05).今回の結果から,妊娠後期における配偶者(夫)からの育児に関する妊婦(妻)への精神的サポートの低さが,胎児の養育環境を介して発達障害ないし発達障害を呈する症例に何らかの影響を与えていた可能性が示唆された.

著者

多喜 義彦

出版者

日経BP社

雑誌

日経ものづくり (ISSN:13492772)

巻号頁・発行日

no.641, pp.205-209, 2008-02

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たき よしひこ:1951年生まれ。1988年システム・インテグレーション設立,代表取締役に。現在40数社の顧問,NPO日本知的財産戦略協議会理事長,宇宙航空研究開発機構知財アドバイザー,日本特許情報機構理事,金沢大学や九州工業大学の客員教授などを務める。終戦後の1948年,貧しかった我が国で共同募金が始まった。かの「赤い羽根共同募金」だ。

著者

奈良間 千之 佐藤 隼人 山本 美奈子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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<b>1</b><b>.はじめに</b><br>&nbsp; キルギスタン北東部に位置するテスケイ山脈では2006年~2014年にかけて氷河湖決壊洪水(GLOF)が起こっている.この地域のGLOFは数か月~数年内に出現・急拡大し,出水する短命氷河湖タイプであり,衛星画像によるモニタリングで氷河湖の出現を把握するのが極めて難しい.2008年7月の西ズンダンGLOFでは,0.04km²の氷河湖がわずか2か月半で出現し,この氷河湖からの出水により,3人が亡くなり,下流の道路や家畜への甚大な被害がでた(Narama et al., 2010).また,同山脈では2013年8月にジェル・ウイ氷河湖,2014年7月にカラ・テケ氷河湖が2年連続で出水し,下流のジェル・ウイ村で被害が出ている.この出水した2つの氷河湖はキルギスタン緊急対策省のハザードレベルでそれぞれ低・未認定となっており(MES, 2013),ハザードレベルの評価が正しくおこなわれておらず,氷河湖への理解が十分であるとは言い難い.そこで本研究では,現地調査や衛星画像解析からテスケイ山脈北側斜面に分布する氷河湖の出水と被害の特徴を明らかにすることを目的とする.<br><b>2</b><b>.研究方法</b><br>&nbsp; 衛星画像(Landsat7/ETM+,ALOS/ PRISM AVNIR-2,Landsat8/OLI)を用いて氷河湖ポリゴンを作成し,氷河湖の分布を調べた.ALOS/PRISMとASTERのDEMによる地形解析から湖盆地形を抽出し,下流域の地形,侵食域と合わせリスク評価をおこなった.現地調査では高精度GPSによる氷河湖周辺の測量,地形観察,出水トンネル確認,堆積物調査を実施した.また,2つのGLOFとその被害の詳細を知るために地元住民から聞き取り調査を実施した.調査結果をまとめ最近のGLOFの堆積物,洪水タイプ,被害を比較し,この地域のGLOFの特徴について考察した.<br><b>3</b><b>.結果と考察</b><br>&nbsp; 衛星画像を用いた氷河湖の変動解析と現地調査の結果, 2013年8月15日に出水したジェル・ウイ氷河湖は約3か月間で面積0.031km²まで拡大・出水した.2014年7月17日に出水したカラ・テケ氷河湖は前年にわずか0.002km²の水たまりが3か月程度で0.024km²まで拡大・出水した.いずれも急拡大して出水した短命氷河湖であった.氷河前面には埋没氷を含むデブリ帯が広がっており,デブリ帯内部に発達したアイストンネルからの出水であった.2つのGLOFは土石流であるが,流れのタイプや堆積構造は大きく異なる.ジェル・ウイ氷河湖のGLOFは粘性が高く土砂を多く含んだ流れで,その堆積物は小さい粒径の岩屑を多く含むマトリックスサポートで無層理の堆積構造であった.一方,カラ・テケ氷河湖のGLOFは水分を多く含む粘性の低い流れで,堆積物は巨礫からなるクラストサポートで,無淘汰・無層理の堆積構造であった.聞き取り調査からも高密流の堆積構造をもつジェル・ウイ氷河湖のGLOFの方が遅い流れであったという証言が得られている.また,両者の下流域の地形の違いにより被害の程度に違いがみられた.ジェル・ウイ氷河湖のGLOFの場合,谷出口が扇状地であったため首振り運動による河道変化が発生し,扇状地上の農地,道路,灌漑用水路,橋などが広範囲で被害を受けた.一方,カラ・テケ氷河湖のGLOFの場合,谷出口は河谷地形であったため,GLOFは河道沿いに流れ,被害は川沿いの2つの橋にとどまった.<br>&nbsp; この地域で過去に生じたGLOFの洪水タイプと侵食長を指標として,現存する,今後出現する可能性を持つ氷河湖に対して,下流域の侵食長を計測し,各谷でGLOFが発生した場合のGLOFの洪水タイプを推定した結果,この地域ではMud floodタイプになる可能性の谷が少なくとも8つあることを確認した.

著者

雨宮 好文 菊池 義次

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.77, no.824, pp.548-554, 1957

著者

中島 正人 石川 裕 奥村 俊彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.121-124, 2001

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本論文では, 亀田・石川により提案されている「確率論的想定地震」の概念のうち「地震活動域の貢献度」という独自の指標を用いて作成した二種類のハザードマップを示す。加えて, マップ作成時の計算格子大きさがマップの精度に与える影響について検討した結果を示す。活断層が密に存在する地域に対して計算したケーススタディーより, 著者らが提案するハザードマップと地震動強度の再現期待値分布図を用いることで, 地震動強度の再現期待値が等しいサイトでも, 地震動周期, ハザードレベルにより支配的な地震が複雑に変化する様子およびその順位が定量的に表現把握できることが分った。

著者

アンブライト マーク・S コーティス ロバート・B ボス ベティ

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.36-57, 2002

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世界の多くの部分で刑事司法は21世紀に入り, 多くの未解決の問題に直面している.応報と厳罰の要求が続き, 犯罪者の社会復帰と再犯の防止の重要性の認識が後退し, 刑罰の基本目的に関する明確な理念が失われている.刑罰の目的は, 社会復帰と犯罪者の行動の変容なのだろうか. 一般予防・威嚇が目的なのだろうか.それとも単純な無能化,一定期間社会生活から引き離すことが目的なのだろうか.種々の目的が唱えられるが,裁判所が達成しようとするものについての混乱の拡大に寄与するだけである. 犯罪の被害者は,司法過程に参加する場がない. 司法制度が存在するのは, まさに個別市民が犯罪によって侵害されたからに他ならないのに, これはどうしたことであろうか.犯罪の被害者は現在の司法システムによって, ますます欲求不満に陥り,疎外されている.犯罪は「国家」に対するものと捉えられ, 国家の関心は正義の実現にある. 個々の犯罪被害者は司法のわきに取り残され,殆ど何の影響も与えることができない.犯罪被害者は二度被害に遭っていると感じることが多い.最初は犯罪によって,2 回目は刑事司法制度によって.刑事司法制度が直面するもうひとつの問題は, ますます厳しさを増す刑罰が犯罪行動を変容させるのに失敗しているということである.最後に, 矯正と拘禁にかかる費用の急増が,多くの立法者や政策立案者に,拘禁に寄りかかった現在の応報的司法制度を再考させているが, 犯罪被害者のニーズは無視されたままである. 犯罪や刑罰をめぐる公の議論は, しばしば, 過去の保守かリベラルかをめぐって,政治主導で行われるが,犯罪と司法に関する思想の,現在の顕著な発展は, 修復的司法への国際的な興味の進展である.修復的司法は, 犯罪と被害の理解と対応についての根本的に異なった枠組みを提供する.修復的司法は犯罪被害者とコミュニティ・メンバーの役割を引き上げること, 被害者に対する直接の責任を犯罪者に自覚させること,被害者の精神的・物質的損害を回復すること, 対話と交渉の機会を提供すること, および,可能な限りの問題解決の重要性を強調する.それこそが, 大きな意味での社会の安全を保障し,全関与者の紛争を解決するのである. 現在の司法制度の多くが犯罪者に焦点を当てたものであるのに対して, 修復的司法は3 つのクライエント・グループをもっている.犯罪被害者,加害者,コミュニティ・メンバーである.修復的司法は,比較的明確な価値観と原則と実務指針をもった国際運動的性格を強めているが, 現在の少年司法や刑事司法に完全に代位する新しいパラダイムとしてではない.多くの旧式な原則に依拠してはいるが,相対的に新しい実務理論として, この運動の現在の発展と影響を検証することは重要である.修復的司法は,犯罪被害者とコミュニティの積極的な関与を得る点において, まったく新しい犯罪への対応策を代表するものである. 修復的司法は, 民主主義社会において犯罪に関係するこれらすべての者の関心を結合する点で, 過去の伝統的なリベラルと保守の立場を超えるものである. 被害者加害者調停(VOM )は, 主として財産犯罪の被害者に, 加害者と会う機会を提供し,安全で組織だった場の設定をして, 犯罪者に, 被害者に対して直接に責任を取らせることを目標として行われる.調停と呼ばれるものの多くが「解決志向」であるのに対して, 被害者加害者調停は「対話志向」である. 修復的司法については多くの調査研究が行われてきた.それらによって示された結果をいくつかの項目について以下に紹介する. クライアントの満足度については, 被害者, 加害者ともに高い.特に少年事件の被害者について高い満足度が見られる.修復的司法が, 真に希望した者についてのみ行われるということとも関連しているであろう. 公正さについて, 被害者, 加害者ともに, 手続も結果も公正であったと感じている者が多い. これは, VOM が, 刑事司法のオプションとして行われることによるところも大きい. 賠償は,二次的な重要性しかもたない(第一次的に重要なのは,直接対面での対話である) が, VOM を経たケースのほうが履行率が高いことを,多くの調査研究が明らかにしている. VOM プログラムの多くは少年犯罪者に, ディバージョンの有効な手段としての可能性をもつが,一方でネット・ワイドニングになるという見かたもある. これに関する研究は多くはなく, 結論もさまざまである. 再犯率は, 成果を測定する最も一般的な方法なので,多くの研究例がある.そして, うまく計画された調査研究例のすべてにおいて, 伝統的な方法に比べて, 再犯率を下げていると報告されている. 1 件あたりの費用は, VOM によって引き下げることができる. 性犯罪や暴力犯罪はVOM の対象からはずされる例も多いが, 近年では次第に重い暴力的犯罪にもVOM が行われるようになりつつある. 今日VOM は17 力国1400 以上のプログラムが行われており, 最も期待される司法改革運動になっている.

出版者

ダイヤモンド社

雑誌

週刊ダイヤモンド = Diamond weekly

巻号頁・発行日

vol.105, no.35, 2017-09-16

著者

星加 良司

出版者

ソシオロゴス編集委員会

雑誌

ソシオロゴス (ISSN:02853531)

巻号頁・発行日

no.25, pp.160-175, 2001

被引用文献数

1

出版者

日経BP社

雑誌

日経ネットビジネス (ISSN:13450328)

巻号頁・発行日

no.49, pp.110-113, 1999-08

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美術品や骨とう品を収集する——。それは、興味があっても簡単には参加できない憧れの世界だ。だが95年12月、奥延哲也が世界で初めてネット・オークションを開催したことで、誰でも気軽に安心して名作・名品を手に入れる機会を創り出した。

著者

HARTLEY Cullen

雑誌

http://www.cullenhartley.com/2009/07/basic-sentence-diagramming-quick-reference/

被引用文献数

1

著者

大井 達雄 青木 義英

出版者

和歌山大学観光学会

雑誌

観光学 (ISSN:21852332)

巻号頁・発行日

no.16, pp.71-78, 2017-03

著者

杉本 美穂 水田 佳歩 奥村 恵子

出版者

早稲田大学日本語教育研究センター

雑誌

早稲田日本語教育実践研究 (ISSN:21867445)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.187-188, 2017-03-31

著者

梅津 顕一郎 炭谷 晃男 守弘 仁志

出版者

広島文化学園大学

雑誌

社会情報学研究 : 呉大学社会情報学部紀要 (ISSN:13418459)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.161-177, 1995-12-22

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This paper is an empirical study of young people's communicative behaviour. So far,we have summarized and criticized many studies of youth culture. In Japan,many sociologists and commentators insist on the importance of categonzing young people as "Joho-Shinjinrui (the new breed of the information age)". They have tried to show that young people have only one communication pattern. They emphasize that the media literacy of all young people is very high,and their personal communication style has a strong influence on their high media-literacy. However,there is no demonstration or empirical analysis which confirms the truth of their argument. In this study,we have tried to describe the real style of young people's communicative behaviour by empirical research. Our main concern is the relation between their personal communication style and media use. We investigated their personal communication style and many styles of media use -singing "Karaoke",using the telephone,watching TV,playing computer games,and so on. As a result,we can show that young people have many communication patterns. Also,we can suggest that regarding personal communication style,the influence of their media use is very small : if anything,there are more cases of their personal communication style having an influence on their media use.

著者

小林 晶子

出版者

成城大学

雑誌

成城美学美術史 (ISSN:13405861)

巻号頁・発行日

no.5, pp.5-23, 1997-11

著者

藤田 信男

出版者

三重大学学芸学部歴史研究会

雑誌

ふびと

巻号頁・発行日

vol.1, pp.9-11, 1953-07-11

著者

日隈 正守

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学教育学部研究紀要. 人文・社会科学編 (ISSN:03896684)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.19-26, 2012

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本論文では,現鹿児島県薩摩川内市東郷町藤川に鎮座している藤川天神に伝わる菅原道真伝説について考察した。その結果,藤川天神の菅原道真伝説は江戸後期に成立したと考えられること,菅原道真伝説が残っている地域は安楽寺(太宰府天満宮)領であったこと,藤川は安楽寺末寺である薩摩国分寺領であったと考えられ,薩摩国最北端地である出水郡と薩摩国における政治の中心地である高城郡とを結ぶ交通上の要衝であったこと等を明らかにした。

著者

佐藤 宗諄

出版者

専修大学社会知性開発研究センター

雑誌

専修大学社会知性開発研究センター東アジア世界史研究センター年報

巻号頁・発行日

vol.5, pp.21-28, 2011-03-17

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文部科学省私立大学高度化推進事業オープン・リサーチセンター整備事業