著者

Sylwia Sławek-Szmyt Aleksander Araszkiewicz Marek Grygier Krzysztof Szmyt Lidia Chmielewska-Michalak Wojciech Seniuk Michał Waśniewski Tomasz Smukowski Maciej Lesiak Przemysław Mitkowski

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-20-0305, (Released:2020-09-05)

参考文献数

30

被引用文献数

7

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Background:Cardiac implantable electronic device-related infections (CDI) are of increasing importance and involve substantial healthcare resources. This study aimed to evaluate potential CDI risk factors and the utility of the novel PADIT and PACE DRAP scores to predict CDI.Methods and Results:The study group included 1,000 consecutive patients undergoing implantable cardioverter-defibrillator (ICD) or cardiac resynchronization therapy (CRT) surgery. Patients’ and procedural characteristics were collected. CDI occurrence was assessed during 1-year follow-up. Moreover, if periprocedural significant pocket hematoma (SPH) occurred, the maximal volume was calculated based on ultrasonographic measurements and ABC/2 formula. The overall incidence of CDI was 1.8%. In the multivariable regression analysis independent CDI risk factors were: age >75 years (odds ratio [OR]: 5.93; 95% confidence interval [CI]: 1.77–19.84), system upgrade procedure (OR: 6.46; CI: 1.94–21.44), procedure duration >1 h (OR: 13.96; CI: 4.40–44.25), presence of SPH (OR: 4.95; CI: 1.62–15.13) and reintervention within 1 month (OR: 16.29; CI: 3.14–84.50). The PACE DRAP score had higher discrimination of CDI incidence (area under curve [AUC] 0.72) as compared with the PADIT score (AUC 0.63).Conclusions:We identified 5 independent risk factors of CDI development. Our study also showed that the PACE DRAP score was better able to identify patients at high risk of CDI than the PADIT score.

著者

本多 薫

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.166-169, 2004-06-15 (Released:2010-03-15)

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

佐藤,智子

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, 2007-02-01

著者

上田 剛士

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.113-116, 2015-03-01 (Released:2015-03-10)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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41歳女性がパロキセチン5,740 mgを服用後,発熱,散瞳,腱反射亢進,眼球クローヌス,ミオクローヌスを呈しセロトニン症候群と診断した。翌日torsades de pointes(TdP)が出現したが,硫酸マグネシウム投与で消失した。血中KやMg値の補正にもかかわらずQTc時間延長の改善は乏しく,最終服用後7日目に測定したパロキセチン血中濃度は異常高値を示した。ベンゾジアゼピンとシプロヘプタジンによる対症療法でセロトニン症候群は軽快し,またQTc時間は正常化した。本例はパロキセチンの大量服用以外に明らかな誘因なくTdPを来した初めての報告である。パロキセチンはselective serotonin reuptake inhibitor(SSRI)の中でも安全性は高いとされるが,高用量を服用すると代謝酵素CYP2D6の働きを阻害することで血中濃度が非線形的に上昇した結果TdPを起こしたと推測した。

著者

岡嵜 颯太 北村 晃寿

出版者

静岡大学地球科学教室

雑誌

静岡大学地球科学研究報告 = GEOSCIENCE REPORTS OF SHIZUOKA UNIVERSITY (ISSN:03886298)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.15-21, 2020-07

著者

岡部 光明

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米国では、ここ20~30年間、そこでの宗教の動向ないし精神事情を理解するに際して「宗教的ではないがスピリチュアル」(spiritual but not religious: SBNR)という表現が用いられる場合が増えている。本稿では、その実情、背景、意義、先行きを論じるとともに、日本にとっての含意を考察した。その結果、(1)アメリカ人は生きる動機の追求を宗教教団に所属するよりもむしろ個人的に追求する傾向が強まっている、(2)その背景には新自由主義や個人主義の風潮がある、(3)スピリチュアリティ(精神性)には現代心理学などの知識や知恵が活かされている面がある、(4)こうしたスピリチュアリティという視点はとりわけ医師・看護師・カウンセラーなどヒューマン・ケアに関連する専門職によって重視されている、(5)日本でもスピリチュアリティを重視する自己研鑚の思想があり今後の展開が注目される、などを論じた。

著者

新田 均

出版者

宗教法学会

雑誌

宗教法研究 (ISSN:02886820)

巻号頁・発行日

no.14, pp.199-230, 1995-10

著者

内田 奈芳美

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.451-457, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)

参考文献数

12

被引用文献数

1 3

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本論文では、ジェントリフィケーションのこれまでの論説に基づき、方法としての再投資と、結果としての地区への目的地文化の付加(「目的地化」)の両側面から地域変化を読み取ることで、日本型のジェントリフィケーションの実態を明らかにすることを目的とする。対象は石川県金沢市であり、ケーススタディ地区として二地区を選定した。研究方法として、まず仮説としての定義を示した後、評価軸として「再投資」と「目的地化」を挙げ、評価軸に従ってケーススタディ地区の分析を行い、仮説としての定義を検証した。ケーススタディ地区の分析から、日本型の地方都市におけるジェントリフィケーションとして、「既存の建物に再投資が起こり、地価のレベルと連動した動きを持つ再投資の規模の大小が『目的地化』の質を規定すること」であると最終的に定義した。

著者

川村 隆浩 桂樹 哲雄 稲冨 素子 鐘ヶ江 弘美 江口 尚

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回全国大会(2020)

巻号頁・発行日

pp.2O4GS1304, 2020 (Released:2020-06-19)

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昨今,研究データの有効活用による研究の加速化や新たな知の創造が強く求められている.そのため,各国研,大学では研究データ基盤の整備が進められており,我々,農研機構では農研機構統合DB(以下,統合DB)を構築し,2020年4月より運用を開始した.統合DBでは,農業に関する様々な研究データ(ゲノムや品種,病害虫や環境に関する情報)にFAIR原則に基づく共通メタデータを付けてカタログ化する.一方,自然科学特有の複雑に絡み合ったデータ間の関係をRDF(Resource Description Framework)やProperty Graph,またはRDB形式で記述し,統計分析や機械学習の適用を容易にする仕組みを提供している.特に,農業や環境など研究期間が長期に渡る研究データをより早いサイクルで分野横断的研究に繋げるべく,日常的に利用するファイルサーバーと研究データレポジトリを一体的に運用できる点を特徴としている.本稿では,研究データレポジトリの動向を概観した後,統合DBのシステム構成,農研機構共通メタデータを紹介し,今後の展望を示す.

著者

平尾 良光

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.57, no.11, pp.709-721, 2008 (Released:2008-11-28)

参考文献数

25

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大分県大分市の16世紀末における大友氏の遺跡から発掘された鉛や青銅製品に関して,材料産地の推定という研究のために鉛同位体比法が応用された。これらの資料の中でいくつかは中国,朝鮮半島,日本などの東アジア産の材料とは大きく異なった鉛同位体比を示した。この鉛同位体比は16,17世紀の長崎県の原城遺跡,熊本県の田中城址からの資料,韓国6世紀の武寧王陵からの資料にも見いだされた。また,この特別な鉛は1~5世紀頃のカンボジア,プンスナイ遺跡からも検出された。地域が異なり,時期が違うこれら資料に関する鉛同位体比の一致は偶然かもしれない。しかし,この地域における一つの鉛鉱山産材料の流通や交流として説明できるかもしれない。一つの推論は次のようである。すなわち,東南アジアでは前400年以降に青銅やガラス製作技術が発達した。5,6世紀に製造されたガラス製品が中国の海岸線をたどり,韓国までもたらされた。その後,16,17世紀になって,ヨーロッパ人が東南アジアに寄港し,日本へ持って行くために鉛,火薬,その他の物資を調達した。

著者

岸 政彦

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.37-53,138, 1996

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The purpose of this paper is to argue how labeling and learning of a social agent are generated and function within the situation of interaction. The agents inevitably participate in the given communities in which diverse interactions occur, and every interaction is a kind of game including specific interest and honor rather than a mere interchange of symbols. We must acquire practical knowledge and skill in order to carry out the game.<br> To acquire the practical knowledge and skill is to acquire the matrix of activity and cognition that mediates between several action and social order. Every social activity has its specific function by which each agent is related to the broader social structure and its reproduction. More precisely, as J. Lave pointed out, through the process of participation in on-going collective practice in which a learner gradually becomes an expert, the specific modes of representation and activity are to be reproduced. Therefore we can place the process of learning in the very center of the process of reproduction of social order. Furthermore, labeling process is the most important factor on the process of learning and perticipation in a given community. Labeling functions as a "screening" and a phisical enviroment of learning.<br> I worked as a construction laborer for two months to observe practical learning and "how to become and live as a manual worker". I will examine the structure and distribution of work, the task and problem a worker must solve, the practical and flexible ways of instruction, and the process of labeling.

著者

栗原柳庵 [原編]

出版者

博文館

巻号頁・発行日

vol.巻之1, 1902

著者

大木 京子

出版者

青山学院大学

巻号頁・発行日

2020

著者

山崎 頼人

出版者

福岡大学

巻号頁・発行日

2020

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2019

著者

安藤 朗

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.3, pp.466-471, 2017-03-10 (Released:2018-03-10)

参考文献数

10

被引用文献数

2

著者

松浦 紀美恵 垣原 登志子 Kimie Matsuura Toshiko Kakihara

出版者

神戸女子大学

雑誌

神戸女子大学健康福祉学部紀要 = Bulletin of the faculty of health and welfare, Kobe Women's University (ISSN:18836143)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.39-46, 2014-03-10

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我が国では高度経済成長に伴う工業の発達や所得の向上により,人々の生活が大きく変化した。流通や交通網の発達により,都市部をはじめ農産漁村地方においても食や暮らしが画一化され,都市部・農産漁村部の特色が失われつつある。地域の個性を知る1つの方策として「食」が重要であると考える。こうして時代の食が失われ,日本独自の食文化が伝承されなくなっていることが懸念される。 本稿では,主菜である魚を通して食習慣について調査を行うことにした。今回は現在,魚の養殖が日本一である愛媛県を調査対象地とした。愛媛県の特徴は,耕作面積が全国平均より少ないこと,海岸線がリアル式で長いこと,山地と海が近く急峻であること,島嶼部が多いことである。 研究目的は,愛媛の食文化形成要因を明らかにすることである。調査は史誌,村史,書籍等の資料を用い,昭和40年代までの生活および食生活に焦点を絞った。 調査結果より,愛媛県で食用とされていた魚の種類は,現在とほぼ同じであること,また瀬戸内海独特の魚の存在が確認された。ほとんどの地域で魚が主菜として食されていた。 日常食としてはイワシなどの小魚や雑魚を用い,天ぷらや地域で椀種(すり身),酢漬け,煮付けなどに加え,おからを白飯にみたてた「すし」のネタとして利用していた。非日常食に利用する魚は,愛媛県全域でタイであった。料理法として生食(刺身)は同じであるが,東予地域では丸焼きか,炊き込みご飯の具材として,南予地域ではさつまであった。同じイワシの保存法でも地域により,異なることがわかった。魚の保存方法も,東予地域では天ぷらや乾燥で,中予地域は乾燥(調味液に浸漬,そのまま乾燥),南予地域は塩辛,味噌と合わせていた。これらのことにより,魚を通して地域の特性が認められた。

著者

角鹿 尚計

出版者

皇學館大学

巻号頁・発行日

2020

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元資料の権利情報 : CC BY-NC-ND

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集 社会科学系列 = Acta humanistica et scientifica,Universitatis Sangio Kyotiensis. Social science series (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

no.31, pp.101-136, 2014-03

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賀川豊彦(1888-1960、以下は賀川)は大正期から戦後にかけて活動したキリスト教徒(プロテスタント)の社会運動家である。賀川は、一般的に「友愛」に基づく協同組合主義の提唱者であるとされる。その独創性は、キリスト教の信仰から経済のあり方を再構想した点にある。賀川の組合主義はマルクス主義から批判され続けるが、それに対して友愛主義的な組合論を説き続けた。 賀川はさまざまな組合(労働組合、農民組合、消費組合)の創設に関わった。賀川は独自の経済学を構築したとは言い難いが、独自の経済哲学を論じた。この業績に対する国際的な評価は高いが、国内の評価は低い。しかしわが国において、賀川に関する先行研究は数多くある。なかでもキリスト教という宗教の側面から、組合思想や組合運動史という組合という側面から、そして賀川の社会改良主義的な側面から、数多く取り上げられている。 しかし賀川による組合運動の組織原理は明らかとなっていない。賀川の思想と発想が、時代の潮流から取り残されたとすれば、その組織原理は時代に適合的ではなかったのであろうか。本稿では賀川の思想や発想、そして組合運動は、その実践活動とキリスト教に由来する「自助と共助」にあったことを明らかにした。そして個人と国家の中間に位置する組織のひとつである「組合」において、この自助と共助を発揮し、理想とする社会(世界連邦論にまで拡大する)を形成しようとしたことを明らかにした。賀川の理想は実現に至っていないが、巨大化し複雑化した現代社会において、中間に位置する組織の原理を示唆する賀川の思想は、再考する価値がある。

著者

具島 美佐子

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2017

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2017

著者

伊藤 知義

出版者

中央ロー・ジャーナル編集委員会

雑誌

中央ロー・ジャーナル (ISSN:13496239)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.3-20, 2019-03-31

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According to present Serbian law, a marriage is made between woman and man. Neither same-sex marriages nor legalized same-sex couples (civil unions or registered partnerships) are recognized. The drafting of the new Civil Code, which has taken more than ten years. does not propose legalizing them either. Among the countries that constituted the former Yugoslavia, Slovenia and Croatia have recognized same-sex couples. Serbia, Montenegro, Macedonia, Bosnia, Herzegovina have not. The countries enjoyed wide autonomy in making family law during the existence of the former Yugoslavia, and they maintained different family laws at that time too. Neighboring ex-socialist countries also have different stances. Hungary and Czech accept same-sex couples; Bulgaria, Poland, Romania, and Slovakia do not. What causes the difference in approaches? One possibility is that the more principles of modern society a country accepts, the more tolerance it has toward sexual minorities. For example, western countries as France, Germany, and England—located in the very center of modern law and society—legally recognize both same-sex couples and same-sex marriages. Let us divide European countries into three groups: western, central, and eastern. The western group recognizes same-sex marriage; the central one accepts same-sex couples but does not recognize same-sex marriage; the eastern group recognizes neither. This classification, while useful, is not perfect. For example, Italy—which is located in the western group geographically, historically, and culturally—recognizes only same-sex couples, not same-sex marriage. Poland, which would seem to belong to the central group, does not accept either. Modern elements, therefore, are not sufficient to clarify the situation. Religion is another factor. The deviation of Italy and Poland can be understood in this perspective. The power of the Catholic Church is very strong there. Religion exercises the biggest influence in the eastern group and the smallest in western one. Modern law has the biggest effect in the west, the smallest in the east. Though this is a rough sketch, it is helpful in understanding the strong homophobia in Russia, which is located very far from the birthplace of modern law and in which the impact of the Orthodox Church has been enormous since the collapse of communism. Like Russia, Serbia belongs to the eastern group. Its geographic and historical situation, however, is different. Serbia enacted a civil code as early as in 1844, and it remained in force till 1945, more than hundred years. The Code was under a decisive effect of ABGB and Code Civil, completely distinct from the Russian “Свод Законов Российской Империи” of 1832, which, according to its drafter Сперанский, was only slightly influenced by Roman law. This means that Serbia has a long history of accepting modern civil law. It could be a reason to expect Serbia to have a plan to legalize same-sex couples in the near future. Other reasons are the country’s desire to join the EU as soon as possible and pressure—both external and internal—to follow precedents of the European Court of Human Rights. That court has clearly declared that refusing to legalize same-sex relationships violates the European Convention on Human Rights. These circumstances will inevitably lead Serbia to change its position from the eastern to the central group.