著者

Takizawa Karen Ann 滝沢 カレン・アン

出版者

清泉女学院短期大学

雑誌

清泉女学院短期大学研究紀要 = Bulletin of Seisenjogakuin Junior College (ISSN:02896761)

巻号頁・発行日

no.13, pp.133-151, 1995-03-31

著者

滝沢 カレン・アン 滝沢 カレン アン

出版者

法政大学社会学部学会

雑誌

社会志林 (ISSN:13445952)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.1-45, 2013-12

著者

Takizawa Karen Ann 滝沢 カレン・アン

出版者

清泉女学院短期大学

雑誌

清泉女学院短期大学研究紀要 = Bulletin of Seisenjogakuin Junior College (ISSN:02896761)

巻号頁・発行日

no.16, pp.93-110, 1998-03-31

著者

加藤 裕一 原田 浩

出版者

日本地衣学会

雑誌

Lichenology (ISSN:13476270)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.59-61, 2011

著者

吉澤 和子 吉澤 和子

出版者

長崎県立大学

雑誌

長崎県立大学看護栄養学部紀要 (ISSN:18841759)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.31-38, 2015

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背景 2015年 6 月、米国食品医薬品局(FDA) はトランス脂肪酸が「安全と認められる(generally regarded as safe: GRAS)食品」ではない、と定義づけ、食品への添加を 3 年で禁止すると発表した。米国で1993年、8 年に亘る前向きコホート研究によりトランス脂肪酸が冠状動脈心疾患のリスクを高めることが発表されていた。しかしこの知見が政策決定に十分に活かされることはなく、2016年使用禁止に至るまで長い時間が経過した。目的 1993年トランス脂肪酸の健康への悪影響があることを示した研究発表から、2016年の使用禁止に至った背景を概観し要因を考察した。方法 文献データベースPubMedを用いてキーワードにより検索を行い、その中で栄養情報について妥当性が確認されている文献を用いて行う。結果 PubMedを用いた文献検索で得られた文献の中で栄養情報に妥当性があるものを選定した。2009年に発表したMozaffarian, Aro and Willettが行ったメタ・アナリシスによりトランス脂肪酸が冠状動脈心疾患のリスクを高めることを明らかにしている。考察 2015年 6 月の米国FDAのトランス脂肪酸の使用禁止の発表に至った主な要因は2つ考えられる。一つはトランス脂肪酸の栄養成分表示の義務化や含量規制だけでは医療費増大の抑制が困難なこと、もう一つはメタ・アナリシスなどエビデンス・レベルの高い知見の蓄積あり説得力を高めたことが考えられる。

著者

Takizawa Karen Ann 滝沢 カレン・アン

出版者

清泉女学院短期大学

雑誌

清泉女学院短期大学研究紀要 = Bulletin of Seisenjogakuin Junior College (ISSN:02896761)

巻号頁・発行日

no.14, pp.73-91, 1996-03-31

著者

寺田 実

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.45, no.7, pp.735-739, 2004-07-15

被引用文献数

1

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今回取り上げるのは、2001年11月にロシアのサンクトペテルブルクで開催されたNortheastern Europe Programming Contestの問題C "Cable master" である。問題は以下より入手可能である:http://icpc.baylor.edu/past/icpc2002/regionals/NEERC01/problems.html

著者

Takizawa Karen 滝沢 カレン

出版者

清泉女学院短期大学

雑誌

清泉女学院短期大学研究紀要 = Bulletin of Seisenjogakuin Junior College (ISSN:02896761)

巻号頁・発行日

no.12, pp.109-125, 1994-03-31

著者

君塚 正臣

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国際経済法学 (ISSN:09199357)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.89-126, 2010-09

著者

豊島 直博 とよしま なおひろ Toyoshima Naohiro

出版者

独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所

雑誌

奈良文化財研究所紀要 (ISSN:13471589)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.44-45, 2011-06-15

著者

工藤 律子

出版者

福音館書店

雑誌

母の友

巻号頁・発行日

no.722, pp.42-49, 2013-07

著者

坂野 久

出版者

近畿大学教養・外国語教育センター

雑誌

近畿大学教養・外国語教育センター紀要. 外国語編 (ISSN:21856982)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.79-98, 2012

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著者専攻: ドイツ語学・社会言語学

著者

小川 功

出版者

滋賀大学経済学会

雑誌

彦根論叢 (ISSN:03875989)

巻号頁・発行日

no.328, pp.1-22, 2000-12

著者

中村 勘九郎 深田 武志

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.412, pp.62-64, 2016-10

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やはり、彼らがいるからこそ、いろんなことができるというのがあったんですけれども、(2人を)亡くして、いろんなことをやりながら芸も守るというか、受け継いでいかなきゃいけないという、その苦しさというのか、そういう中に立たされているので。まあ、…

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1093, pp.el34-39, 2001-05-28

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フェリス女学院文学部卒業後、フリーランスのスタイリストに師事。その後独立し、CMやテレビ、ファッション雑誌の世界で活躍。現在、コメディアンの関根勤氏と歌舞伎役者の中村勘九郎氏の専属スタイリストを務める。その一方で、世の男性の生き方にファッションが与える影響の大きさに気づき、企業人がビジネスシーンで成功するための「ビジュアルアイデンティティー(VI)」を提唱。

著者

山本 英治

出版者

富山大学

雑誌

富山大学紀要. 経済学部論集

巻号頁・発行日

vol.6, pp.159-167, 1955-03

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社会学においては人間の社会行動の分析が一つの課題となっている。その分析の方法や観点は種々様々であるが、ゲシュタルト心理学者として著名なクルト・レヴィンの思想体系と言われる「場の理論」FieldTheoryはそれに対する鋭利な分析方法となり得ると思う。この小論の問題意識は飽くまで人聞の社会行動の解明にあるが、それの分析方法としての「場の理論」について、特に彼が構想したところの「或一定時点における個人の行動を決するところの事態の全体totality of facts」であるところの「生活空間」life spaceを中心にして考察を進めようと思う。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.516, pp.44-51, 2001-02-26

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IT(情報技術)企業,あるいはインターネット関連企業で,オフィスを新築したり改築する企業が増えている。それも,ただ単に内装やレイアウトに凝った,美しいだけのオフィスではない。経営トップの理念や,企業戦略を反映させた"主張するオフィス"が最新のトレンドだ。

著者

石盛 真徳 Masanori Ishimori

出版者

関西学院大学社会学部研究会

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

no.120, pp.13-25, 2015-03

著者

籠 洋 横川 昌史 藤澤 貴弘 野間 直彦

出版者

日本昆虫学会

雑誌

昆蟲. ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.87-96, 2013-04-05

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全国各地で放棄竹林が問題になっており,地域の生物多様性の保全の観点から適切な竹林の管理方法が必要とされている.放棄竹林でのタケの伐採が地表性甲虫群集(コウチュウ目オサムシ科)に与える影響を評価するため,タケの密度を4段階に変えた実験区を設定し,無餌ピットフォールトラップを用いて地表性甲虫群集の調査を行った.落葉広葉樹とマダケが混交する滋賀県彦根市の犬上川河辺林において,タケ全稈伐採区(0本/m^2)・強間伐区(0.5本/m^2)・弱間伐区(0.7本/m^2)・放置区(1.8本/m^2)を設定し,2010年7月から12月の間で週に一度トラップの回収を行った.調査の結果,全稈伐採区で25種676個体,強間伐区で18種703個体,弱間伐区で15種829個体,放置区で12種531個体の地表性甲虫が捕獲された.統計解析の結果,地表性甲虫類の種数・多様度指数・下層植生の体積は全稈伐採区で最も高かった.2つの間伐区の地表性甲虫類の種数は放置区よりも高かった.除歪対応分析によって,地表性甲虫群集の序列化を行ったところ全稈伐採区の種組成は,他の3つの処理区と異なることが明らかになった.全稈伐採区を特徴づける種群はゴモクムシ亜科数種,コガシラアオゴミムシやアトボシアオゴミムシなどであった.ゴモクムシ亜科数種,コガシラアオゴミムシは草地性種であり,これらの草地性種が全稈伐採区に侵入した結果,全稈伐採区で種数や多様度指数が増加し,種組成が変化したと考えられた.間伐強度が異なる4つの処理区について1反復で調査を行ったため,処理の効果を明言することは難しいかもしれないが,本研究の結果は,落葉広葉樹林に侵入したタケの全稈伐採や間伐を行うことで,多様な地表性甲虫群集を維持できる可能性を示している.

著者

小池 哲司 倉阪 秀史 馬上 丈司

出版者

千葉大学大学院人文社会科学研究科

雑誌

千葉大学人文社会科学研究 (ISSN:18834744)

巻号頁・発行日

no.31, pp.124-143, 2015-09

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2014年に施行された農山漁村再生可能エネルギー法は、再生可能エネルギー電気の固定価格買取制度を背景として、農山漁村における再生可能エネルギーの促進と農山漁村の活性化を目的とした法律である。本法は、自治体の基本計画や協議会での議論によって農林漁業に資する再生可能エネルギーの普及を目指すものであり、市町村や農林漁業者が主体となって実施されていくものとして2012年2 月には野田内閣から閣法として提出されていたが、衆議院解散や政権交代によって審議入りが大幅に遅れ実際に施行されたのは2014年の5月と、最初の提出から2年3ヶ月も経過した後となってしまった。一方でその間には、2012年に固定価格買取制度が開始し、我が国においては特に地域外資本による太陽光発電が爆発的に増加した。本論文は農山漁村再生可能エネルギー法の成立過程およびその制度の内容を踏まえたうえで、その意義や課題について考察するものである。