著者
高橋 劭 久原 和冶
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
気象集誌 (ISSN:00261165)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1, pp.21-31, 1993-02-25
被引用文献数
1

ミクロネシア・ポナペ島に特殊ラジオゾンデ8台を飛揚した。この装置は雲内の降水粒子の映像と電荷の情報を地上に伝送する。ミクロネシアの雲には多くの雪が成長していた。興味のある降水粒子の映像は偏平楕円体状の雨滴、フリスビーのような雪片、テトラポッド型の雹、成層圏付近の広い平板を持つ立体樹枝等である。降水粒子の高度分布から降水機構を考察した。強い雨を降らすレインバンドは0℃高度のすぐ上の狭い層で凍結氷・雹を成長させていた。この層に水が多く蓄積される。他に二種異なった雲系が観測され、その1は孤立積乱雲で他は上層対流雲である。前者では"温かい雨"と加住霰形成が独立に起こり、後者では霰形成が盛んに行われていた。これらの雲の電気的性質についても簡単に調べた。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ア-キテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.693, pp.別6-11, 2001-05-28

書籍や文具などインターネットで買える商品はどんどん増えている。しかし,現物がない注文住宅はそれらと違い,インターネットで扱うことは難しいと考えられてきた。昨年4月に積水化学工業が販売を開始した「@ハイム(アットマークハイム)」はそんな常識を覆す住宅だ。発注者の意識の変化を巧みにとらえた商品だと言える。
著者
境 隆一 村上 恭通 笠原 正雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.99, no.57, pp.23-28, 1999-05-20
被引用文献数
1

予備通信不要のID情報に基づく鍵共有法は、一度信頼のおけるセンタから秘密データを入手すれば、それ以降はこの秘密データと相手のID情報のみから、予備通信無.しに自身と相手との間の共通鍵を算出することが可能な手法である。さらに、ID情報が共通鍵に含まれることから、認証や署名にも利用可能である。しかし、従来、利用者の結託よる攻撃により、センタ秘密や利用者の秘密情報を算出されてしまい、第三者間の秘密鍵を偽造されてしまうという問題があった。これらの攻撃法に対して安全性を高めるために、センタが予め小さな乱数を加えておき、鍵共有の際に非線形操作により、この乱数成分を除去して共通鍵を得る確率的な鍵共有法が提案されている。本稿では、この確率的な鍵共有法に対して、比敷的有効であると考えられるLLLアルゴリズムを用いる結託攻撃法を提案し、その有効性を計算量の観点から検討する。
著者
ファン ル 松本 邦彦 澤木 昌典
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.866-871, 2015

2008年5月に中華人民共和国四川省汶川県でマグニチュード8.0の四川地震が発生した。水磨鎮は震源地から5kmの距離に位置する甚大な被害を受けた被災地の一つである。地震の前は農業や工業が主な産業であったが、地震の後は町の持続的発展を目的とした観光開発による復興が計画され、2008年から2010年にかけて建物の再建、新たな商業街区の整備、被災者の移転・入居などの様々な事業が実施された。その結果、水磨鎮は人気の高い観光地となったが、2012年以降は観光業がやや不振に陥り、店舗の経営状況の悪化、新設住宅での居住環境上の問題などが見られる。 そのため本研究では、水磨鎮における震災復興の背景やプロセスを調べた上で、新規に観光を導入した地域復興の状況を把握する。その上で、店舗経営者及び住民の居住環境に対する満足度、観光開発に対する意見・評価を把握し、居住上・経営上の問題を明らかにすることを目的とする。そして、現存する問題の解決策を検討し、今後の観光産業の振興に基づく被災地復興計画に参考となる知見を得る。
著者
飯島 正
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. KBSE, 知能ソフトウェア工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.114, no.292, pp.59-64, 2014-10-30

計算機可読な契約約款や法令のための視覚的モデリング言語を提案する.言語とはいっても,UMLと同様に複数の視覚言語の集合であり,ルールとオントロジーの表現を基本とする.その目的は.情報システムへの迅速な反映にある.既にある契約約款や法令を解析するというよりも,先に視覚的言語でモデル化することで,契約約款や法令をモデルベール開発することを目的とする.これにより,より分かりやすい言葉で言い換えたり,他言語へ翻訳することを容易にする.
著者
成行 正夫
出版者
慶應義塾大学藝文学会
雑誌
芸文研究 (ISSN:04351630)
巻号頁・発行日
no.34, pp.p30-40, 1975-02
著者
二階堂 善弘
出版者
関西大学大学院東アジア文化研究科
雑誌
東アジア文化交渉研究 = Journal of East Asian cultural interaction studies (ISSN:18827748)
巻号頁・発行日
no.7, pp.217-228, 2014-03

文部科学省グローバルCOEプログラム 関西大学文化交渉学教育研究拠点東アジアの思想と構造Well known as three eyed God Erlangshen 二郎神, but who had only two eyes in Ming dynasty. There are no portrait of threee yed Erlangshen in Fengshen Bang 封神榜 and Xiyouji 西遊記. Perhaps this effect from another three eyes of God Huaguang 華光. And briefing of the Erwangmiao 二王廟 in Dujiangyan Sichuan.
著者
中田 奈月
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.41-51, 2004
被引用文献数
1 1

近年, 女性しか従事しないと考えられてきた保育職に参入する男性が増加している。男性保育者の存在は我々がイメージしてきた「保育者」像を大きくゆるがす。そのため女性保育者や保育所所長は彼らを不必要だと考えたり矛盾した期待をしたりする。そんななかで男性保育者は周囲の人々の期待にどうこたえ男性保育者であり続けるのか。男性保育者の経験に伴って変化する男性保育者自身の「保育者」定義に着目して分析する。分析の結果, 男性保育者の「保育者」定義にはシークエンスがあり, そこには3段階あると分かった。それらの定義は, 優しく世話好きでケア労働を好むといった従来の「保育者」定義とは大きく異なる。第1段階, 彼らは自らを保育所の父と定義する。第2段階, ある程度経験をつんだ男性は, ジェンダーの偏りを是正する者として男性の視点を取り入れようとする。そして第3段階, かなり経験をつんだ男性は, 子どもの発達を促す者として保育をしていた。
著者
李 維安
出版者
慶應義塾大学
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.125-141, 1996-06-25

近年,コーポレート・ガバナンスに関する研究は,ますます国際的な課題になってきている。なかでも注目されるのは,一国のガバナンス機構についての研究を超えた比較研究である。ところが,それらの比較研究はいずれも,発達した市場経済制度を有する国について分析を行なったものであり,発展途上国や市場経済への移行を模索している国を視野に入れたものではない。コーポレート・ガバナンスに関する研究は,これらの国をも視野に入れて推し進められる必要がある。なぜなら,これらの国においては,既存の統治制度とは異なった,新たな統治制度の構築が緊要とされているからである。市場経済への移行を目指している中国では,先進市場経済国の企業統治制度を参考にしつつ,新しい企業統治制度をも導入しなければならないという課題がある。こうした課題は,中国等の個々の国の企業統治制度自体の研究にとってのみならず,市場経済先進国との比較企業統治制度の研究にとってもまた興味深い課題である。先進国における企業統治(コーポレート・ガバナンス)がいわば制度の調整の問題であるのに対して,中国のコーポレート・ガバナンスは制度の交替の問題であり,いわば計画経済の企業統治制度から市場経済の企業統治制度への「転形」の問題である。この転形は,計画経済の導入と異なり,政治的決断ではなく,旧計画経済の企業統治制度の「下部構造」の長年にわたる進化のプロセスに「上部構造」が漸く追い付いた結果であると考えられる。従って,こうした制度的進化の視点からみれば,市場経済への移行における企業統治制度の転形を解明するためには,まず計画経済の企業統治制度の進化プロセスを把握しておく必要がある。そこで,本稿では,これまでの研究成果を吸収した上で,比較企業統治制度論の視点から,中国における計画経済の企業統治制度を中心として分析を行ない,その「行政化」等の問題点を明らかにすると共に,今後の改革方向について若干の展望を試みていくこととしたい。
著者
黒沼 精一
出版者
佛教大学
雑誌
佛教大學大學院紀要 (ISSN:13442422)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.175-188, 2007-03-01

本稿は、自然が美しい北海道において展開されている道州制議論と市町村広域合併議論の展開に関連づけ、北海道の特殊性を活かしたウェルフェアミックスの可能性を模索するものである。英国保守党政権における行財政改革、NPMと民営化政策を比較検討しながら、農村社会に必要な道州制議論における北海道型ウェルフェアミックスの提案を総括したものであり、コンサーバティズムの潮流を再認識していくものである。本稿の構成は、1ではウェルフェアミックス理論の形成過程から近年に至るまでの経緯を分析し、2では北海道における道州制議論と市町村広域合併議論の展開を把握するために地方政府と中央政府の主張を分析し、3では英国保守党政権における行財政改革からニューレイバー労働党改革路線への歴史的変遷、民営化政策、財政の健全化について分析し、北海道の農村社会に必要と思われる政策の<coreからsolution>の比較と関連性を述べた。4では農村社会に必要な道州制議論における北海道型ウェルフェアミックスの提案と北海道型リベラルアーツを総括するものである。本稿の特徴は、第一に北海道におけるインフォーマルセクターの活動を補完的に支援する福祉ビジネスを非営利セクターと営利セクターに類型化し、<コアコンピタンス(特殊性や長所)を伸ばして、社会貢献(地域貢献・国際貢献)に結びつけいていく地域振興>を<coreからsolution>として捉えていくところにある。第二に本来的なリベラルアーツ(自由七科)を北海道型リベラルアーツにアレンジして、道州制議論における北海道型ウェルフェアミックスに必要な七つの課題について総括するところにあり、北海道あるいは北海道の農村社会の発展に寄与するものである。
著者
林 陸雄 Rikuo Hayashi
出版者
桃山学院大学総合研究所
雑誌
桃山学院大学キリスト教論集 (ISSN:0286973X)
巻号頁・発行日
no.43, pp.133-168, 2007

The economy of the Republic of Indonesia during the Suharto years,thanks to a series of five-year plans initiated by the government,developed steadily. Since the economic crisis of 1997, however, due to aninability to effectively combat the various crises that faced the country,domestic conditions have declined considerably, leading to a growth in thenumber of people living in poverty and an overall increase in humansuffering. Among the markers of poverty are under-nourishment, inabilityto attend school, and illiteracy. In this article we analyze those three markers, relying on data publishedby the Indonesian government's State Statistics Bureau, and on reportscarried in the monthly journals Kompas and Bali Post. In particular, wehave focused on the alarming problem of under-nourishment among theunder-fives, a problem that has come to the fore since mid-2005. This article is intended to be read in conjunction with our other article,"Tasks Currently Confronting Momoyama Gakuin University'sInternational Work Camp and the Camp's Future Prospects", whichappears elsewhere in this issue.
著者
太田 有 大田 英輔 田島 清〓
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)
巻号頁・発行日
vol.54, no.500, pp.890-899, 1988-04-25
被引用文献数
5

Fan noise data are categorized into source characteristic terms and a frequency response term expressing attenuation in the propagation passage. These terms are determined by sweeping the fan speed from 1000 to 4500 rpm. The fan specific speed and the impeller diameter are 42 and 460 mm. The blade number is 12. By setting the exponent in a power law relationship of sound pressure level versus frequency as 3, two factors describing the source level are determined with simple relationships to the scroll cut-off location. By selecting the distance, the noise level is possibly reduced by more than 10 dB without influencing fan performance. The frequency response if satisfactorily presented by introducing a one-dimensional linear wave model, where the key passage is blade passages selectively determined by the noise wavelength. By choosing the blade number or the inlet duct length so that a frequency of the maximum attenuation is achieved, a noise reduction of 10 dB is again expected.