著者

中野 洋一

出版者

九州国際大学

雑誌

九州国際大学国際関係学論集 (ISSN:18807895)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.1-73, 2015-03

著者

石田應喜 塚田平 松本碩城著

出版者

文化評論出版

巻号頁・発行日

1978

著者

中村 美咲 西川 和男

出版者

大阪生活衛生協会

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.239-246, 2009

被引用文献数

7

著者

石上 敏

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.62-63, 2011-08-10 (Released:2017-05-19)

著者

ナシエ ミシェル Michel Nassiet

出版者

関西学院大学史学会

雑誌

関西学院史学 (ISSN:04511263)

巻号頁・発行日

no.41, pp.105-127, 2014-03

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1890年08月25日, 1890-08-25

著者

福田 春香 鈴木 豊史 橋崎 要 吉村 彩也香 小林 千翔 重谷 美子 鈴木 直人 金沢 貴憲 深水 啓朗 山本 佳久

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.139, no.2, pp.299-308, 2019-02-01 (Released:2019-02-01)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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To clarify the volume of water required to paste pediatric powders, we herein established a standard for the powder paste state by measuring yield values when water was added to powders. The powders used in the present study were selected from 8 types including original and generic drugs. Tipepidine hibenzate is prescribed in the pediatric field in combination with ambroxol hydrochloride and l-carbocysteine. The volumes of water needed to achieve the paste state of ambroxol hydrochloride between the original and generic drugs were similar. However, the volumes of water needed for l-carbocysteine markedly differed between the original and generic drugs due to differences in their additives. The spreadability of the mixture when water was added to the powders was evaluated using a spread meter. Among the powders tested in the present study, the yield value to achieve a paste state with the addition of water was approximately 1000 dyne/cm2. The optimum volume of water estimated from this yield value using the linear proportional relationship for the amount of powder may be applied to the mixture of each pediatric power for dosage/body weight.

著者

藤田 宙靖

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1994, no.488, pp.1-9, 1994-04-20 (Released:2010-08-24)

著者

磯崎 三喜年

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実社心研 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.49-60, 1979

被引用文献数

2

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本研究は, 社会的促進現象にみられる他者存在と個人行動との関わりをより明確にするため, 課題の反応しやすさの程度, 存在する他者の人数およびその存在形態が個人の遂行にどのような影響を与えるかを, 共行為・聴衆両事態において検討し, あわせて両事態での効果の比較を行なった (実験I: 共行為事態, 実験II: 聴衆事態)。<BR>被験者は大学生144人 (男女各72人)。課題はアルファベットの並びかえ作業であった。<BR>主な結果は次のとおりである。<BR>1. 反応しやすい課題は, 共行為・聴衆いずれの事態でも他者存在により, その正反応数が増加し, 特に共行為事態では誤反応数の減少もみられた。反応しにくい課題は, 聴衆事態においてむしろ誤反応数が増加した。<BR>2. 存在する他者の人数による効果の違いは共行為事態においてはみられず, 聴衆事態において聴衆が1人の場合より聴衆が3人の場合に, 反応しやすい課題での促進効果がより大となる傾向を示した。<BR>3. 他者の存在形態の違いによる課題遂行量の差は, いずれの事態においてもみられなかった。<BR>4. 促進のみられた課題の正反応数を試行ごとにみると, その効果が特に前半に集中していることが示された<BR>以上の結果から共行為効果と聴衆効果について若干の検討が加えられた。

著者

西 洋

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.67-78, 2010-10-20 (Released:2017-04-25)

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This paper examines income distribution and demand formation pattern of the Japanese economy. The VAR model is a time series model which does not depend on a particular economic theory, and theoretical stance of the analyst can be found in variables included in the model or evaluation of the result. In this paper, post-Keynesian model is used for theoretical reference. The post-Keynesian model has revealed the mechanism of wage- and profit-led growth regimes, so far. It is theoretically well known that under what conditions they can be realized. However, it is only from empirical analysis that we can distinguish which regime is more dominant in each era or in each country. This issue has been examined especially for European and American economies, but there are few studies on the Japanese economy. Moreover, post-Keynesian growth and distribution theory emphasizes the dynamic linkage among income distribution, demand component and aggregate demand, but using this viewpoint is quite important in order to understand the causes of the recent Japanese low economic growth. In fact, many have remarked that up-down of wage share, stagnation of consumption, and cyclical behavior of investment and export are determinants of the recent Japanese macroeconomic performance. Taking into consideration the fact that such performance fits exactly the post-Keynesian viewpoint, and many factors concern this macroeconomic performance via interdependent manner, we can consider that the VAR model is a useful tool for examining our purpose. Therefore, this paper estimates a VAR model which includes income distribution, growth rate of consumption, export demand, GDP, and capital accumulation rate. Based on the impulse-response function and variance decomposition, we present an empirical investigation of the Japanese macroeconomic performance. Our results say that the profit-led demand formation pattern was dominant during 1985 and 2008 in the Japanese economy. In this regime, both domestic and external demands present positive relationship with GDP growth. That is, these demand components have a possibility to expand economic growth. In the bubble periods, active consumption and investment realized with rise in asset price and improvement of economic outlook sustained a favorable macroeconomic performance. On the contrary, after bubble burst, a rise in labor share did not maintain consumption demand, and investment demand also stagnated due to deterioration of profitability, stock adjustment and credit crunch. As a result, macroeconomic performance was not sustainable one. Hence, it can be said that the Japanese economy failed to realize a domestic demand-led growth since the 1990s. After 2002, export demand expanded while profit share recovered, which induced expansion of investment. As a result, led by the external demand the Japanese macroeconomic performance turned to a favorable performance until the Subprime shock.

著者

菅沼 晃

出版者

Japanese Association of Indian and Buddhist Studies

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.1-11, 2000-12-20 (Released:2010-03-09)

著者

元少年A著

出版者

太田出版

巻号頁・発行日

2015

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.7, pp.510a-510a, 1911

著者

山下 清海 尹 秀一 松村 公明 杜 国慶

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.503, 2008

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1.問題の所在<BR> 1970年代末以降の改革開放政策の進展に伴い,中国では,海外への留学や出稼ぎなどの出国ブームが起こり,これは現在でも継続している。今日,世界の華人社会は,ダイナミックに膨張と拡散を続けており,従来の伝統的な「華僑像」ではとらえきれない新しい局面を迎えている。日本においても,1980年に52,896人であった在留中国人(中国籍保有者)は,2007年には606,889人となり,韓国・朝鮮人(593,489人)を抜いて,国籍別で初めて第1位となった。<BR> 本報告は,中国の改革開放政策実施後,日本において急増した華人ニューカマー(いわゆる「新華僑」)の日本への送出プロセスの解明を目的に進めている研究プロジェクトの中間報告である。今回の発表では,中国東北地方,特に吉林省延辺朝鮮族自治州での現地調査の成果を中心に発表する。現地調査は,遼寧省の瀋陽・大連,黒龍江省のハルビン,吉林省の長春・延辺朝鮮族自治州(州都は延吉)で,2006~2008年の毎年夏に実施し,特に延辺朝鮮族自治州での調査に重点を置いた。各調査地では,日本語学校,大学の日本語教育機関,海外留学・労務斡旋会社,日本渡航経験者,日本在留者の留守家族,日系企業などを対象に聞き取り調査,資料収集を行った。また,並行して,日本国内の華人ニューカマーからの聞き取り調査も実施した。<BR><BR>2.日本における東北出身者の増加<BR> 在留外国人統計に基づいて,日本在留中国人人口の推移をみると,華人ニューカマーが増加したのは,1978年末の中国の改革開放政策実施後,とりわけ1980年代後半以降である。在日中国人人口が増加する過程で,非常に興味深い特色は,出身地(本籍地)の変化である。<BR> 日本政府は1983年に「留学生10万人計画」を打ち出し,就学生の入国手続きを簡素化した。一方,中国政府は1986年,公民出境管理法を施行し,私的理由による出国も認めるようになった。このような日中両国の規制緩和により,中国から就学ビザや留学ビザで来日する者が急増した。<BR> 当時の中国人就学・留学生の多くは,上海市と福建省の出身であった。しかし,2007年には在日中国人(606,889人)のうち,_丸1_遼寧省16.1%,_丸2_黒龍江省10.3%,_丸3_上海市9.5%,_丸4_吉林省8.5%の順となり,遼寧・黒龍江・吉林の東北3省(東北地方)を合計すると全体の34.9%(211,951人)を占めるまでになった。<BR><BR>3.東北地方出身ニューカマーの中国における送出プロセス<BR> 2000年の中国の人口センサスによれば,中国の55の少数民族のうち,朝鮮族は人口順で13位(1,923,842人)であり,その大多数は東北地方に居住している。朝鮮語は文法や発音などで日本語と類似しており,朝鮮族にとって日本語は,外国語の中で最も学び易く,大学入学の外国語科目の試験では得点が取り易い外国語であった。1980年代後半から,就学ビザを取得して日本へ渡航できるようになると,東北地方では,特に日本語能力の高い朝鮮族の間で,日本への留学ブームが起こった。朝鮮族にとっては,最も身近な外国は韓国であるが,韓国より多くの収入が得られ,子どもの時から学校では,英語でなく日本語を外国語として学んできた朝鮮族にとって,日本は渡航希望先として第1の国であった。先に日本へ行った親類や友人を頼り,チェーン・マイグレーションにより日本へ渡航する朝鮮族が増加していった。東京の池袋駅や新大久保駅周辺には,朝鮮族が開業した中国東北料理店や中国朝鮮料理店などが集中している。延辺朝鮮族自治州の延吉郊外の朝鮮族の村では,若者の多く(男女とも)が,日本や韓国に渡航したまま帰国せず,海外からの送金によって高齢者ばかりが生活している村がみられる。<BR> 東北地方における外国企業では,韓国企業の進出が最も目覚ましいが,日本企業も韓国に次いで重要な地位を占めている。特に大連には日本企業のコールセンターやソフト関連施設が多数設けられ,日本語能力が高い人材が求められている。東北地方は,中国国内でも日本語学習者や日本留学希望者が多い地域である。日本語を習得して大連,さらには上海,深圳などの沿海地域の大都市に進出した日系企業への就職を志望する者が多い。<BR> 近年の中国国内の留学ブームを反映して,大連,瀋陽,ハルビン,長春,延吉など東北地方の主要な都市には多数の外国語学校・留学斡旋会社がある。2003年に発生した福岡一家4人殺害事件(犯人の3人の中国人留学生のうち2名は吉林省出身)以後,日本留学のビザ申請に対する日本側の審査が厳格化したため,外国語学校や留学斡旋会社では,主要な渡航先であった日本から,重点を韓国への留学や出稼ぎに切り替えている

著者

山下 清海 張 貴民 杜 国慶 小木 裕文

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.33, 2011

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1.はじめに<BR> 中国では,多くの海外出稼ぎ者や移住者を送出した地域を「僑郷」(華僑の故郷という意味)とよんでいる。報告者らは,すでに在日華人の代表的な僑郷の一つである福建省北部の福清市で調査研究を行った(山下ほか 2010)。<BR> 今回の一連の発表(1)~(3)では,現地調査に基づいて,僑郷としての青田県の変容とその背景について考察する。現地調査は,2009年12月および2010年8月において,青田県華僑弁公室,青田県帰国華僑聯合会,青田華僑歴史陳列館,郷・鎮の華人関係団体などを訪問し,聞き取り調査,土地利用調査,資料収集などを実施した。<BR> 本発表(1)では,とくに在日華人の伝統的な僑郷としての青田県の地域的特色について考察するとともに,今日に至るまでの僑郷としての変容をグローバルな視点から概観する。<BR> 研究対象地域の青田県は,浙江省南部の主要都市,温州市の西に隣接する県の一つで,1963年に温州市から麗水市に管轄が変わったが,歴史的にも経済的にも隣接する温州市の影響を強く受け,温州都市圏に属しているといえる。青田県の中心部である鶴城鎮は温州市の中心部から約50km離れており,高速道路を使えば車で1時間あまりである。青田県は,面積2484km2,人口49.9万(2009年末)で,そのうち83.4%は農業人口という農村地域である(青田県人民政府公式HP)。<BR> 本研究の研究対象地域として青田県を選定した理由としては,青田県が在日華人の伝統的な僑郷であったこと,中国の改革開放後,青田県から海外(とくにヨーロッパ)へ移り住む「新華僑」が急増していること,海外在住の青田県出身華人との結びつきにより,青田県の都市部・農村部が大きく変容していることがあげられる。<BR><BR>2.青田県からヨーロッパ,日本への出国<BR> 青田県出身者の出国は,青田県特産の青田石の彫刻を,海外で売り歩くことから始まった。清朝末期には,すでに陸路シベリアを経由して,ロシア,イタリア,ドイツなどに渡った青田県出身者が,青田石を販売していた。第1次世界大戦中の1917年,イギリスやフランスは不足する軍事労働力を補うために中国人(参戦華工という)を中国で募集し,多くの青田県出身者もこれに応じ,終戦後,多数が現地に残留した。ヨーロッパの伝統的な華人社会においては,浙江省出身者が多いが,その中でも青田県出身の割合は大きく,改革開放後の青田県出身の「新華僑」の増加の基礎は,同県出身の「老華僑」が築いたものといえる。<BR> 一方,日本への渡航をみると,光緒年間(1875~1908)には,出国者はヨーロッパより日本に多く渡っている。初期には日本でも青田石を販売していたが,しだいに工場などで単純労働に従事するようになった。日本の青田県出身者は東京に多く,関東大震災(1923年)および直後の混乱時の日本人による虐殺により,青田県出身者170人が犠牲となった。<BR> ちなみに福岡ソフトバンクホークス球団会長の王貞治の父,王仕福は,1901年,青田県仁庄鎮で生まれ,1921年に来日した。1923年,関東大震災に遭遇し,一旦帰国したが,1924年に再来日した。<BR><BR>3.改革開放後の新華僑の動向と僑郷の変容<BR> 今日の青田県は,都市部においても農村部においても,僑郷としての特色が,人びとの生活様式にも景観にも明瞭に反映されている。<BR> 青田県の中心部,鶴城鎮には外国語学校のポスターが各所に貼られている。ポスターに書かれている学校で教えられている外国語は,イタリア語,スペイン語,ドイツ語,英語,ポルトガル語であり,この順番は出国先の人気や出国者の多さを示している。また,最近ではワインを飲んだり,西洋料理を食する習慣が浸透し,ワイン専門店や西洋料理店・カフェなどの開業が続いており,ヨーロッパ在住者が多い僑郷としての特色が強まっている。<BR> 農村部においても,イタリアやスペインから帰国した者や,出国の準備をしている者が多く,帰国者や在外華人の留守家族などによる住宅の建設が各地で見られる。<BR><BR>〔文献〕<BR> 山下清海 2010. 『池袋チャイナタウン-都内最大の新華僑街の実像に迫る-』洋泉社.<BR>山下清海・小木裕文・松村公明・張貴民・杜国慶 2010. 福建省福清出身の在日新華僑とその僑郷.地理空間 3(1):1-23.<BR>

著者

西村 則昭

出版者

仁愛大学

雑誌

仁愛大学研究紀要. 人間学部篇 (ISSN:21853355)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.33-44, 2009-12-30

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本稿(2)では,統合失調症の臨床事例(西村,1998)の再解釈が,特にクライエントの報告した三つの夢をめぐって試みられた.クライエントは面接過程の中で,アニマ像に導かれ,現実界に接近し,父の名の体得が行なわれるべき場へと再び到った.しかし主体は父の名の課す去勢を建設的な体験にすることができず,激しい怒りの反応を呈するだけで,父の名の受け取りを自ら拒否し,象徴界の外部,現実界の真っ只中に留まったまま,象徴界との凄まじい緊張関係に立たされる道(精神病者への道)を選んだ.心理療法はそのことを確認するために行なわれたようにも思われた.総合的考察では,『ブランビラ王女』における主体(ジーリオ)との比較によって,精神病的主体のあり方が浮き彫りにされ,そして物自体に相応するイメージを紡ぎ出し,主体を現実界へと接近させる存在として,ラカン的に捉え直されたアニマが,ラカン理論における対象a に相当することが論じられた.

著者

鈴木 俊幸 齋藤 真麻理 小林 一彦 田中 大士 中嶋 隆 入口 敦志 海野 圭介 栁瀬 千穂 岩橋 清美 荒木 仁朗 粂 汐里 滝澤 みか 小林 健二

出版者

人間文化研究機構国文学研究資料館

雑誌

国文研ニューズ = NIJL News (ISSN:18831931)

巻号頁・発行日

no.54, pp.1-16, 2019-01-23

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●メッセージ継承と蓄積●研究ノートホノルル美術館蔵『塵滴問答』について●エッセイ一期一会●トピックス第11回日本古典文学学術賞受賞者発表第11回日本古典文学学術賞選考講評中世日本の写本文化をめぐる研究集会肥前島原松平文庫における合同古典籍研修会日本古典籍セミナーUniversity of California, Berkeley 2018公開研究会「古典籍画像に対する文字認識と内容解析への取り組み」大学共同利用機関シンポジウム2018「福島県浜通りの歴史と文化の継承―『大字誌ふるさと請戸』という方法―」平成30年度古典の日講演会第42回国際日本文学研究集会総合研究大学院大学日本文学研究専攻の近況●表紙絵資料紹介『かみよ物語絵巻貼付屏風』六曲一隻

著者

北垣 篤

出版者

イタリア学会

雑誌

イタリア学会誌 (ISSN:03872947)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.129-147, 1984

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In questa ricerca ho voluto introdurre la Posillecheata di pompeo Sarnelli e la traduzione tedesca di Felix Liebrecht del pentamerone e spiegare brevemente la relazione di questa traduzione con la raccolta dei "Kinder-und-Hausmarchen" di Grimm. La Posillecheata di Pompeo Sarnelli(Anagramma di Marsillo Reppone, 1649-1724)e molto importante, anche perehe in quest' opera(1674)troviamo citato, per la prima volta, il titolo del Pentamerone. P. Sarnelli, felice successore di Basile, nella Posillecheata raccoglie cinque fiabe nel dialetto napoletano. Nella introduzione della traduzione parziale giapponese del pentamerone(1941), i traduttori affermano che la raccolta delle fiabe popolari tedesche dei Fratelli Grimm e nata sotto l'influsso del Pentamerone. Secondo me, il Pentamerone di Basile e diventato famoso in Europa grazie ai Fratelli Grimm, specialmente per l' introduzione di Iacopo Grimm alla traduzione tedesca di Felix Liebrecht, "das Marchen aller Marchen oder das Pentamerone".

著者

小林 惣八

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.55-64, 1972-03

著者

岡崎昌 著

出版者

洛陽堂

巻号頁・発行日

1919