著者

生津 弘毅 井澤 美苗 西村 友宏 登美 斉俊 中島 恵美

出版者

日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.25, 2015-10-23

著者

斎藤万比古

雑誌

社会精神医学

巻号頁・発行日

vol.13, pp.263-270, 1990

被引用文献数

1

著者

友江 祥子

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学大学院紀要. 社会学研究科篇 (ISSN:18834000)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.37-54, 2011-03-01

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仮説を,大阪で派遣看護婦として働いていた20代女性の日記から検証する。すると見えてくることがある。それは女性の印象が「のんき」であるということだ。昭和16年当時は日中戦争のただ中であり,日本は完全な戦時下という状況であった。それにもかかわらず日記の中の日常は,現代の我々に伝えられる「戦争」というイメージからはほど遠い。不穏な社会情勢よりも女性にとって大切なことは,自分個人の将来,とりわけ婚約者との将来だった。このような点からも,女性の日常はまだ平穏であったと思われる。しかし戦時下であったことは事実であり,日記中には「戦争をすることへの躊躇」を感じさせない勇ましい文章が並ぶ。この女性は,こうしたアンビヴァレントな意識をもち,戦時下独特の不穏な空気のなか,平穏な生活を送っていたのである。

著者

北川 琢巳

出版者

日本加除出版

雑誌

戸籍時報 (ISSN:09121579)

巻号頁・発行日

no.669, pp.28-33, 2011-06

出版者

阪急コミュニケーションズ

雑誌

ニューズウィーク (ISSN:09122001)

巻号頁・発行日

vol.26, no.27, pp.54-55, 2011-07-13

著者

長田 泰公

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間と生活環境 (ISSN:13407694)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.133-134, 1999-06

著者

篠原 季次 宮下 直樹 平原 大地 吉本 引正 山川 史郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.88, pp.91-95, 2013-06-13

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宇宙基本法が改訂になり、人工衛星を用いた海洋監視手法の研究開発が求められ、JAXAにおいても、排他的経済水域の保全管理、違法操業等の海上犯罪、不審船事案、重大海難事故等、あるいは、我が国に至る海上輸送路における海賊行為等の対処に資することを目的とした、外洋を含めた広い範囲のAIS信号を人工衛星で受信するシステムの検討を行ってきた。衛星AIS (AIS: Automatic Identification System)は、上記に貢献できる宇宙システムの一つであるため、小型衛星を利用した衛星搭載AIS受信システムに関する技術実証実験SPAISE1 (SPacebased AIS Experiment1)を実施した。今回は約1年間に及ぶSPAISE1の実験結果のサマリを報告する。

著者

長南 幸恵

出版者

NPO法人 日本自閉症スペクトラム支援協会 日本自閉症スペクトラム学会

雑誌

自閉症スペクトラム研究 (ISSN:13475932)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.29-39, 2014

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<p>自閉症スペクトラム児者の感覚の特性に対する支援を検討するために、過去30 年間の国内研究のレビューを行った。医中誌Web 版にて「自閉症スペクトラム(Autism Spectrum Disorder: 以下ASD)」と「感覚」を検索キーワードとし、対象や内容が関連のないものを除外した結果、52 件であった。これまで医学的診断基準に感覚の特性(過敏や鈍麻:以下特性)が盛り込まれていなかったことが影響していると思われたが、今後は増加していくと予測される。感覚の特性に関する研究では、文献数および扱っている感覚数共に最多であった作業療法分野がその中心を担っていると思われた。ASD 児の半数以上に感覚の特性が生じ、生活の困難と結びつき、その程度や種類も個別性が高い。したがって、個々にアセスメントする必要があるが、誰がいつどのようにアセスメントしていくのかは、今後の課題の1 つである。さらにASD 児の母親は、早期から感覚の特性に気がついていることが多く、それが母親の感じる育てにくさにつながっている可能性がある。したがって、母親の感じる育てにくさから支援を開始することがASD 児の早期診断、早期支援に繋がる可能性があるだろう。</p>

著者

長南 幸恵

出版者

日本自閉症スペクトラム学会

雑誌

自閉症スペクトラム研究 (ISSN:13475932)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.29-39, 2014-11

著者

大野 一月

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.60-67, 1935

著者

伊藤 剛

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

no.145, pp.141-154,L15, 2006

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This paper addresses the changing nature of power (or influence) in the study of Chinese politics and diplomacy, and seeks to clarify the extent to which theoretical approaches in academia can be useful for a fuller understanding of China.<br>The discussion has three parts. The first deals with the part of foreign policy, and argues that China's application of the "New Conception of Security" or "Peaceful Rise" has created more stable relationships not only with the United States but with neighboring countries. More specifically, in order to sustain economic development since the 1990's, the creation and the development of "soft power" has produced more benefits to China's interests.<br>The second part addresses China's domestic politics. Since the 1949 revolution, the Chinese Communist Party has maintained the "party state, " and even after the economic growth started in the early 1990's, the CCP, with its society so far pluralized, has sought to keep its power under control. The emergence of various societal groups, which leads to the application of "corporatism, " will be addressed.<br>The third part seeks to combine both arguments of foreign policy and domestic politics. It argues that, in the face of the rapidly changing politics and society within China that has also affected its foreign policy, various theoretical frameworks such as "second image" and "reversed second-image" could be useful. The Chinese government, trying to maintain its power not only over its society but also vis-à-vis other countries, has created more complicated means to maintain its authority and legitimacy.<br>The paper concludes by slightly touching on the brief history of Japan's study on Chinese studies. There, more positive methods and approaches toward the "real" Chinese politics and diplomacy should be examined.

著者

添谷 芳秀

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.21-40, 2010-03

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はじめに国際平和協力への参画日米同盟の「再確認」人間の安全保障冷戦後日本外交をめぐる政治おわりに

著者

馬場 美次

出版者

一般社団法人照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.84, no.9, pp.657-658, 2000-09-01

著者

持田 照夫 持田 昭子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術研究発表会梗概集. 計画系

巻号頁・発行日

no.43, pp.359-362, 1973-03-23

著者

池松 由香

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.238, pp.150-153, 2004-07

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節句人形のメーカーにとって、子供の日が明けた5月中旬は、シーズン最後の売り上げが振り込まれる特別な時期。一年で最良のひと時であるはずが、今年は最悪に終わった。17日、「業界の巨人」である秀月人形チェーン(東京都台東区、以下、秀月)が、民事再生法の適用を申請したのだ。

著者

坂川 昌隆

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.EdPF1055-EdPF1055, 2011

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【目的】<BR>施設入所者において, 転倒・転落は骨折などといった重篤な障害を引き起こす要因となり, 身体機能の低下など日常生活に多大な影響を及ぼす. 転倒・転落に影響を及ぼす因子として身体機能や, 注意機能などといった高次脳機能などが挙げられている. しかしこれまで施設入所者を対象とし, 転倒・転落と身体機能との関係は検討されているものの, 注意機能などといった高次脳機能との検討はあまり行われていない. しかし施設入所者を対象に注意機能の検査を行う場合, 認知機能の低下をきたした利用者が多く, 机上の注意機能の検査が実施できないことが多く存在する. そこで, 本研究ではリハビリテーション時の行動から注意機能が評価できるBehavioral Assessment of Attentional Disturbance (以下, BAAD)によって注意機能を評価し, BAADの転倒・転落の評価指標としての予測妥当性を検討することを目的とする.<BR>【方法】<BR>対象は当介護老人保健施設に平成22年6月から平成22年9月の間に継続して入所されていた要介護高齢者124名(男性40名, 女性84名, 年齢85.5±7.6歳, 要介護度3.0±1.2). 方法として, まずBAADの評価を, 担当セラフィストにBAADの評価方法の説明後に行った. BAADの行動観察の内容は6項目(1. 活気がなくボーっとしている2. 訓練中じっとしていられない, 多動で落ち着きがない3. 訓練(動作)に集中できず, 容易に他のものに注意がそれる4. 動作のスピードが遅い5. 同じことを2回以上指摘, 同じ誤りを2回以上犯す6. 動作の安全性への配慮が不足,安全確保ができていないのに動作を開始する)からなる. この6項目についてそれぞれ出現頻度で重みづけした点数(0点:全く見られない~3点:常にみられる)を合計してBAADの点数とした. BAAD評価後, 転倒・転落の件数の前向きな調査を行った. 調査期間は平成22年度6月から平成22年度9月までの4ヶ月間とし, 事故報告書をもとに調査した. この転倒・転落件数をもとに対象者を, 4ヶ月間に1回以上転倒したもの(以下, 転倒群)と転倒しなかったもの(以下, 非転倒群)の2群に対象者を群分けした. 統計学的検討として, 転倒群と非転倒群の, BAADの成績の差をMann WhitneyのU検定を用いて分析した. <BR>【説明と同意】<BR>対象者の家族に対して, 入所時にデータを使用することを説明し, 同意をいただいている. <BR>【結果】<BR>全対象者のBAADの点数の中央値は7点であった. また調査期間中の転倒件数は68件であった. 全対象者124名のうち, 転倒群は37名(年齢86.7±7.2歳, 要介護度3.1±1.2), 非転倒群は87名(年齢85.3±7.6歳, 要介護度3.0±1.2)であった. BAADの点数の中央値は転倒群において10点, 非転倒群において5点であり, 転倒群と非転倒群のBAADの点数の間には有意な差が認められた(p<0.05). <BR>【考察】<BR>本研究の結果から, 施設入所者において, 注意機能が転倒・転落に関係することが明らかとなった. またリハビリテーション時の行動から注意機能を評価するBAADの, 転倒・転落への予測妥当性が明らかとなった. 本研究の対象は既存の介護老人保健施設の入所者である. しかし, 今後は新規の入所者を対象とした検討が必要と考える. また転倒・転落は注意機能などといった高次脳機能以外に, 身体機能などとの関係もあることが多数報告されている. このことから, BAADと注意機能以外の身体機能などといった他の要素と, 転倒との関連についての検討も必要と考える. <BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>本研究は施設入所者を対象として, 注意機能の評価法であるBAADの転倒・転落の予測妥当性を明らかとするものであり, 転倒・転落の要因を明らかとし, 転倒・転落を防止していくうえで意義のあることと考える.

著者

佐藤 玲子

出版者

浜松医科大学

巻号頁・発行日

1993-01-08

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浜松医科大学学位論文 医博論第134号(平成05年01月08日)

著者

辻田 麻里

出版者

獨協大学外国語学部ドイツ語学科

雑誌

独協大学ドイツ学研究 (ISSN:03899799)

巻号頁・発行日

no.70, pp.87-102, 2016-03

著者

安藤 剛

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.579, pp.6-9, 2013-11-11

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震災前、福島第一原子力発電所の西側では、延長32kmにわたる常磐自動車道常磐富岡インターチェンジ(IC)(福島県富岡町)—南相馬IC(同県南相馬市)間の建設工事が進んでいた。原発に最も接近するのは羽黒川橋(同県双葉町)の辺りで、約5kmの距離だ。 震災…

著者

小林 茂夫

出版者

法政大学

雑誌

日本文學誌要 (ISSN:02877872)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.99-101, 2000-03-24