著者

長谷川 成一

出版者

弘前大学

雑誌

文経論叢. 人文学科篇 (ISSN:03854191)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.73-96, 1983

著者

柏木 隆雄

出版者

岩波書店

雑誌

文学 (ISSN:03894029)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.282-304, 2015-03

著者

永幡 嘉之 越山 洋三 梅津 和夫 後藤 三千代

出版者

日本昆虫学会

雑誌

昆蟲. ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.104-112, 2013-04-05

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電柱から回収されたカラスの巣から,ハナムグリ亜科の空の土繭2個と幼虫の死体1個体を発見した.この昆虫種および巣の持ち主の鳥種を同定するため,土繭の中に残っていた蛹殻,幼虫の死体,および巣材からDNA試料を抽出した.昆虫種については,ミトコンドリアDNAのCOI領域を分析対象とした.まずコウチュウ目用のユニバーサルプライマーセットを用いてPCRを行い,その後ダイレクトシーケンス法でPCR産物の塩基配列779bpを決定することで種同定した.鳥種については,ミトコンドリアDNAのチトクロームb領域を分析対象とした.ハシブトガラス,ハシボソガラス,ミヤマガラスの各種に特異的なプライマーと全種に共通なプライマーを用いてPCRを行ったのち,そのPCR産物のポリアクリルアミドゲル電気泳動を行い,増幅されたバンドの鎖長でカラスの種類を判定した.その結果,土繭と幼虫の死体の計3個体は全てアカマダラハナムグリであり,巣の主はハシボソガラスであることが判明した.また,これらのアカマダラハナムグリ3個体で2つのハプロタイプが識別されたことから,少なくとも2個体のメス成虫がこの巣に産卵したことがわかった.アカマダラハナムグリは,これまで猛禽類など動物食性鳥類の比較的大型の巣内で幼虫が腐植土や雛の食べ残しを餌として発育することが知られていたが,雑食性で比較的小さい巣を作るハシボソガラスの巣も繁殖資源として利用していることが,今回はじめて明らかとなった.

著者

沼田 良 安藤 愛

出版者

地方自治総合研究所

雑誌

自治総研 (ISSN:09102744)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.65-90, 2016-02

著者

石川 満佐育 濱口 佳和

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.526-537, 2007-12-30

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本研究では,近年諸外国で研究が盛んに行われているforgivenessの概念に注目し,ゆるし傾向性として実証的に取り上げ,わが国の中学生・高校生を対象に,ゆるし傾向性と外在化問題・内在化問題との関連を検討することを目的とした。研究1では,中高生574名を対象に,ゆるし傾向性尺度の作成を行った。因子分析を行った結果,「他者へのゆるし傾向」,「自己への消極的ゆるし傾向」,「自己への積極的ゆるし傾向」の3因子からなるゆるし傾向性尺度が作成された。研究2では,中高生553名を対象に,ゆるし傾向性尺度の信頼性,妥当性の検討を行った。その結果,十分な値の信頼性,妥当性が確認された。研究3では,中高生556名を対象に,ゆるし傾向性と外在化問題(身体的攻撃・関係性攻撃),内在化問題(抑うつ・不安)との関連を検討した。相関,重回帰分析により検討を行った結果,ゆるし傾向性と外在化問題,内在化問題との間には,負の関連が示された。従って,中高生にとって,ゆるし傾向性は,外在化問題,内在化問題の軽減に有効である可能性が示された。

著者

岩壺 卓三 迫田 豊 岩田 荘司

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

年次大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp._J231013-1-_J231013-4, 2011

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A link model which is composed with a fisherman's arm, a fishing rod, a line and, a Sweet fish are used in order to simulate a fishing system by using the Multi-body Dynamics. Pictures of the landing of the fish are taken by high speed camera in order to compare the orbit of the fish with the simulated one and the accuracy of the simulation is evaluated. Then simulation of two fishing rods which are good feeling and bad feeling of landing are performed to investigate the physical parameters of the fishing behavior in the fishing. As a result, difference of the parameters for the good and the bad fishing rods are clarified.

著者

渡邊 榮文

出版者

熊本県立大学

雑誌

アドミニストレーション (ISSN:1340752X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.391-405, 2012-03

著者

久保 友香 七丈 直弘 馬場 靖憲

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.22, pp.226-229, 2007-10-27

著者

木本 好信

出版者

甲子園短期大学

雑誌

甲子園短期大学紀要 (ISSN:0912506X)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.31-43, 2013-03-25

著者

寅丸 真澄

出版者

早稲田大学大学院日本語教育研究科

雑誌

早稲田日本語教育学 = Waseda studies in Japanese language education (ISSN:18823394)

巻号頁・発行日

no.17, pp.41-63, 2015-05

著者

河添 房江

出版者

専修大学人文科学研究所

雑誌

専修大学人文科学研究所月報 (ISSN:03878694)

巻号頁・発行日

no.272, pp.1-10, 2014-09

著者

梅田 肇

出版者

鈴鹿大学

雑誌

鈴鹿国際大学紀要Campana (ISSN:13428802)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.1-12, 2011-03-20

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This paper studies issues facing foreign students in public junior high schools in Mie Prefecture, Japan. A questionnaire was given to these students to find out what issues/problems they face. The results have led the author to introduce some measures to help these students accommodate different educational environments. Moreover, the author states his suggestions for making better "international classroom" atmosphere for both foreign students and their Japanese counterparts. The questionnaire, given to and answered by the students between May and July 2009, includes seven questions. The students were asked: (1) what language(s) they use to talk with their parents/families at home, (2) how much they use Japanese in their daily lives, (3) if they are interested in studying Japanese, (4) if they are interested in studying English, (5) if they are currently studying Japanese in supplementary classes, (6) if they are studying the languages of their own countries, and (7) in what countries/areas they would like to live in the future. The results show multi-nationalization and multi-lingualism without English. They also can give Japanese students good opportunities to recognize how important it is to be familiar with the feelings of their minority classmates in order to create a better international environment for mutual understanding in schools.

著者

水野 紗也子 荒木 郁聖 加洲 みさ 静木 恵利華 駄田井 千夏 朴 玲奈 松本 大輔

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101159-48101159, 2013

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【はじめに、目的】 妊娠中、出産後の女性は、身体的にも精神的にも問題が起こりやすい時期であり、身体的な問題としては、肩こりや腰痛、妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病などが挙げられる。妊娠高血圧症候群においては、約10%の妊婦が発症すると言われている。精神的な問題では産後うつ病などがあり、2002年のわが国の産後うつ病発症率は8%と言われていたが、2005年には12.8%と増加傾向にある。このような身体的および精神的な問題に対して、継続した運動が効果的であることは以前からも言われているが、妊娠中、出産後の運動はさまざまなリスクが伴い、個人の判断で運動を実施することが困難な場合もある。そのため、アメリカでは米国産婦人科学会が運動のガイドラインを示しており、妊娠中や出産後の運動が確立されているが、日本では、未だ確立された運動のガイドライン等はなく、この時期の運動の確立には至っていない。 そこで、本研究の目的は出産後の運動習慣がその後の骨密度やうつ傾向にどのように影響しているのかを明らかにすることとした。【方法】 対象は初回測定時に産後6ヶ月以内の女性18名(34.2±4.2歳)とした。対象者の体組成(体組成計:TANITA社製)、骨密度(超音波骨密度測定装置:GE healthcare社製)を測定し、同時に妊娠前、妊娠中、出産後、それぞれにおける運動習慣、健康状態、精神状態についてのアンケートと、エジンバラ産後うつ評価質問紙票(以下EPDS)を用いた産後うつのチェックテストを行った。 測定とアンケートを6ヶ月の期間をあけて2回(産後前期、産後後期)行い、6ヶ月間の変化を分析した。また、産後前期のアンケート結果より、産後前期に運動を行っていた者を運動実施群とし、全く行っていなかった者を運動非実施群として、2群間の骨密度およびEPDS得点を比較した。 統計解析は、6ヶ月間の比較は対応のあるt検定、2群間の比較は対応のないt検定、およびχ2検定で行った。統計ソフトはSPSS20.0Jを用い、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はヘルシンキ宣言に基づき、すべての対象者に本研究の趣旨を説明し参加の同意を得た。【結果】 産後前期から産後後期にかけての全体的な変化をみた結果、骨密度の指標となるステフィネス値(以下SI値)では、産後前期には98.6±18.5だったのに対し、産後後期には89.2±17.5と有意な減少が認められた(P<0.01)。EPDS得点においては産後前期から産後後期にかけて有意な差は認められなかった。 また、運動実施群と運動非実施群の2群間で骨密度およびEPDS得点を比較した結果、骨密度においては、SI値の変化率(産後後期SI値/産後前期SI値)が運動非実施群では87.1±5.0%だったのに対して、運動実施群では94.0±7.4%と、運動実施群において骨密度の減少が有意に抑制されていた(P<0.05)。EPDS得点では、運動非実施群では5.4±3.8点だったのに対して、運動実施群では2.6±2.4点と減少傾向にあった(P=0.07)。そして、産後前期から後期にかけてのEPDS得点の改善率は、運動非実施群では11%だったのに対して、運動実施群では89%であった(P<0.05)。【考察】 骨密度においては、産後前期から産後後期にかけて全体的に減少し、また、その中でも運動実施群において、骨密度の減少が抑制されていた。この産後前期から産後後期にかけての骨密度の有意な減少は授乳期であったことが大きく影響していたと考えられ、また、その中でも運動を行うことで骨形成に必要な運動負荷が骨へ与えられたため、運動実施群では骨密度の減少が抑制されたことが考えられる。 EPDSにおいては、運動実施群では非実施群に比べ得点が低い傾向にあり、また、改善率に差が認められた。これは、うつ病患者に対する運動療法では、投薬治療と同等の効果が得られることや、理学療法士の介入による運動療法が産後うつ病の発症リスクを減少させることから、運動療法が一般的なうつ病患者に治療効果があるのと同様に産後うつ病においても運動療法の効果がみられたことが考えられる。【理学療法学研究としての意義】 本研究より、産後女性に対する運動療法は骨粗鬆症や産後うつ病の予防につながることが示唆された。現在日本では産後女性に対する理学療法士の介入はほとんどない。しかし、理学療法士の専門性の観点から考えると、妊娠中・出産後に対して、精神的・身体的問題の改善や、運動機能の維持、ハイリスク妊娠の方への運動療法が行える可能性があると考えられる。今後、この産科領域は理学療法士が大いに介入できる分野だと考えられる一方で、介入に向けて適切な運動開始時期、運動量、頻度を明確にしていく必要があるといえる。

著者

清水 信次

出版者

金曜日

雑誌

金曜日

巻号頁・発行日

vol.23, no.35, pp.64-66, 2015-09-14

著者

若水 俊

出版者

茨城女子短期大学

雑誌

茨女国文 (ISSN:0915468X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-6, 1993-03-19

著者

柿嶌 眞 小野 義隆 福田 達男 佐藤 昭二

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.267-289, 2000

著者

土居 祥兌 安藤 勝彦 椿 啓介

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.333-338, 2000

著者

小幡 誉子

出版者

国立大学マネジメント研究会

雑誌

大学マネジメント (ISSN:18824633)

巻号頁・発行日

vol.9, no.7, pp.27-34, 2013-10

著者

樋口 直人

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.634-649, 2006-12-31

被引用文献数

1

著者

大野 正彦 関 比呂伸 花岡 〓

出版者

日本家屋害虫学会

雑誌

都市有害生物管理

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.75-76, 2011