著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.1080-1087, 2010-02-20

著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.536-514, 2010-08-25

著者

原 佑介

出版者

立命館大学国際言語文化研究所

雑誌

立命館言語文化研究 = 立命館言語文化研究 (ISSN:09157816)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.137-158, 2013-03

著者

杉本 弘幸

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌 = Journal of Ohara Institute for Social Research (ISSN:09129421)

巻号頁・発行日

vol.740, pp.4-27, 2020-06-01

著者

Muller Theron Gallagher Nicole

出版者

富山大学教養教育院

雑誌

富山大学教養教育院紀要

巻号頁・発行日

no.2, pp.1-13, 2021-03-12

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This paper presents a diachronic analysis of publication frequency and language medium for a Japanese national university’s medical faculty. Studies of trends in global writing for academic publication tend to implicate English language publication frequency increasing at the expense of publishing in national languages (Bennet, 2014). However, while increases in English language publication have been demonstrated (Fire & Guestrin, 2019), there remains little quantitative analysis of how the language publication practices of university faculty from outside the Anglophone center of higher education have changed, with Kyvik (1990, 2003), Daizen (2015), and Huang (2015) being notable exceptions. Here we diachronically analyze publication reports for a Japanese university’s medical faculty, examining annual university publication reports across two time periods, 1979 to 1980 and 2017 to 2018 for three medical subspecialties; biochemistry, internal medicine, and pathology. Across the subspecialties, English language publication in the most prestigious publication type, original journal articles, has largely come at the expense of Japanese language publication, with Japanese publications and English publications switching places in terms of frequency of publication between 1979 to 1980 and 2017 to 2018. However, less prestigious publication types have increased for both Japanese and English, suggesting that professional communication in Japanese remains important.

著者

桐村 豪文

雑誌

弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)

巻号頁・発行日

vol.123, pp.175-185, 2020-03-31

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本稿では、教育政策の正当性を裏付けるために求める「エビデンスに基づく教育(Evidence-Based Education:EBE)」の要求について、正義の観点からその正しさに疑義を呈した。 EBE の要求には、それに反対する声が相対する。しかし両者はしばしば対話すること自体が困難であり、政治闘争に近い状況である。そこで本稿では、両者間の通約可能性を探るべく、デリダの提起する来るべき民主主義=脱構築の概念に期待を寄せ、その探究を行った。探究の結果、① EBE の要求の根底には、科学的/非科学的(臨床的)、量的/質的、因果論的/非因果論的、普遍的/特殊的といった階層秩序的二項対立が伏在するということ、②カートライトとハーディによる議論は、それら階層秩序的二項対立を脱構築するものであり、③ゆえに、それら階層秩序的二項対立に依拠するEBE の要求は正しさを維持できないということが示された。

著者

向野 和雄 石川 哲

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.88-99, 1993-01-25

著者

高木 恒一

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.52, pp.99-109, 1994

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本稿では、1993年に実施した「教育と友人に関する調査」のデータをもとに、子どもの私立小・中学校進学の規定要因を検討する。分析に当たっては主として親の個人的要因(学歴、経済資源)と社会的文脈(両親の出身地)に着目し、これらの変数が子ともの私立小・中学校進学にどのような影響を与えるのかを検討する。主要な知見は以下の通りである。1.個人的な要因のうち、学歴に関しては両親の学歴が高いほど、私立小・中学校に進む子どもは多くなる。また、親が私立中学校に通った経験がある場合には、子どもが私立小・中学校に進学する傾向にある。2.経済資源に関しては、世帯収入が多くなるほど、子どもは私立小・中学校に進学する傾向にある。また、収入が中程度以上の場合に、資産としての住宅を保有していれば子どもは私立小・中学校に進学する割合が高くなる。3.社会的文脈としての両親の出身地についてみると、東京出身の親は、私立中学に進学している比率か高い。また、東京出身者は、収入中程度以上で持家を保有している傾向にある。従って親の出身地は、親の教育歴や経済状況を規定することを通して、子ともの私立小・中学校進学に影響を及ぼす。

著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.1111-1116, 2009-03-10

著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.778-814, 2009-01-22

著者

大塚 玲

出版者

静岡大学教育学部

雑誌

静岡大学教育学部研究報告. 人文・社会科学篇 (ISSN:02867303)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.131-142, 1996-03-25

著者

高橋 彩加

出版者

筑波技術大学

巻号頁・発行日

2021-03

著者

阿津川 令子

出版者

関西大学臨床心理専門職大学院 心理臨床センター

雑誌

関西大学心理臨床センター紀要

巻号頁・発行日

vol.12, pp.59-68, 2021-03-15

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Tedeschi, R.G.とCalhoun, L.G.によって発表された心的外傷後成長(posttraumatic growth = PTG)は、「トラウマティックな出来事、すなわち心的外傷をもたらすような非常につらく苦しい出来事をきっかけとした人間としての心の成長」と定義づけられている(Tedeschi & Calhoun, 1996)。PTG は彼らによって、その理論モデルの構築や尺度構成も成されており、昨今はトラウマ研究の分野やポジティブ心理学の文脈のなかで散見されるようになってきた。今日までさまざまな対象者に関する研究が蓄積されてきているが、アルコール依存症からの回復者のPTG研究はほとんど見当たらない。本研究では、公刊されている図書を利用し、A.A.メンバーであるアルコール依存症者7名分の回復手記のなかに表現されている「変化・成長」をPTG の視点から分析・検討した。アルコール依存症からの回復者の手記には、PTGに該当する表現が多数見られた。森田・一丸・大澤ら(2017)を参考に、KJ法的手法でカテゴリー化を行った結果、『自身とのつながり』『ソブラエティ(素面)を生きる』など6個の大カテゴリーを得ることができた。結果をもとに、アルコール依存症者の回復手記に表現されたPTGの特徴について考察するとともに、PPTG(Post-Posttraumatic Growth)についても考察を加えた。

著者

前川 幸雄 Yukio Maegawa

出版者

上越教育大学国語教育学会

雑誌

上越教育大学国語研究 (ISSN:09135189)

巻号頁・発行日

no.8, pp.16-31, 1994-02

著者

山内 繁 笠井 あすか

出版者

首都大学東京小笠原研究委員会

雑誌

小笠原研究年報 (ISSN:03879844)

巻号頁・発行日

no.40, pp.73-87, 2017-05-31

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2015年より小笠原父島二見港において、港湾衛生管理ガイドラインに基づく港湾衛生調査をめざした現地調査を実施している。本年も、ねずみ族及び蚊族の生息調査を行った。ねずみ族調査では、計12匹のクマネズミが捕獲された。クマネズミはペスト菌及び腎症候性出血熱ウイルスの媒介種であり、その病原体及び抗体の保有はなかったが、捕獲率は非常に高かった。蚊族調査は、成虫調査での捕集はなく、幼虫調査でヒトスジシマカ、アカイエカ群、ネッタイイエカの捕集があった。現行の港湾衛生管理ガイドラインでは、蚊族成虫調査にドライアイスを用いた炭酸ガス・ライトトラップ法を推奨しているが、父島ではドライアイスの入手が困難であるため① イースト菌発酵を用いた炭酸ガス・ライトトラップ法、② BG センチネル2を用いたトラップ法について、従来の方法との比較検討を行った。その結果、BGセンチネル2についてはドライアイスを用いた現行の方法と遜色のない結果を得た。今後、二見港では定期的な港湾衛生調査の継続が必要であり、ドライアイスを使用しない成虫調査の方法を選択していきたい。

著者

近藤 潤三

出版者

愛知教育大学地域社会システム講座

雑誌

社会科学論集 (ISSN:02885778)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.1-42, 2013-05-15

著者

所 功

出版者

京都産業大学法学会

雑誌

産大法学 (ISSN:02863782)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.41-61, 2005-07

著者

Fujiki Tsubasa Ikeda Kokolo Viennot Simon

出版者

Institute of Electrical and Electronics Engineers (IEEE)

雑誌

2015 IEEE Conference on Computational Intelligence and Games (CIG)

巻号頁・発行日

pp.407-414, 2015

被引用文献数

3

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A lot of research has been done on classical games such as Chess or Shogi, but not so much on more recent games such as turn-based strategy games, where the players can move multiple pieces at each turn. In this paper, we analyze the game components found in most strategy games, and propose a set of simple rules that could be used as a standard game for research on turn-based strategy games. We have implemented these rules in an open platform, and in the second part of the paper we compare four different Monte-Carlo search algorithms with this platform. Especially, we show the importance of distinguishing and handling differently tactical moves and attacking moves.

著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.240-246, 2008-07-15

著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.92-100, 2008-06-15