著者
日向 理彦 今井 崇也
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.57, no.12, pp.1196-1199, 2016-11-15

ビットコインにおける新しい機能や標準的な規格を定め,その技術的な文書を共有する「ビットコイン改善提案(Bitcoin Imporvement Proposal; BIP)」と呼ばれる場がある.本稿では,このビットコイン版RFCとも言える文書からとりわけ重要度の高いものとして,ブロックチェーンのサイズ削減に貢献する「マークル化抽象構文木(BIP114)」および,ブロックデータのネットワーク伝播を効率化する「コンパクトブロックリレー(BIP152)」を紹介する.いずれもビットコイン・エコシステムが更なる大規模化を目指すにあたっては必須の存在であり,ビットコインを語る上では欠かせない技術だ.
著者
原寛, 今井平太郎 編
出版者
積運堂
巻号頁・発行日
vol.前編, 1899
著者
都木 徹 服部 有希子 小宮 恵 今井 篤 岸 憲史 伊藤 崇之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)
巻号頁・発行日
vol.88, no.2, pp.478-487, 2005-02-01
被引用文献数
2

近年, コンピュータを用いて語学教育を支援するCALL (Computer Assisted Language Learning)システムの開発が盛んに行われている.本論文では, CALLシステムの一つとして, NHK教育テレビの語学番組「中国語会話」で利用することを目的に開発された声調学習ツール"声調弐号"及び"声調参号"を取り上げ, そのシステムの利用効果について述べる.これらのCALLシステムは, 模範音声と学習者音声の両者のピッチ軌跡を画面に比較表示するとともに, 学習者音声の韻律を模範音声の韻律に矯正した変換音声を聴取することができ, 視覚的にも聴覚的にも韻律に関する発音習得を支援することを目的としている.視聴者からは, 従来の模範音声と学習者音声を聞き比べるだけの場合より分かりやすいと好評であった.本システムで用いている視覚的・聴覚的学習支援の効果を明らかにするため, 番組とは独立に日本人に対して行った韻律に関する発音習得実験では, 特に学習者自身の音声とその韻律を矯正した音声を聞き比べる効果が高いことが示された.
著者
今井 弥生 高野 美栄 片井 やよ江 川名 真理枝
出版者
東京家政学院大学
雑誌
東京家政学院大学紀要 (ISSN:02866277)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.9-14, 1979-05-01

今の母親たちが乳児ウェアについて,どう感じ,どう考えているかを知るために,1978年5月15日,月曜の午前11時から午後3時までの問に"柏そごう"ベビー休憩室・育児相談ルームヘ乳児を連れて訪れた母親55名を対象に,乳児ウェアの着用状況,カラー・イメージについて調査した。当日の気象状況は平均気温18℃,最高23.7℃,相対湿度61%,日照時間10.8hで快晴であった。色彩の試料はJISの標準色票142色を用い,JIS Z 8723に従って視感判定をし,JIS Z 8102に準じて表示した。外出用乳児服のイメージは10尺度5段階で評定させ,その評点平均から相互間の相関係数を算出し,相関行列をもとに成分負荷量を抽出して,各成分の内容を検討する。次に個人値を求め,その値に色彩を照合し,イメージと対応させ,それぞれの位置関係について解釈を加えた。
著者
柏原忠和 大澤博隆 篠沢一彦 今井倫太
雑誌
第73回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2011, no.1, pp.237-238, 2011-03-02

本論文では、遠隔コミュニケーションの為の肩乗り小型ロボットア<br />バタの提案を行う。遠隔地からアバタを操作することで、遠隔地の<br />ユーザーは相手の空間を自由に見渡しながらコミュニケーションを<br />行える。ロボットと一緒に行動をすると人間はロボットの動作に気<br />を使い、また小型ロボットの場合は人間が手に持つという煩わしさ<br />があるが、本アバタは身に付ける事によりこれらを解決する。また<br />、アバタ装着者と同じ目線の映像を共有する事により、遠隔地の操<br />作者は相手の空間にいるような感覚を実現し、装着者もアバタによ<br />って遠隔地のユーザーの存在感を得る事が出来る。肩にいるアバタ<br />が耳元でささやく効果も上記に加えることで、より密接な遠隔コミ<br />ュニケーションを行える。
著者
渡邉 哲 小池 京太郎 尾形 正泰 篠沢 一彦 今井 倫太
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CNR, クラウドネットワークロボット (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.114, no.227, pp.1-4, 2014-09-19

インターネットを使った配信において,不特定多数の視聴者と,配信者側の人たちのコミュニケーションを実現する上で肩乗りロボティックアバタが有効な手段となりうるか検証した.視聴者の存在を実体化するために,ロボティックアバタを導入する.不特定多数の匿名な視聴者に一つの身体としてロボティックアバタを与え,全員で身体を共有し,キャラクター化させることによって,多数視聴者と配信者の周辺にいる人々をつなげた会話の場の構成を容易にすることが狙いである.また,広角カメラから取得したパノラマの映像やクリックと連動して動く映像を配信することによって,ロボティックアバタの周囲の会話状況を視聴者に捉えやすくする.
著者
渡邉哲 今井倫太 大西樹 尾形正泰
雑誌
第76回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, no.1, pp.169-170, 2014-03-11

本論文では、肩乗りロボティクスアバタTEROOSに魚眼カメラを装備し、ロボット頭部のカメラとは異なる視点でも、操作者がロボットの視点で会話できるインターフェースのデザインを検討する。ロボットを装着する遠隔コミュニケーションは、装着者の周囲の人とアバタに反映させることで人の動きを容易に伝えることができるという利点を持つ。一方で、アバタのカメラはアバタの頭部に設置されており、操作者は頭部カメラからの映像情報のみで判断しなければならない欠点を抱えている。本研究では、TEROOS自身をも含めた、天頂からの視界を確保するために魚眼カメラを導入し、TEROOS周囲の情報を一覧できる映像を元にTEROOSの視点で会話ができるインタフェースデザインを検討する。
著者
森 絵美 細谷 弓子 今井 靖 大橋 俊則 田澤 英克 馬渡 和真 森田 啓行 北森 武彦
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.64, no.6, pp.461-468, 2015-06-05 (Released:2015-07-07)
参考文献数
14
被引用文献数
1 2

マイクロフルイディクス(微小流体工学)と熱レンズ顕微鏡を応用して酵素結合免疫測定(enzyme-linked immunosorbent assay: ELISA)をシステム化した新しい機能デバイス(μELISA)を開発した.μELISAは,これまでの研究成果で,ヒト血清でも優れた性能を発揮してきた.しかしながら,様々な患者検体でマイクロリットルオーダーの微量分析を行う場合には,患者ごとに異なる検体の成分組成や粘度の違いによる影響などが課題となる可能性がある.本研究では,測定対象とするマーカーをC反対性タンパク(CRP)として,実際の患者血清に対して考慮すべき測定条件を検討した.その結果,マイクロ流体系では検体に由来する影響があることが分かり,信頼性のある測定値を得るためには,緩衝液にて希釈をする必要があることが分かった.
著者
鎌田 富久 今井 拓司 中道 理
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1155, pp.89-93, 2015-05

組み込みソフトウエアのベンチャー企業、ACCESSを創業し、NTTドコモの「iモード」の基盤技術を開発した鎌田富久氏。現在はハードウエアのスタートアップ企業を支援するエンジェル投資家として活躍する。同氏に、国内でベンチャー企業を育成・活用する上での課題…
著者
前川 昭次 高木 律幸 小島 弓佳 石塚 威 富田 沙織 南部 計 今井 晋二 岩佐 文代
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.G4P3228-G4P3228, 2010

【目的】当院回復期リハビリテーション病棟(以下、回リハ病棟)は、国立大学法人附属病院としては本邦で初めての例として、平成20年6月に開設された。現在、開設後1年4カ月が経過したが、回リハ病棟の設置により病院全体としてどのような効果があり、患者にとっていかなる利益を供与できたかを知ることは、今後の病棟運営において非常に重要なポイントとなる。そこで、ここでは当院回リハ病棟の概要を紹介するとともに大学病院における回リハ病棟の位置付けについて各種統計データから考察することにする。<BR>【方法】回リハ病棟の病床数は46床、スタッフは回リハ医師4名(専従1名、専任3名、出身診療科:整形外科2名、神経内科1名、循環器内科1名)、理学療法士(以下、PT)3名(専従2名、専任1名)、作業療法士3名(専従1名、専任2名)看護師23名、看護補助者3名である。データは平成20年6月の回リハ病棟開設から平成21年9月までの実績(診療科別入棟患者数・割合、回リハ病棟在院日数、在宅復帰率)を算出した。そして回リハ病棟開設により、急性期の関係各診療科の在院日数がどのように変化したかを開設前、後で比較した。<BR>【説明と同意】当院は大学病院であるため患者には入院時に研究協力について理解が得られている。さらに、本研究の趣旨について回リハ病棟入棟時に説明を加え同意を得ている。<BR>【結果】平成20年6月~平成21年9月までに回リハ病棟に入棟した患者総数は371例で診療科別内訳は整形外科298例(80.3%)、脳外科27例(7.3%)、神経内科26例(7.0%)、心臓血管外科14例(3.8%)、その他6例(1.6%)であった。回リハ病棟在院日数の平均は39.6日で診療科別では整形外科31.4日、脳外科76.5日、神経内科84.1日、心臓血管外科63.8日、その他55.6日であった。在宅復帰率は全体平均が96.4%、診療科別では整形外科98.9%、脳外科87.0%、神経内科86.4%、心臓血管外科83.3%であった。回リハ病棟の入棟患者が多い診療科の在院日数を回リハ開設前(平成19年4月~20年3月)、後(平成20年6月~21年9月)で比較したところ、整形外科開設前24.4日、開設後17.8日、脳外科21.5日、21.9日、神経内科26.9日、26.6日、心臓血管外科22.1日、23.3日であった。<BR>【考察】ここで算出したデータと「回復期リハビリテーション病棟の現状と課題に関する報告書」(以下、報告書)に記されているデータを比較することにする。報告書の専従職員数平均は医師1.2名、PT4.3名、OT3.2名、ST0.9名、看護師16.5名、看護補助者9.1名であった。当院において平均値を上回っているのは看護師数のみであった。当院の場合専従医師数は1名であるが、専任医師3名の回リハ病棟患者の管理に関わる比重は大きく、ほぼ専従と同等のレベルにある。報告書のデータからも推察されるように、一般病床を有する施設の多くは回リハ病棟患者の主治医は急性期担当医師が兼務する場合が多く、当院のように4名の医師が各々の専門領域の疾患に応じて主治医となっているのは特徴の一つである。したがって、患者に何らかの不都合が生じた場合迅速な対応が可能であるだけでなく、スムーズな病棟運営に大いに貢献しているものと考える。看護師数は報告書の平均を上回っているが、これは看護補助者の配置が少ない分、相応な人員配置といえる。診療科別内訳について報告書では、脳血管系54.0%、整形外科系32.2%、廃用症候群11.9%となっている。当院の場合整形外科が圧倒的に多いが、先にも記したように、医師が専門領域別に必ず主治医となることと、整形外科医師が4名中2名人員配置されていることから、整形外科患者が最も多いことは当然の結果といえる。しかしながら、8割を超えることは開設前のシミュレーションからすれば予想外の結果であり、今後の病棟運営における検討課題の一つである。在宅復帰率についても同様に、整形外科患者が多いことがこのような高値につながったものと考える。回リハ病棟開設後の各診療科の入院在院日数の変化については、整形外科で約1週間短縮されており貢献度としては十分な結果であったといえよう。他の診療科については入院患者数に占める回リハ入棟患者の割合が少ないため、貢献度を推し測ることは困難である。今後他の統計手法を用い検討する必要がある。<BR>【理学療法学研究としての意義】本邦の国立大学法人附属病院では唯一の回リハ病棟であり、今後さらにデータを蓄積し公開することは他大学の参考となるだけでなく、本邦における回リハ病棟の位置づけや方針を考えていくうえで重要なデータとなるものと考える。<BR>
著者
中島 宏樹 鎌田 一雄 今井 達二己
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.107, no.437, pp.65-70, 2008-01-18
被引用文献数
3

視覚に障害がある人(全盲者2名)を対象として、JR東日本(株)宇都宮駅で歩行実験を行った。被験者の1名は、通勤で宇都宮駅を利用しており場所を熟知しており、メンタルマップもできている.他の1人は、実験場所のメンタルマップは十分にできていない.2名とも歩行には白杖をしており、その歩行状況の記録とインタビューの分析から、改札口・プラットフォームなどの経路の歩行行動における共通的なもの、異なるものについて説明する.また、歩行支援の考え方についても、実験参加者の意見とともに説明する。
著者
立原 一憲 四宮 明彦 木村 清朗 今井 貞彦
出版者
日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.159-167, 1988-08-31

Observations on the development of aggressive behavior of Japanese perch, Coreoperca kawamebari, were made over a 1-year period. Newly hatched larvae aggregated at the water surface and showed no aggressive behavior. Several days after yolk sac absorption, larvae dispersed from the water surface to the substrate and began to feed and fight. Chasing and lateral displays as seen in adult fish were firstly observed at this time, and a dominance hierarchy was evident at 50 days after hatching. Dominant individuals formed their territories after 50 days and gradually enlarged them as body size increased. The behavioral ontogeny of this fish is divisible into four phases, i. e. aggregation, dispersion, developing of aggressive behavior and territorial phases, and these correspond with four different stages of growth, namely prelarva, postlarva, juvenile and young stages, respectively.
著者
田頭 信博 松本 勉 今井 秀樹
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ
巻号頁・発行日
vol.93, no.24, pp.19-27, 1993-05-14

一つの管理センタの下で匿名通信路とブラインド署名技術を用い,一回の投票のために投票者が複数回メッセージを送出するタイプの(単一管理センタ複数ラウンド型)電子無記名投票方式群は,実用性の高い方式を含む可能性があり重要である.しかし,投票のプロトコルを途中で放棄する投票者がいた場合,その投票者分の票を管理センタに悪用される恐があった.そこで,本論文では単一管理センタ複数ラウンド型方式を途中棄権者票の悪用のできない方式に変換する一般的な方法を提案し,具体的も示すことにする.