著者
佐藤 龍星 中嶋 正道
出版者
日本動物遺伝育種学会
雑誌
動物遺伝育種研究 (ISSN:13459961)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.1-11, 2021 (Released:2021-04-06)
参考文献数
50

グッピーは南米東北部原産の淡水魚で、観賞魚や蚊防除対策として世界各地で飼育あるいは放流されている。日 本でも観賞魚として一般的である一方、沖縄や温泉地などで野生化した集団が総合対策外来種に指定されている。 これらの日本におけるグッピーの導入起源や経路は不 明である。そこで本研究では日本のグッピーの起源を mtDNA におけるD-loop 領域約320bp の塩基配列を用 いて調べた。沖縄などで野生化しているグッピー16 集 団と観賞魚としてクローズドコロニーとして継代維持されている14 系統を分析の対象とした。また比較のため南米ベネスエラの野生集団と東南アジアで野生化した2 集 団(タイ、シンガポール)も分析した。その結果、6 ハプロタイプが得られ、このうち観賞魚系ではHap1 とHap4 が観察され、Hap4 はEndrer's のみで観察された。Hap1 は西トリニダードで、Hap4 は東ベネズエラで報告されて いる。一方東南アジア野生化集団とベネズエラ集団でもHap1 のみが観察されたのに対し、沖縄の野生化集団から は5 種類のハプロタイプ(Hap1 ~ 3, 5, 6)が観察された。また、野生化集団における遺伝的変異性(ハプロタイプ数、 ハプロタイプ多様度、塩基多様度)は起源となった南米各地での変異性よりも低かった。これらの結果から、日本 における観賞魚系はトリニダード島のごく狭い範囲の少数個体、おそらくは西トリニダードを起源としている可能 性が示された。また、沖縄の野生化集団の起源は南米各地を起源とする個体の複数回の導入が起源となっている可 能性が示された。
著者
佐藤 龍三郎
出版者
日本健康学会
雑誌
日本健康学会誌 (ISSN:24326712)
巻号頁・発行日
vol.86, no.5, pp.242-254, 2020-09-30 (Released:2020-11-02)
参考文献数
78

”Demographic transition” is one of the most important concepts in understanding the modern history of population and health. The modernization of nations progressed as a drastic demographic shift occurred from a regime of high fertility and high mortality to that of low fertility and low mortality. Considering the long-term demographic changes, the paper presents a brief history of population thought from Malthusian theory at the end of the 18th century to the Sustainable Development Goals (SDGs) of the early 21st century. Malthus’ theory of population implied that living things have a prolific nature, although this idea was considered dangerous and not clearly stated at the time. It promoted the emergence of birth control movements and enabled Darwin to complete and publish his theory of evolution. Malthus, who pioneered the modern era, emphasized the contrast between population growth and food shortage. We, standing at the demise of the modern era, face new challenges, such as global resource constraints and environmental concerns, population aging to an unprecedented degree, coexistence of populations with still high and very low fertility, and new tides of international migration. The SDGs do not explicitly mention population trends, but the majority of the goals are substantially related to population and health.
著者
佐藤 龍子
出版者
静岡大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

任期制教員の採用は、国立では平成11年ごろから、私立大学では臨時的定員導入前後(昭和60年頃)からが多い。現在、任期制は急速に増えている。競争的経費が増えたことも一因である。しかし、一部の若手研究者を除き、キャリア形成の視点から任期制をとらえている大学は極めて少なく、任期制教員の特別のFD(教育力向上)もなされていないことが分かった。世界的な高等教育の市場化の流れの中、大学教師も不安定雇用が増えている。
著者
佐藤 龍三郎
出版者
中央大学経済研究所
雑誌
中央大学経済研究所年報 (ISSN:02859718)
巻号頁・発行日
no.48, pp.15-40, 2016

2008年の1億2800万をピークに減少基調に入った日本の総人口が1億程度に維持されるには,出生力が人口置換水準まで回復することが不可欠である。それゆえ政策による少子化是正の可能性は重要な検討課題である。本稿は,日本の超少子化の原因論と政策論を再考し,この課題に迫る。結論として,現在あるいは近い将来において政策による少子化是正は極めて困難(ほぼ不可能)と考えられる。それは,①民主主義国では直接的な人口政策は実施できない,②少子化のメカニズムは主に未婚化であり,結婚促進政策は甚だ実行が難しい,③少子化・未婚化の土台に歴史的文化的要因が想定される,④配偶と生殖の古い型と新しい型が混在しており,政策は過渡的には出生力を低める可能性もある,⑤先進国の現代的な経済社会システムの下で出生力が人口置換水準に保たれている国のモデルが存在しない,などの理由による。ただし少子化の要因と政策のあり方については未解明の部分も多い。人口政策論と公共政策論の接合も含めて,さらなる研究の進展が求められる。
著者
佐藤 龍一 大江 靖雄
出版者
地域農林経済学会
雑誌
農林業問題研究 (ISSN:03888525)
巻号頁・発行日
vol.53, no.4, pp.209-214, 2017-12-25 (Released:2018-01-06)
参考文献数
12
被引用文献数
2 1

With the progress of the aging society, how to maintain the daily shopping environment for the elderly has attracted growing attention from a perspective toward life in good health. Thus, this study investigated the life satisfaction of the elderly living in Tama Newtown, Tokyo, which is one of the rapidly aging local communities in urban areas, by focusing on the daily shopping environment. For this purpose, the study applied a two-stage estimation model that first determined the shopping satisfaction and then the life satisfaction of the elderly based on data obtained from a questionnaire survey. The result of the model estimation revealed that shopping satisfaction was positively related to the life satisfaction of the elderly, and that economic factors, infrastructure, and daily life factors are important for the enhancement of their life satisfaction.
著者
佐藤 龍也 上田 晃 海江田 秀志 三戸 彩絵子
出版者
日本地球化学会
雑誌
日本地球化学会年会要旨集
巻号頁・発行日
vol.58, pp.214-214, 2011

本研究はCO2を地下の高温領域へ注入し,岩石とCO2を反応させ炭酸塩鉱物等として固定化するシステムの基盤技術の開発を目標としている。この中で,貯留層におけるCO2-水-岩石反応を考慮した熱水流動解析を行う事で,CO2の鉱物固定域の分布や規模,時間等を予測すると共に,地下のCO2固定システムの設計を行う事を目的にシミュレーション技術の開発を行った。 本研究において平成18~20年度にかけて雄勝高温岩体試験場で原位置試験が行われた。試験ではOGC-2井にトレーサーと共にCO2水(ドライアイス+水)を注入し,坑内において方解石が成長する様子が確認された。この試験結果をシミュレーションで再現すると共に、実用サイズ(注入量1万t-CO2/年)を想定したモデルスタディーを行った。
著者
鄒 青穎 田口 一汰 佐藤 龍之世 石川 幸男 檜垣 大助 蔡 美芳 五十嵐 光 山邉 康晴
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.142-156, 2023 (Released:2023-06-01)
参考文献数
31
被引用文献数
1

津軽十二湖地すべり地は,白神山地の最西部,青森県津軽国定公園にある約300年前の地震によってできた地すべりである.そこには,流れ山や舌状小尾根地形や巨礫や湖沼群など,十二湖を形成した地すべりの運動やその範囲を示す痕跡が各所に見られる.ここへの来訪者の多くは,推奨散策ルート沿いに1~4時間滞在し,池とブナ自然林の自然風景を鑑賞するために訪れている.来訪者は,地すべりに関連する池の成因や地形と植生との関係への興味が高いが,地学や地生態学的要素に関する情報は来訪者には伝わっていない.そうしたギャップを解消するため,十二湖の地形のできかたとその上に成り立った地すべり地形と植生の対応関係について調査を行い,それらへの理解が深まる散策ポイントを巡る散策マップを作成した.
著者
古明地 正俊 佐々木 繁 尾崎 暢 佐藤 龍哉 太田 善之
雑誌
情報処理学会研究報告コンピュータビジョンとイメージメディア(CVIM)
巻号頁・発行日
vol.1987, no.50, pp.1-8, 1987-07-23

本報告は,カラー画像をビデレートで処理できる画像処理システム『韋駄天/カラー』に関するものである。このシステムは,筆者らが提案した『構造可変型パイプラインアーキテクチャ』に基づいた3組の処理ユニットを並列に動作させることにより,高速性を実現した。さらに,カラーを構成するRGBの各画像を相互に演算できるカラー処理モジュール,動的に任意領域の抽出ができるマスクモジュール,画像の特徴量を算出できるモジュールを開発したことにより,カラー動画像特有の処理にも柔軟に対応できる構成になっている。また,実際にカラー動画像を処理することで,本システムの有効性を確認した。We have already developed an image processing system "IDATEN", which can process time-varying monochrome images at video rate, based on a reconfigurable pipeline architecture that we proposed. This paper describes the improvements of this architecture and the protorype for time-varying color images. To realize this, we have newly developed three kinds of processing modules: color coordinate transforming modules, dynamic masking modules for extracting specified regions, and feature extraction modules. To keep the same processing rate for color images, the system was designed with three processing units which operate in parallel. The experimental results verify that the system is effective for time-varying color image processing.
著者
佐々木 繁 佐藤 龍哉 岩瀬 洋道 後藤 敏行
雑誌
情報処理学会研究報告コンピュータビジョンとイメージメディア(CVIM)
巻号頁・発行日
vol.1985, no.26, pp.1-8, 1985-07-18

We developed a high-speed image processing system called IDATEN which can continuously process time-varying images at video speed. The basic design concept was the improvement of overall performance of the image processor system by adopting a new architecture. This paper proposes a "variable- structure pipeline" architecture which uses a network to allow communication among any of the processing modules. We expanded the Benes multi-stage switching network to produce a flexible high-speed pipeline processor. The experiments show the ease of programming and the effectiveness of this system.We developed a high-speed image processing system called IDATEN, which can continuously process time-varying images at video speed. The basic design concept was the improvement of overall performance of the image processor system by adopting a new architecture. This paper proposes a "variable- structure pipeline" architecture, which uses a network to allow communication among any of the processing modules. We expanded the Benes multi-stage switching network to produce a flexible, high-speed pipeline processor. The experiments show the ease of programming and the effectiveness of this system.
著者
佐藤 龍子
出版者
同志社大学
雑誌
社会科学 (ISSN:04196759)
巻号頁・発行日
vol.78, pp.81-96, 2007

本稿では,高等教育政策の量的緩和の最たるものとして「期間を限った定員増」(臨時的定員)とその後の臨時的定員の5割恒常定員化を取り上げる。1992年をピークとした第2次ベビーブームの18歳は,205万人に達した.大学・短大の志願者は122万人にものぼった。当時の受験生にとっては,まさに地獄であったが,大学にとっては黙っていても受験生が集まる時代であり,1986年から1992年の7年間は「ゴールデンセブン」 (輝く7年間)であった。大学にとっては天国であり,「バブルの時代」でもあった。 当初の臨時的定員計画は44,000人であったが,最終的には112,443人になった。恒常的定員も当初計画は42,000人であったが,78,173人になった。その後,臨時的定員は5割恒常定員化されることになった。 「ゴールデンセブンの時代」と臨時的定員政策は,高等教育にどのような影響を及ぼしているのだろうか。大学大衆化の進展と関わりはどうなのか。今,改めて臨時的定員政策を振り返ってみたい。
著者
岩澤 美帆 別府 志海 玉置 えみ 釜野 さおり 金子 隆一 是川 夕 石井 太 余田 翔平 福田 節也 鎌田 健司 新谷 由里子 中村 真理子 西 文彦 工藤 豪 レイモ ジェームズ エカテリーナ ヘルトーグ 永瀬 伸子 加藤 彰彦 茂木 暁 佐藤 龍三郎 森田 理仁 茂木 良平
出版者
国立社会保障・人口問題研究所
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-04-01

結婚の形成と解消の変化を理解するために、(1)変化・差異の記述、(2)説明モデルの構築と検証、(3)変化の帰結の把握に取り組んだ。横断調査、縦断調査データの分析のほか、地方自治体に対するヒアリング調査を行った。若い世代ほど結婚が起こりにくく、離婚が起こりやすい背景には近代社会を生きる上で必要な親密性基盤と経済基盤という両要件が揃わない事情が明らかになった。要因には地域の生活圏における男女人口のアンバランスや縁組み制度の衰退、強すぎる関係、男女非対称なシステムと今日の社会経済状況とのミスマッチが指摘できる。一方で都市部や高学歴層におけるカップル形成のアドバンテージの強化も確認された。