著者

佐藤 征子

出版者

熊本歴史学研究会

雑誌

史叢 (ISSN:13441507)

巻号頁・発行日

no.21, pp.87-92, 2020-05

著者

馬来 秀行 白石 朗 三木 晶子 佐藤 宏樹 小西 ゆかり 浅井 康平 舟橋 健一 臼井 順信 澤田 康文

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.137, no.8, pp.1041-1049, 2017-08-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

4

被引用文献数

2 4

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In our previous research, there was no collaboration between care workers and pharmacists, for the most part. As a result, it was discovered that in some cases, problems concerning medication of nursing home residents had not been resolved. To solve this issue, we brought together care workers and pharmacists for a workshop we conducted. We assigned 12 care workers with at least two years of experience and 12 pharmacists to four mixed groups and guided them in the management of in-home long-term medical care and conducted small group discussions (SGD) using the KJ method. In the pre-survey before the workshop, all 12 care workers replied “yes” to having experienced “concerns over medication” and nine (75%) replied “no” to having experienced “discussions (consultations) with pharmacists regarding the medication of residents”. As a result of the SGD, “information sharing among professionals” was revealed as a problem common to all groups. Furthermore, common countermeasures for this issue included communication notes and holding collaborative meetings. In the post-survey after the workshop, 67% of the participants replied that their thoughts concerning countermeasures were “coherent”, and everyone replied that their “awareness was increased”. In a follow-up survey after the workshop, 82% of the participants replied that they were using some form of what they had learned and discovered in the workshop in their actual work.

著者

佐藤 正弘 サトウ マサヒロ SATO MASAHIRO

出版者

西南学院大学学術研究所

雑誌

西南学院大学商学論集 (ISSN:02863324)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.335-351, 2016-03

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インターネットが普及し始めた1990年代後半以降、我が国においても「コントロール革命」が起き、消費者の情報コントロール力が増大している。Shapiro(1999)によれば、コントロール革命とは、情報のコントロール力が政府、企業、そしてメディアから個人である消費者に移行したことを意味する。たしかにインターネットが普及する以前は、情報のコントロール力を握っていたのは政府、企業、そしてメディアであり、我々消費者たちは彼らが発信する情報を一方的に受信するだけの受け身の存在であった。しかし、インターネットの登場により、我々消費者も能動的に情報を発信することが可能となり、以前のようにただ情報を受信するだけの存在ではなくなってきた。例えば、近年では製品・サービスに不具合などがあった場合、消費者はtwitterやFacebookなどのSNS上で簡単にその情報を発信することが可能である。最近では、カップ焼きそば「ぺヤング」の中にゴキブリが混入していたことをtwitter上にアップした消費者のツイートが拡散したことによって、製造元のまるか食品が「ぺヤング」の販売中止を決定した。このように、消費者がインターネット上に発する情報が、企業の売上や経営などに多大な影響を与える時代、それがコントロール革命によってもたらされた現代の情報化社会である。そして、日本でコントロール革命が起きていることを知らしめた最初の事件は、1999年に起きた東芝クレーマー事件である。この事件によって、企業は消費者の苦情対応の重要性を痛感させられたのである。従来であれば、消費者が製品・サービスに不満を持って企業に苦情を言い、その対応が悪かったとしても、その情報は消費者の周囲の人々にしか拡散することはなかった。しかし、コントロール革命後の社会では、インターネットを通じてこれらの情報が簡単に日本中あるいは世界中に拡散してしまうようになった。そこで、企業は従来よりも苦情対応に細心の注意を払う必要に迫られ、苦情マネジメントの重要性が高まっている。しかし、苦情マネジメントに関する先行研究を振り返ってみても、苦情行動や苦情対応に対する研究は存在するものの、東芝クレーマー事件のような情報化社会を視野に入れた苦情マネジメントモデルは存在しないのが現状である。そこで、本稿の目的は、近年このように重要性が高まっている苦情マネジメントについて、2種類のVoice行動を考慮した新たなモデルを提案し、情報化社会の苦情マネジメント研究に貢献することである。本稿では、まず2章にて日本でのコントロール革命の契機と言われる東芝クレーマー事件について、その概観を整理し、インターネットの特性についても言及する。その後、2章では、東芝クレーマー事件、小林製薬、スターバックス・コーヒー、そして米マクドナルドの事例をもとに、2つのVoiceを考慮した苦情マネジメントモデルを提案する。最後に、4章では、本稿のまとめと今後の課題について述べることにする。

著者

佐藤 瑶子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.119-125, 2014 (Released:2014-07-04)

参考文献数

36

著者

佐藤 克矢 山田 浩史

雑誌

研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:2188871X)

巻号頁・発行日

vol.2017-DBS-165, no.16, pp.1-6, 2017-09-11

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KVS は高性能さやスケーラビリティの確保のしやすさから多くのサービスで利用されている.KVS の構成要素として Log-Structured Merge Tree (LSM-Tree) が広く利用されている.LSM-Tree は write-intensive なワークロードに適しており,近年のアクセスパターンに適しているためである.しかし,既存の LSM-Tree では PCIe SSD ような高速な I/O デバイスを有効に活用することはできない.LSM-Tree では Disk への書き込みはコンパクションをしながら行われるが,その処理の並列性が乏しいため,高速 I/O デバイスの帯域を活用することができないためである.そこで,本論文では PCIe SSD のような高速 I/O デバイスを想定し,LSM-Tree における I/O 帯域利用の高効率化手法を提案する.本論文では,Key の範囲や DB 全体に対してロックを取得せず,関連する各レベルのコンパクションをパイプライン実行する.提案手法を RocksDB (4.10.0) をベースとして実装を行い実験,評価を行った.既存の LSM-Tree を用いた RocksDB と比較し提案手法において約 10% のスループットの向上を達成した.

著者

佐藤 彩夏 暦本 純一

雑誌

研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI)

巻号頁・発行日

vol.2013-UBI-38, no.8, pp.1-4, 2013-05-09

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調理は多くの家庭で行われている活動であるが,レシピを見ながら新たな料理に挑戦するのは簡単なことではない.なぜならば,レシピを見ながら調理をしていると,現在自分がレシピのどこまで終えたのか分からなくなったり,見間違いにより材料の分量を間違えてしまったり,手順を飛ばしてしまったりするからである.さらに,レシピに記述してある用語が分からなかったり,使用するべき道具が分からなかったりなど,レシピには欠けている情報も多い.Shadow Cooking は,ユーザの調理の進捗状況に応じて,キッチンカウンター上に手順ごとにガイドを表示するシステムである.本システムは,主にキッチンカウンター上に設置したデプスカメラとプロジェクターで構成され,ユーザはキッチンカウンター上にある材料や道具に直接投影された指示に従って調理を進めていく.さらに,本システムはデジタルキッチンスケールと連携し,材料の入れるべき分量と現在入れた分量をリアルタイムに表示させることで計量ミスも防止する.

著者

若山 曉美 仁科 幸子 三木 淳司 内海 隆 菅澤 淳 林 孝雄 佐藤 美保 木村 亜紀子 不二門 尚

出版者

日本眼科学会

雑誌

日本眼科学会雑誌 (ISSN:00290203)

巻号頁・発行日

vol.121, no.7, pp.529-534, 2017-07

著者

赤塚 清矢 神先 秀人 内田 勝雄 永瀬 外希子 高橋 俊章 佐藤 寿晃 千葉 登 後藤 順子 藤井 浩美 熊谷 純 八木 忍 日下部 明

出版者

山形県立保健医療大学

雑誌

山形保健医療研究 : 山形県立保健医療大学紀要 (ISSN:1343876X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.29-34, 2013-03

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生涯を通した健康づくりと総合的な介護予防の推進は,やまがた長寿安心プランの重点課題の一つとして掲げられており,急速な高齢化に向けた対策が急務である.本研究の目的は,我々が開発した介護予防体操の負荷の大きさと安全性を検討することである.日常生活が自立した地域在住者12 名を対象に,花の山形!しゃんしゃん体操(Ver.Ⅰ),新たに開発した介護予防体操(Ver.Ⅱ),対照としてNHKラジオ体操第一(ラジオ体操)を実施し,体操中の酸素摂取量を計測して比較した.その結果,Ver.Ⅰと比較しVer.Ⅱが、酸素摂取量,二酸化炭素排出量,代謝当量が大きく,Ver.ⅡはVer.Ⅰより負荷量が大きかった.呼吸商,呼吸数,心拍数,自覚的疲労度は3 つの体操において同程度であった.Ver.Ⅱは,心拍数や疲労感を上げずに負荷量を増加させることができ,高齢者や運動習慣のない者にとって安全で効果的な介護予防活動の手段であることが考えられた. キーワード:介護予防体操,酸素摂取量

著者

青山 真人 夏目 悠多 杉田 昭栄 二宮 茂 佐藤 衆介

出版者

東北大学大学院農学研究科附属複合生態フィールド教育研究センター

雑誌

複合生態フィールド教育研究センター報告 = Bulletin of Integrated Field Science Center

巻号頁・発行日

vol.24, pp.13-17, 2008-12

著者

佐藤 尋生

出版者

国士舘大学日本政教研究所

雑誌

政教研紀要 (ISSN:09167420)

巻号頁・発行日

vol.25, 2003-02

著者

佐藤 岳詩

出版者

熊本大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究は、イギリスの哲学者I.マードックの道徳哲学から着想を得て、現代において主流となっているメタ倫理学理論の批判的再検討を行うものであった。規範的であるとはどのようなことか、という問題の検討に注力する現代メタ倫理学の在り方に対し、マードックやC.ダイアモンドらの道徳理論に基づき、道徳的であるとはどのようなことか、という観点から検討を加えることで、もう一度メタ倫理学の可能性を拡張し、様々な実践的問題をメタ倫理学の観点から扱う方途を示した。

著者

川北 弘 佐伯 知明 三橋 渡 渡部 賢司 佐藤 守

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, 1999-06-25

著者

佐藤 達生

出版者

Architectural Institute of Japan

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.78, no.689, pp.1651-1657, 2013

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Compound piers with nook shafts in Lombard Romanesque churches receive transverse arches always by pilasters and not by round shafts. The composition differs essentially from that of compound piers with nook shafts in Ile-de-France. Detailed measurements of the supports in eleven Lombard churches indicate the following.<br>1) Nook shafts in Lombard compound piers penetrate the re-entrant corner of <i>ressauts</i> to the extent that about half of the circular profile is hidden. This feature means that Lombard compound piers have low linearity compared to that of Ile-de-France compound piers in which nook shafts touch both the surfaces of the re-entrant corner tangentially.<br>2) However, the nook shaft in Lombardy has "diagonality" because it penetrates each of the two surfaces of the re-entrant corner to the same extent. Accordingly, the theory of "diagonality," by which Paul Frankl asserts this to be a key characteristic of Gothic architecture, fails as far as Lombard architecture is concerned.

著者

武藤 義信 朝山 新一 吉倉 真 小川 嘉一郎 江上 信雄 只野 柳 佐藤 磐根

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, 1957-03-15

著者

瀧口 さやか 佐藤 喜和

出版者

日本園芸農業協同組合連合会

雑誌

果実日本 (ISSN:09138242)

巻号頁・発行日

vol.64, no.7, pp.98-101, 2009-07

著者

佐藤 喜和

出版者

The Mammal Society of Japan

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.295-296, 2008-12-30

著者

湯浅 卓 佐藤 喜和

出版者

The Mammal Society of Japan

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.109-118, 2008-06-30

被引用文献数

12

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日本におけるクマ類の保護管理にとって,有効な個体数推定法を確立することは急務である.ヘア・トラップを用いた非侵襲性サンプリングおよびDNA分析に基づく個体識別によるクマ類の個体数推定法は,従来の捕獲再捕獲法より効果的な方法として注目されている.この手法は,海外では個体数推定法の一つとして定着しつつある一方で,日本では実用に向けて克服すべき課題が多い.そこで,この手法のより効果的な適用を目指し,サンプリング,遺伝子型決定,およびモデルを用いた個体数推定の3つの過程における検討課題を,国内外の事例に基づき整理した.ヘア・トラップ法を用いたクマ類の個体数推定を成功へ導くためには,生態,遺伝,数理モデルなどの研究者による方法論の議論が不可欠であり,地域個体群の全域を対象とした大規模調査の実施が必要と考える.<br>

著者

間野 勉 佐藤 喜和

出版者

The Mammal Society of Japan

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.95-97, 2010-06-30

被引用文献数

1

著者

佐藤 喜和 橋本 幸彦

出版者

The Mammal Society of Japan

雑誌

哺乳類科学 = Mammalian Science (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.95-98, 1999-06-30

著者

長谷川 啓太 佐藤 喜和

出版者

日本森林学会関東支部

雑誌

日本森林学会関東森林研究 (ISSN:18819273)

巻号頁・発行日

no.60, pp.211-214, 2009-03