著者
古川 和美
出版者
千葉大学大学院社会文化科学研究科
雑誌
千葉大学社会文化科学研究科研究プロジェクト報告書 (ISSN:18817165)
巻号頁・発行日
vol.99, pp.1-16,

千葉大学社会文化科学研究科研究プロジェクト報告書第99集『現代フランス及びフランコフォニー(仏語圏)における文化社会的変容』所収
著者
角谷 慎一 徳楽 正人 原田 猛 古川 幸夫 牛島 聡 中泉 治雄
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.36, no.11, pp.1593-1597, 2003-11-01
参考文献数
9
被引用文献数
3

悪性線維性組織球腫は成人の四肢軟部組織に好発する非上皮性悪性腫瘍であり,腸間膜に原発することはまれである.今回,腸間膜原発の悪性腺維性組織球腫の1例を経験したので報告する.症例は71歳の女性.右下腹部腫瘤を主訴に,婦人科受診し,腹部MRI検査にて右下腹部から骨盤腔にかけて嚢胞性腫瘍を認めた.右卵巣腫瘍と診断され,開腹術を施行されたが,卵巣には異常を認めず,腫瘍は回盲部から発生したものと考えられた.当科転科後,腹部CT検査,血管造影検査が行われた.血管造影検査では腫瘍を栄養する血管は回結腸動脈から分枝していた.回盲部の非上皮性腫瘍を疑い,再開腹し回盲部切除術を施行した.病理組織標本にて回腸の腸間膜原発の粘液型MFHと診断し,現在外来にて経過観察中であるが,再発は認めていない.
著者
三觜 康弘 古川 修
出版者
公益社団法人 自動車技術会
雑誌
自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.39-44, 2012 (Released:2012-04-16)
参考文献数
9
被引用文献数
3

二輪車用タイヤは,四輪車用タイヤとは挙動が大きく異なる.二輪車用タイヤの場合,路面に垂直な軸まわりに,キャンバ角に起因するモーメントが大きく発生する.これまでこのモーメントの発生メカニズムが明らかでなかった.本報ではこのモーメントの発生メカニズムや計算方法,車両の挙動に与える影響について述べる.

1 0 0 0 OA 御六戦記

著者
古河古松軒<古川古松軒>//図
出版者
巻号頁・発行日
vol.第1軸, 1807
著者
古川 博恭
出版者
Japan Society of Engineering Geology
雑誌
応用地質 (ISSN:02867737)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.23-29, 1969-03-01 (Released:2010-02-23)
参考文献数
9
被引用文献数
1

Yoron-jima is situated in the southernmost part of Kagoshima Prefecture, Kyushu. Geologically, Most of this island is mainly composed of the relatively thick reef limestone or calcareous sandstone about 20-50m in thickness which is called the Ryuku Group, and its basements, the Ritcho Formation, occurs in the southern part. Around the island, there are several groups of marine terraces which indicate the existance of the former high sea level.Groundwaters in the island are controlled by the stratigrafic sequence and the structure of basements, and classified roughly into five types. Among the rest, the Nama Formation, which contain the groundwater of the stratum water type will be the best aquifer for developing groundwater in the near furture.
著者
古川 成道 渡部 広一 河岡 司
雑誌
情報処理学会研究報告知能と複雑系(ICS)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.2(2006-ICS-142), pp.99-106, 2006-01-13

人間は,表から多くの知識を獲得し,その表に関する質問に柔軟に答えることができる.コンピュータが表を理解することができれば,表から知識を得ることができ,コンピュータはより知的になると考えられる.また,表を理解できれば,その表に関する質問にも答えることができるようになる.本稿では,概念ベースや常識判断システムを用いて,表の構造や内容を解析し,自然言語による質問に対する応答が可能となる知的表理解システムを構築する.表に記載されている語句のみで構成される質問文だけではなく,表に記載されていない語句を含んだ質問文に対しても約60%の正解率で答えることができる手法を提案する.
著者
白浜 龍興 大庭 健一 岸本 幸次 山田 省一 佐藤 亮五 中野 真 加藤 雅士 古川 一雄 長谷川 和子 村越 明子 箱崎 幸也 真方 良彦 中川 克也
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.30, no.5, pp.881-890_1, 1988

著者らは昭和53年より厳しい環境の下で行われる,いわゆるレンジャー訓練の前後に上部消化管内視鏡検査を施行し,上部消化管に急性病変が認められることを経験している.9年間のレンジャー訓練生421名中,胃潰瘍36例(8.5%),十二指腸潰瘍25例(5.9%),胃十二指腸潰瘍5例(1.2%)を認めた,これらのうち急性胃潰瘍41例(5例は十二指腸潰瘍と併存)について検討した.単発30例(73.2%),多発11例(26.8%)で62病変であった.62病変のうち胃角小彎に29病変(46.8%)が認められた.内視鏡的経過観察をみると治癒に8週以上を要した治癒遷延例は6例(14.5%)で胃角小彎の潰瘍が4例,胃角部と胃体部の多発性潰瘍1例,胃角部から胃体部の帯状潰瘍が1例であった.この6例中4例が再発(同部位再発,再発誘因は演習)し,うち2例が慢性潰瘍化したと考えられた.
著者
神尾 博代 山口 三国 信太 奈美 古川 順光 来間 弘展 金子 誠喜
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.Eb1258, 2012

【はじめに、目的】 生活習慣病発症予防に効果があるとされる身体活動量は、1日当たりおよそ8,000~10,000歩に相当すると考えられている。しかし、ライフスタイルの変化や交通手段の進歩により、日本人の1日の歩数は男性、女性とも目標値に達するどころか、1日平均歩数は減少している。身体活動量の点から見るとパラメータとして歩数を増大させるだけではなく、歩容を変化させる方法もある。そこで、本研究では歩容調整によって、体重、体脂肪率、BMIを減少させることができるかについて検討することを目的とした。【方法】 健常若年女性24名を対象とし、ランダムに運動・ウォーキング実施群(Ex群)と対照群(C群)の2群に12名ずつ割り付けた。Ex群には日常生活の中で気軽に行える簡単な体操と歩容調整の指導をし、日常生活内で実施させた。体操の内容は1.立位での股関節の伸展、2.立位での重心の前方移動、3.背伸び、4.立位での前方リーチの4種類とした(山口式エクササイズに準拠)。また、歩行指導時の注意点は1.けり出し時、骨盤を後方回旋させず、股関節・膝関節をしっかりと伸展させる。2.けり出し時、踵が外側を向いたり内側を向いたりしないように真っ直ぐに蹴る。3.背すじを丸めたり、反りすぎたりしないようにするとした(山口式スタイルアップウォークに準拠)。C群には指導をせず、通常通りの日常生活を指示した。また、両群に生活習慣記録機(スズケン社製KenzライフコーダPLUS)を腰部に装着させ、起床時から入浴時を除く就寝まで、2週間継続して計測した。指導実施前と2週間経過後の身長・体重・BMI・体脂肪率を測定し、各項目の介入前後の差を求めた。また、2週間の歩数・総消費量・強度別の活動時間を計測した。ライフコーダの強度1~3を低強度(3METs以下)、強度4~6を中等強度(3~6METs)、強度7~9を高強度(6METs以上)とし、それぞれの1日の平均活動時間をもとめた。各項目は有意水準5%にて両群の平均値の差の検定を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 被験者に対し実験の目的・方法・予想される結果・期待される利益・不利益・危険性・中途離脱の権利等について十分な説明を行い、実験参加の承諾書にて同意を得た。本研究は首都大学東京荒川キャンパス研究安全倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】 1日の平均歩数(S.D.)は、Ex群が8598.2(1303.5)歩、C群は9146.9(2750.8)歩であり、歩数に有意差は無かった。しかし、Ex群の介入前後の体重およびBMIの差の平均(S.D.)は体重差-0.7(0.7)kg、BMI差-0.3(0.3)であり、C群の-0.1(0.6)kg、0.0(0.2)に比べて有意に減少していた(p<0.05)。また、体脂肪率の差の平均(S.D.)はEx群-1.7(1.0)%、C群は-0.8(1.3)%と減少傾向が見られた。また、2群間の3つの強度の1日当たりの平均活動時間(S.D.)はEx群が低強度54.8(11.1)分/日、中等強度29.0(7.6)分/日、高強度2.4(1.8)分/日、C群が低強度57.8(15.7)分/日、中等強度30.9(12.5分/日)、高強度3.6(2.1)分/日となり、有意差はみられなかった。総消費量の平均値もEx群1774.3(129.9)kcal、C群1847.6(209.9)Kcalと有意差がなかった。【考察】 Ex群とC群では、歩数や活動レベルを示す運動強度などの量的側面に関して、有意な差がみられなかった。しかし、Ex群でエクササイズ後の体重、BMIが有意に減少していることから、歩容調整により歩行に質的変化が生じ、歩行に使用していた筋活動に違いが生じたのではないかと考えられた。通常、生活動作としての歩行は、移動目的だけを満たす動作となることが多い。しかし、意図的に歩容としての身体の振る舞いを意識することで、歩行に参加する筋活動の増加が得られたものと考えられた。歩行は移動の手段であって、通常速度では運動としての負荷は低くなるが、歩容を意識変容させることで、筋活動の参加が増し、負荷運動として用いることができたのではないかと考えられた。今まで、生活習慣病の予防について歩数やスピードに着目されがちであったが、歩行そのものの質も重要であることが明らかになった。【理学療法学研究としての意義】 歩行を指導する際に、無理なくより効果的に生活習慣病の予防として歩行を活用していくために、量や運動強度だけではなく、歩行の質についての重要性が明らかになった。
著者
丸本 龍二 吉岡 義夫 古川 純康 本庄 美喜男
出版者
The Pharmaceutical Society of Japan
雑誌
Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.24, no.11, pp.2624-2628, 1976-11-25 (Released:2008-03-31)
被引用文献数
8 9

Reaction of aristeromycin (I) with acetyl bromide in acetonitrile, followed by treatment with hydrobromic acid afforded 3'β-bromo-3'-deoxyaristeromycin hydrobromide (V) and 2'β-bromo-2'-deoxyaristeromycin hydrobromide (VI). Catalytic reduction of V and VI with palladium on charcoal gave 3'-deoxyaristeromycin (X) and 2'-deoxyaristeromycin (XI), respectively. Treatment of V with sodium alkoxide yielded 2', 3'-anhydroaristeromycin (IV). Two carbocyclic analogs (XII and XV) of inosine and 6-mercaptopurine ribonucleoside, 8-bromoaristeromycin (XVI) and 8-hydroxyaristeromycin (XVII) were also prepared.
著者
長弘 千恵 小笹 美子 仲野 宏子 橋本 文子 森脇 智秋 古川 薫 外間 知香子
出版者
徳島文理大学
雑誌
徳島文理大学研究紀要 (ISSN:02869829)
巻号頁・発行日
vol.95, pp.63-70, 2018

<p>子ども虐待の相談件数は2016 年度12 万件と年々増加し<b>,</b>虐待による死亡数も改善しない状況である。行政保健師は<b>,</b>地域内の全妊婦に関わり妊娠届時から長期的視野に立って早期発見・早期対応することが可能な職種である。妊娠届出と母子健康手帳の交付は子育て支援のスタートであり<b>,</b>これらに携わる保健師の支援について今までの研究で明らかになった活動内容を活用して支援の方向性を検討することを目的で文献検討を行った。方法は<b>,</b>保健師が行った妊婦に対する子ども虐待予防や早期対応に関わる子育て支援についてデータベースを用いて検索し<b>,</b>妊娠届出からの支援活動に関する21 文献を検討した。結果は<b>,</b>妊娠届出の時点で要支援家庭であるか否かのふるい分けが可能であり<b>,</b>妊婦の背景を踏まえた早期対応で虐待予防が可能であることが示唆された。今後の課題として<b>,</b>妊娠届出時の情報内容と情報活用法と多機関多職種との細かな連携の必要が示唆された。</p>
著者
森本 哲 古川 裕 和田 紀子 澤田 淳
出版者
日本小児保健協会
雑誌
小児保健研究 (ISSN:00374113)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.718-723, 1995-11-30
参考文献数
13
被引用文献数
3