著者

古田 善文

出版者

獨協大学

雑誌

獨協大学ドイツ学研究 (ISSN:03899799)

巻号頁・発行日

no.53, pp.39-58, 2005-03

著者

名古屋市土木部 編

出版者

名古屋市土木部

巻号頁・発行日

vol.昭和12年版, 1937

著者

祝 広孝 大通 恵美 大城 広幸 猿渡 勇 森川 綾子 野中 昭宏 古野 信宏 近藤 真喜子 坂田 光弘

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Cb0480, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 我々は第44回学術大会において骨格筋の筋腱移行部に軽い圧迫刺激を加えることにより筋緊張抑制効果が得られることを報告した.同様の効果が腱骨移行部への刺激によっても得られることが確認され,それらを組み合わせて「筋腱移行部及び腱骨移行部刺激:Muscle tendon junction and Enthesis stimulation」(以下,MES)と称し臨床に用いている.MESは速効性に優れ,評価や治療場面で広く応用できる手技である.そこで今回,MESの実施方法を紹介すると共に足関節背屈可動域と肩関節外旋可動域及び屈曲可動域に対し前者は腱骨移行部,後者は筋腱移行部を刺激部位としてMESの効果を検証し,MESの臨床における有用性について報告したい.【方法】 MESの実施方法骨格筋の筋腱移行部もしくは腱骨移行部に対し,軽い圧迫刺激(圧迫力は筋腱移行部で1kg-3kg,腱骨移行部では0.5kg程度)を加える.筋緊張抑制に必要とする刺激時間は1秒-5秒程度であるが,関節可動域練習や筋力増強練習時においては刺激を持続しながら行うと効果的である. 対象検証1:足関節背屈可動域では成人15名(男性8名,女性7名,年齢31.9±9.0歳)30肢を対象に,検証2:肩屈曲・外旋可動域では成人17名(男性10名,女性7名,年齢31.6±8.7歳)のなかで,肩屈曲制限があり尚且つ外旋可動域に制限を有した24肢(右11肢,左13肢)を対象とし,各々MESを行うMES群とMESを行わないControl群(以下C群)に分けた(検証1:MES群15肢,C群15肢/検証2: MES群12肢,C群12肢).方法検証1)足関節背屈可動域へのMES効果(腱骨移行部を刺激部位に選択):MES実施肢位は仰臥位,下肢伸展安静位にて後脛骨筋停止腱の腱骨移行部(舟状骨後縁)及び短腓骨筋停止腱の腱骨移行部(第5中足骨底後縁)に対し,触れる程度の触圧刺激を同時に5秒間加え,MES実施前後で股・膝関節90°屈曲位での自動背屈可動域を1°単位で測定.C群についてはMES実施時の肢位にて5秒間の休憩を入れ休憩前後の角度を測定した.検証2)肩屈曲及び外旋可動域へのMES効果(筋腱移行部を刺激部位に選択):MES群における刺激肢位は仰臥位.肩屈曲120°-130°位で大円筋線維が広背筋停止腱に停止する筋腱移行部(腋窩後壁前面)に対し軽い圧迫刺激を5秒間実施.MES前後で端坐位での肩屈曲可動域を,仰臥位にて肩外転90°,肘屈曲90°での肩外旋可動域を1°単位で各々測定した.C群に関しては検証1と同様.統計処理には検証1,検証2共にMES(C群:休憩)前後の角度変化の比較にはWilcoxonの符号付順位和検定を,MES群とC群の角度改善率の比較にはWilcoxonの順位和検定を用いた.【倫理的配慮、説明と同意】 全ての対象者には事前に本研究の趣旨を十分に説明し,同意を得た上で実施した.【結果】 検証1)C群においては休憩前後の背屈角度に有意な差は認められなかったが,MES群においては,MES前24.8±7.4°,MES後28.4±6.4°と有意な差を認めた(P<0.01).またC群との角度改善率の比較においてもMES群で有意な差(P<0.01)が認められた.検証2)C群においては休憩前後の肩外旋可動域及び屈曲可動域の角度に有意な差は認められなかったが,MES群においては,肩外旋可動域でMES前74.3±7.8°,MES後86.6±7.0°,肩屈曲可動域でMES前144.8±6.9°,MES後154.5±7.3°と両可動域で有意な差を認めた(P<0.01).またC群との角度改善率の比較においても外旋・屈曲可動域各々でMES群に有意な差が認められた.【考察】 ストレッチングの筋緊張抑制効果として知られるIb抑制は筋腱移行部に存在するゴルジ腱器官(以下GTO)からのインパルス発射に起因する.GTOはその発射機序より筋腱移行部の圧迫刺激による変形によってもインパルスを発射する可能性があり,大円筋の筋腱移行部への刺激による可動域改善にはIb抑制の関与が推測される.腱骨移行部刺激による効果については,多くの筋が腱骨移行部またはその間近まで筋線維を有することが知られており,それらの筋においてはGTOの働きが関与していると思われる.しかし今回刺激部位とした後脛骨筋や短腓骨筋停止腱の腱骨移行部については筋線維の存在は確認されておらず,今後その機序の解明に努めていきたい.【理学療法学研究としての意義】 MESは解剖学的知識と触察技術を用いて触れる行為そのものに目的を持たせた手技であり,本研究によって理学療法士の技術向上に寄与できればと考える.

著者

古市 久子

雑誌

東邦学誌 = Journal of Aichi Toho University (ISSN:02874067)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.109-125, 2012-06-10

著者

村上 由佳 渡邊 三津子 古澤 文 遠藤 仁

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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1.はじめに<br><br> 2004年新潟県中越地震以降、集落の孤立とそれに伴う情報の途絶が、災害のたびに問題になってきた。2017年九州北部豪雨においても、情報の途絶が発生した。また、近年の災害においては、SNSを介して有益な情報がもたらされる一方で、それらがもたらす混乱も新たな問題として浮かび上がってきた。災害時に必要な情報が必要な場所に届けられるにはどのような対応が必要だろうか。発表者が調査を行ってきた2011年台風12号水害(紀伊半島大水害)を例に検討する。<br><br> 紀伊半島熊野川流域は、国内有数の水害常襲地域として知られている。本発表で対象とする和歌山県新宮市は、熊野川河口に位置する。2011年台風において、土砂災害・浸水・河川氾濫等により、死者13人、行方不明者1人、81棟の全壊及び家屋流出を含む2,968棟の住家被害等があり、局地激甚災害に指定された(和歌山県新宮市、2015)。<br><br> また、紀伊半島大水害時には、新宮市内の高田・相賀・南檜杖地区及び熊野川町地域全域が孤立するとともに、電話の不通、テレビ放送等の利用不能(和歌山県新宮市、2015)、防災行政無線の難聴(新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会、2012)など、情報の途絶がおこった。<br><br> 本発表では、新宮市議会会議録や地方新聞(熊野新聞等)から、紀伊半島大水害時における情報の送受信に関する問題点を把握し、その対応と課題を整理する。<br><br> <br><br>2. 紀伊半島大水害時における情報伝達の課題<br><br>2.1. 被災時における情報送受信に関する課題<br><br> 被災時における情報の途絶により、被災者に被災状況が伝わらないことが問題であるが、他方で、例えば新宮市熊野川町西敷屋では、「平成23年には、携帯を含めて電話が一切つながらなかった。消防にも連絡がつかず、亡くなった方を自分たちで運び出した」(渡邊ほか、2015)というように、被災者側から必要な情報が伝達できなかったことも大きな課題といえる。<br><br>2.2. 課題に対する行政の対応<br><br>紀伊半島大水害の後に新宮市は、防災行政無線のデジタル化整備事業を実施し(計画は水害以前から存在)、防災行政無線をデジタル化、個別受信機の配備、防災行政無線難聴時に備え、メール配信サービス等を整備した。全国瞬時警報システムJ-ALARTの運用を開始し、津浪や地震などが発生した場合に、消防庁から人工衛星を通じ、防災行政無線を自動起動させて、緊急情報を伝達する仕組みを整えた(「紀南新聞」2015年3月29日)。このように被災者に情報を伝える対策は進んでいる。<br><br>一方で、被災者が被災情報等を伝達する方法については、課題が多い。防災行政無線をデジタル化することにより、情報の双方化が実現しているが、これは、被災者個人からの連絡手段というよりも、行政間、屋外の放送局と双方向で情報をやりとりするというところに主眼を置いた対応である(新宮市議会平成23年3月 定例会3月9日)。現実問題として、被災者は公的避難所ではなく、自宅の2階や、地形的に一段高いところに立地する隣家に身を寄せたりして難を逃れた。本地域では、高齢化が進んでおり、そうした地域において、遠くの公的避難所に避難することが困難な場合は多く、避難の現状に即した、被災者からの情報伝達手段の検討が必要である。<br><br>2.3. 被災者側から情報を伝えるための方法の整備について<br><br> 新宮市議会において、被災時に徒歩で向かうことが困難な集落から外部への連絡手段として、衛星携帯電話の配備が議論されたことがある(平成26年9月定例会)が、実現はしていない。しかしながら、散在した被災者個人から、情報を適宜適切に伝える手段としても、行政がSNS上の雑多な情報に惑わされずに、正確な情報をつかむという意味でも、衛星携帯電話等を整備することが有効であろう。ただしその場合、設置場所、導入コスト、被災時を想定した訓練や、連絡網等を作成する場合などの、個人情報保護との兼ね合い等が課題となる。<br><br> <br>和歌山県新宮市(2015)『紀伊半島大水害 新宮市記録集』/新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会(2012)『水害時の避難行動調査からみるこれからの洪水対策 報告書「防災」から「減災」へ』/渡邊三津子ほか(2015)「水害常襲地域における流域社会の変容と災害対応に関する基礎的研究-新宮市熊野川町西敷屋地区を事例に-」、奈良女子大学地理学・地域環境学研究報告、Ⅷ、111-120頁。

著者

古屋 徳彦

出版者

順天堂大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究はNeurodegeneration with brain iron accumulation (NBIA)原因遺伝子群の機能解析をオートファジーとの連関に注目して行った。siRNAを用いたNBIA原因遺伝子群のノックダウン(KD)を試みたところ、FTL、 PANK2、COASYのKDによりオートファジーへの影響が認められた。CRISPR/Cas9を用いて作成したFTL ノックアウト(KO)細胞を解析したところ、フェリチノファジーの低下、ミトコンドリア機能の低下、酸化ストレスに対する耐性の低下が認められた。これらの表現型がNBIA病態発症メカニズムと関連していると考えられる。

著者

永井 健一 高橋 幸水 野村 こう 古川 力

出版者

日本養豚学会

雑誌

日本養豚学会誌 (ISSN:0913882X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.29-36, 2015-03-05 (Released:2015-06-30)

参考文献数

7

被引用文献数

2

著者

宮﨑 義之 倉田 有希江 古賀 裕章 山口 智 立花 宏文 山田 耕路

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.63-69, 2016-02-15 (Released:2016-03-29)

参考文献数

34

被引用文献数

1 1

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本研究では,食酢の体調調節機能の解明を目的として,各種果実酢のヒスタミン放出抑制活性について検討した.まず,山ブドウ,ハスカップ,ブルーベリー,ザクロを原料とする4種類の果実酢がラット好塩基球様白血病細胞株RBL-2H3のヒスタミン放出に及ぼす影響を検討したところ,各果実酢がヒスタミン放出抑制活性を有することが明らかとなり,特にザクロ酢で極めて強い活性が認められた.そこで,Diaion HP20を用いてザクロ酢中の生理活性成分のクロマト分離を試みた結果,50% EtOH溶出画分に強いヒスタミン放出抑制活性が認められた.さらに,本50% EtOH溶出画分を液-液抽出によって分画し,ザクロ酢には水溶性の異なる複数のヒスタミン放出抑制成分が存在することを明らかにした.また,各画分のヒスタミン放出抑制活性がPVPPで処理することによってほぼ完全に消失したことから,ポリフェノール化合物が主要な活性成分であることが示唆された.これらの結果から,ザクロ酢にはヒスタミン放出抑制に寄与する複数のポリフェノール成分が存在し,他の食酢と比較して強い抗アレルギー作用を発揮する可能性があることが示唆された.

著者

森 伸一郎 古川 将也

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.242-251, 2010

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本論文の目的は,2009年12月17日から始まった伊豆半島沖群発地震を利用して,小規模アースダムとしてのため池堤体の地震観測を行い,微小震動レベルにおけるため池堤体の地震応答特性について明らかにすることである.対象ため池は谷池であり上下流の2つのため池が隣接し,2つの堤頂と基盤の3点で観測した.観測は19,20日の2日間行い,極微小から小地震による震度2の地震を含む微小振幅の30の地震動の記録を得た.その結果,振幅の大きく異なるフーリエスペクトルの地震動でも,基盤に対する堤頂のフーリエスペクトル比はおよそ一定の形状を示し,各堤体で固有の振動特性を示すことがわかった.また,地震時と微動のフーリエスペクトル比は類似しており,微動による調査法は有効性を確認できた.

著者

北村 明子 成澤 忠 林 明男 芦原 義久 石古 博昭 箕原 豊 徳竹 忠臣 加藤 達夫 栄 賢司 武田 直和

出版者

社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.71, no.8, pp.715-723, 1997-08-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

7

被引用文献数

2 4

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夏に日本で流行する手足口病は, コクサッキーウイルスA16 (CA16) とエンテロウイルス71 (EV71) が主な病因ウイルスである. 簡便にCA16とEV71を型同定する方法を確立するため, VP4領域の塩基配列を解析し特異プローブの作製を試みた. CA16とEV71の標準株, CA16分離株4株, EV71分離株17株, 手足口病と診断された患者の咽頭拭い液2検体のVP4領域の塩基配列を直接解読し, VP4領域の3'側に存在する2カ所の血清型特異的なアミノ酸配列からCA16混合プローブとEV71混合プローブを設計した. エンテロウイルス標準株39株, CA16分離株7株, EV71分離株66株を用い, VP4領域を含む51非翻訳領域とVP2領域をエンテロウイルス共通プライマーで増幅し, サザンハイブリダイゼーションを行った. CA16混合プローブはCA16標準株を含むすべてのCA16分離株由来のPCR産物とのみ反応し, 他の血清型とは反応しなかった. また, EV71混合プローブはEV71分離株とのみ反応し, EV71標準株を含むすべての標準株やCA16分離株とは反応しなかった. 1995年の臨床検体を本法により直接型同定を行ったところ咽頭拭い液78例中70例 (89.7%) はCA16混合プローブと, 1例はEV71混合プローブと反応し, 水庖内容物15例のうち13例 (86.7%) がCA16混合プローブと反応した. 本法は臨床検体からのウイルス分離を必要とせず, 中和法よりも迅速かつ高感度に同定できる方法と考えられる.

著者

古代学研究所 編

出版者

大和書房

巻号頁・発行日

no.46, 1986-01

著者

古代学研究所 編

出版者

大和書房

巻号頁・発行日

no.72, 1992-07

著者

古山 周太郎 和田 浩明

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.621-626, 2014

被引用文献数

2

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本研究の目的は、実際に被災した山間地域を対象に、複数の集落における避難行動や災害対応の実態を把握することである。また、被災体験に基づく集落住民の防災意識をまとめている。研究対象地紀伊半島大水害で被災した五條市大塔町地区の集落とし、集落住民へのアンケート調査と、集落単位での防災地区懇談会で出された意見を分析した。その結果、被災地域の集落は、被災集落、避難集落、孤立集落、通常集落にわけられ、避難時には、行政や消防の支援の下、状況に対応しながら行動しており、避難しない集落でも、集落単位での安否確認や情報取得などに取り組んでおり、集落同士の協力関係もみられた。また、被災経験により災害に対する不安は高まり、早めの避難を意識する傾向がみられるが、孤立した経験をしていても自宅待機を望む住民もおり、体験の仕方によって防災意識に差が見られた。集落ごとの課題と対策においても、被災時の経験が影響しており、特に被災体験した集落では、直面した課題を現実的に捉えそれに対して実行的な対策を求めている。

著者

篠崎 麻利子 古川 宇一

出版者

北海道教育大学

雑誌

情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.27-34, 1993-03-17

被引用文献数

1

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発達に障害をもつ子供たちの中には,思春期になると問題行動が重篤化する者がいるという。親は思春期に非常に大きな不安を持っている。だが,実態はよく掴まえられていない。本研究は,思春期の問題行動の実態,具体的な対応の仕方や親の悩み,要望などを明らかにすることを目的に,親への質問紙法による調査を行った。その結果,(1)問題行動別に年代による推移をみると,多動,偏食,奇声は年代とともに減少傾向が大きいこと。他傷行為,睡眠障害,パニックにも減少傾向が見られること。(2)逆に,過食,異食,チック,自慰等性的問題行動は思春期以降に増加傾向を示すこと。(3)自傷行為,強迫的こだわりは,年齢に関わらず,どの年代にも一定数見られること。(4)問題行動が減少していく事例をみると,幼児期に障害児と特別扱いしないで叱る時は厳しく叱る躾方をし,いろいろな趣味を持ち日々を楽しく過ごしている様子が伺えること。また,思春期以降重篤化する事例は中卒者38名中4名にすぎないことなどがあげられた。

著者

河村 功一 古丸 明 米倉 竜次 KAWAMURA Kouichi KOMARU Akira YONEKURA Ryuji

出版者

三重大学

巻号頁・発行日

2010-04-01

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ブルーギルの定着成功における遺伝的要因の役割を形態・遺伝子解析と飼育実験に基づくQst-Fst解析により推定した。集団解析において日本における多くの集団の定着成功の理由として、母集団とされる琵琶湖集団の遺伝的多様性の高さが挙げられた。Qst-Fst解析の結果から適応形質における集団間の相違は遺伝的浮動よりも自然選択の影響を強く受けており、ブルーギルの定着成功において適応形質における遺伝的多様性の高さが重要である事が明らかとなった。To elucidate the role of genetic factors crucial to the invasion success of bluegill sunfish in Japan, morphological and genetic analyses were performed, together with Qst-Fst analysis in rearing experiments. Population analysis suggested that invasion success in many populations of Japan was mainly due to high genetic diversity of their founder population in Lake Biwa. Qst-Fst analysis revealed that difference in adaptive characters among populations was caused by natural selection, rather than genetic drift. Sustenance of high genetic diversity in adaptive characters was considered to be important in the invasion success of bluegill in Japan.

著者

古川 賢一 中島 めぐみ

出版者

信州公衆衛生学会

雑誌

信州公衆衛生雑誌

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.26-27, 2015-08

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要旨:当院では平成7年の移転新築時、院内原則禁煙とするため建物内に喫煙所を作成。平成17年の病院機能評価受審を機に、建物外に喫煙所を移設。平成22年に筆者が院長就任時「敷地内全面禁煙」を宣言し、2回の全職員対象の講演会、さらに当院職員を対象にした「喫煙に対する意識と実態調査」を行い職員にフィードバック、平成24年に敷地内全面禁煙を実施した。しかし職員の完全禁煙化は進まず、タバコ煙フリーとはなっていない。その経過を報告する。

著者

中島 康比古

出版者

国立公文書館

雑誌

アーカイブズ (ISSN:13483307)

巻号頁・発行日

no.51, pp.50-56, 2013-10

著者

鈴木 重雄 正本 英紀 井坂 利章 古川 順啓 東 彰一 大田 直友 鎌田 磨人

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1-10, 2010-06-30 (Released:2012-02-14)

参考文献数

23

被引用文献数

3 5

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モウソウチク(Phyllostachys pubescens Mazel ex Houzeau de Lehaie)を中心とする竹林の拡大が全国各地で報告され,社会的な問題となっている.竹林拡大を抑止するためには,竹林所有者のみならず市民参加を促し,協働の枠組みを構築しながら継続性を担保できる計画を策定することが肝要である.本研究では,産民学官からなる協議会「みなみから届ける環づくり会議」が,徳島県阿南市において,竹林の拡大抑制に取り組むにあたり,その活動方針決定にいかすために行った竹林所有者と地域住民を対象とした意識調査を通じて,竹林所有者と地域住民の竹林に対する認識とニーズを明らかにした.その結果,たけのこ生産が盛んであった当地域では,竹林はたけのこ生産の場であると強く認識がされていた.一方,主に竹林所有者にしか竹林の拡大は認識されておらず,竹林を所有していない住民との間で認識に差異があった.また,竹林は所有者の資産であるという考え方が強く,地域全体の問題として竹林拡大抑制策に取り組もうとする意識は低かった.これらのことから,本地域では,竹林の拡大に係る課題を地域内で共有する努力を行って,所有者と地域住民の双方が現状を認識し,合意形成を図る必要がある.

著者

古川 由理子 Furukawa Yuriko フルカワ ユリコ

出版者

大阪大学日本語日本文化教育センター

雑誌

日本語・日本文化 (ISSN:09135359)

巻号頁・発行日

no.46, pp.87-96, 2019-03-31

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研究ノート

著者

古谷 舞 申 渼羅 松村 篤

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会講演会要旨集

巻号頁・発行日

vol.244, 2017