著者

近藤 ふさえ 中島 亨 鈴木 麻美 田中 伸一郎 田中 利明 下山 達宏 半田 桂子 浅間 泉 古賀 良彦 石田 均

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.435-443, 2006-09-01

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本研究は、T2DMを対象に携帯型身体活動測定器(以後Actigraphと略す)を用いて測定した。睡眠時活動量とPittsburgh睡眠調査票(PSQI)、起床時睡眠調査票AM版(OSA)、およびHbA_<1c> を分析した。その結果、T2DMでは高齢者よりも非活動期(睡眠期)時の活動量(mG)が多く、入眠時の活動と中途覚醒による活動が推察された。HbA_<1c>が高いほどGlobal scoreは高くなる傾向はあるが、有意な差は認めなかった(r=0.30, p=0.304)。また、OSAでは「I起床時眠気」「II入眠と睡眠時間」で平均より低かった。T2DMは「眠れない」と自覚する以前に睡眠障害が出現している可能性が示唆された。

著者

川嶋 紘一郎 西村 尚哉 林 高弘 伊藤 智啓 古村 一朗 三留 秀人 杉田 雄二

出版者

名古屋工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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本研究は,構造物内部あるいは接合界面に存在する、線形超音波あるいは放射線等で検出不可能な、微細な不完全結合部(マイクロクラック、キッシングボンドなど)を非破壊的に検出するため,大振幅超音波を入射し不完全接合部の繰返し打撃・摩擦により励起される,2次高調波(入射波周波数の2倍の周波数を持つ波)振幅を計測し,入射波振幅に対する比を2次元画像表示する装置の開発を目的とした.主な研究成果は以下の通りである.1)従来の固体の非線形超音波計測法と異なり,超音波素子を試験片に貼りつけることなく,市販の大振幅超音波発生装置,超音波センサーを用いて、0.4%以上の2次高調波振幅比(感度は0.1%)を測定する方法を開発した.これにより材料・構造の任意の位置での高調波計測が可能になる。2)水浸集束センサーを用いて固体接合部に超音波エネルギーを集中させ,発生した高調波を広帯域のハイドロフォンで検出する計測システムを開発し、線形超音波法では界面反射波が検出できない程度の、ごくわずかな拡散接合界面特性の変化を検出できることを実証した。これによって,従来法では不可能であった,高信頼性が要求される航空機ロケット,自動車などの高品位接合部の構造健全性評価が可能となる.3)閉口疲労き裂面で励起される漏洩表面波の2次高調波を測定することにより,深さが1-2mmのき裂深さを定量的に計測する方法を開発した。これにより圧力容器の開放点検時に閉口しているき裂状欠陥のその場非破壊寸法測定が可能となる。4)固体材料中あるいは表面に存在するナノメートル程度の隙間を模擬する接触要素を用いて,大振幅超音波によりそれら隙間で励起される2次高調波の発生・伝播状況を可視化する動的有限要素法を開発した.5)特許【非線形超音波による接合界面健全性評価法及び装置】の出願準備中である.6)本研究を契機に非線形超音波による材料評価に関する2件の民間との共同研究を実施している。

著者

山崎 古都子 田中 宏子

出版者

滋賀大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的は、日本の住宅の長寿化と、減災を促進することである。本論では生活実務に内在するジェンダー性が、住宅管理行動の減衰と技術低下の傾向を生み、それが住宅の長寿化の阻害要因であることを検証した。また、居住者には根強い建て替え意識があることが減災に対する無関心を生んでいることを明らかにした。従って、住宅の長寿命化、減災両側面から住宅の管理責任意識を発揚する必要がある。そのために本研究では、地域と、学校が連携して居住者を育てる減災教育カリキュラムを開発した。

著者

小佐古 昂 土屋 潤三 高崎 和之 唐沢 好男 小松 覚

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ITS (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.58, pp.1-6, 2009-05-21

被引用文献数

2

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GPS(Global Positioning System)は全世界的な測位システムとして広く利用されている。ITS車車間通信に自動車位置情報として利用する場合には、建物反射等マルチパス伝搬によって生じる測位誤差の低減が必要になっている。そこで本稿では、L1帯(1575.42MHz)GPS電波を対象に信号を受信・保存し、オフラインでの電波解析を可能とするGPSトータルレコーディングシステム(GPS-TRS)を試作し、その性能評価を行った。また、システムを用いて収録した信号について直接解析を行った。

著者

小暮 弘子 石井 里加子 岩沼 智美 後藤 悦子 西田 美樹 名古屋 立夏 吉岡 真由美 河野 晴美 勝田 幸代 石井 由美 村木 太 中澤 清 大竹 邦明 有福 愛美 山崎 統資 井上 恵司 内山 文博 塚越 武利 貝塚 雅信

雑誌

障害者歯科 = JOURNAL OF THE JAPANESE SOIETY FOR DISABILITY AND ORAL HEALTH (ISSN:09131663)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, 2003-09-30

参考文献数

1

被引用文献数

2

著者

古畑 威

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.395-397, 1968-12-20

著者

古瀬 充宏 豊後 貴嗣

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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副腎皮質刺激ホルモン放出因子、ウロコルチンおよびウロテンシンIは、アミノ酸配列が類似し、哺乳動物の摂食を抑制することが知られていた。ヒナにおけるその作用は、副腎皮質刺激ホルモン放出因子が最も強く、ウロテンシンI、ウロコルチンの順であった。副腎皮質刺激ホルモン放出因子と同様にグルカゴン様ペプチド-1も、ヒナの摂食を抑制することが知られていたが、他の行動に関しては異なる反応を示すことが確認されていた。両者の脳内における交互作用を調べたところ、摂食行動に対して協調しあい、ストレス行動に関しては拮抗しあうことが判明した。内因性のグルカゴン様ペプチド-1が摂食調節に関わっているか否かを調べたところ、採卵鶏のヒナでは関与が認められたもののブロイラーヒナでは関与していないことが明らかとなった。ニューロペプチドYは、ヒナの摂食亢進因子の一つとして認知されていた。ニューロペプチドYの受容体にはいくつかのサブタイプが存在するが、それらに対する選択的な刺激役を投与したところ、ニューロペプチドY-(13-36)を除き他の物はヒナの摂食を亢進することが判明した。哺乳動物において、グレリンは強力な摂食促進作用を持つペプチドであるが、ヒナでは全く逆に強い摂食抑制作用を有することがラットグレリンの投与で明らかにされていた。グレリンの受容体に対する様々な刺激役の効果をヒナで調べたところ、ニワトリグレリンもカエルグレリンもラットグレリンと同様に摂食を抑制した。また、合成リガンドである成長ホルモン放出ペプチドを投与しても摂食は抑制された。L-ピペコリン酸は、必須アノミ酸であるL-リジンの脳内における主要な代謝産物である。その脳内における役割を調べたところ、ヒナの摂食を抑制し、その一方で睡眠を誘発する作用を有することが判明した。

著者

瀬在 俊浩 川西 登音夫 四十物 邦雄 古川 欣司 磯野 賀瑞夫 黒崎 忠明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.156, pp.19-24, 2003-06-20

参考文献数

1

被引用文献数

2

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NASDAはAMSRとAMSR-Eの2つの人工衛星搭載マイクロ波放射計を開発した。AMSR-E・AMSRは地球規模の水・エネルギー循環を解明するために必要なデータを取得する地球観測用電波センサである。AMSR-EはAMSRをベースに開発したもので、形状、仕様はAMSRと殆ど同じである。AMSR-EはNASAの衛星Aquaに搭載され、2002年5月4日に打上げられた。又、AMSRはNASDAの衛星ADEOS-IIに搭載され、2002年12月14日に打上げられた。本論文ではAMSR-E・AMSRの概要と軌道上初期評価結果を説明するとともに、取得画像を紹介する。

著者

古阪 秀三

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.105, no.1301, 1990-07-20

著者

古賀 誠司 鬼塚 龍 上久保 愛 安永 実沙 田中 博和 平川 雅章

出版者

日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.18, 2008-09-01

著者

今西 英雄 稲本 勝彦 三島 睦夫 小池 安比古 土井 元章

出版者

東京農業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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系統の異なるユリりん茎を用い、-1.5〜-2.0℃の氷温下で長期貯蔵した場合の貯蔵可能期間を調べるとともに、温度降下処理を行い処理後のりん茎の生存率を調べてりん茎の50%生存可能な品温(LT50値)を求め、系統間の長期氷温貯蔵に対する耐性を評価した。その結果、氷温貯蔵期間が長くなるにつれて、テッポウユリ、オリエンタル系、アジアティック系の品種ではLT50値が高くなり氷温に対する耐性が次第に低くなること、LA系の品種ではほぼ一定で耐性が変わらないことを明らかにし、系統間の氷温貯蔵耐性の差異を確かめた。オリエンタル系とLA系のりん茎を-1.5℃と-2.0℃の異なる温度で異なる期間貯蔵後に栽培したところ、氷温財蔵耐性の低いオリエンタル系の品種では両温度ともに、4か月の貯蔵では正常に生育するが、7か月以上貯蔵すると採花時の花や葉に障害が発生し切花品質が低下するため、生存はしているものの使用できなくなるが、耐性の高いLA系では11か月貯蔵しても正常に生育することを確認した。低温による氷温下での貯蔵耐性の付与については、1℃4〜8週間の予冷により、りん片および茎の糖濃度が直まり、氷温で長期貯蔵後の栽培においても切花品質が高いこと、12℃8週間に続いて1℃8週間の予冷を組み合わせると、さらに切花品質が高まること、一方1℃の予冷期間が12週以上と長くなると茎が伸長を始め糖度が低下し、貯蔵中に死に至るりん茎が増加することを明らかにした。CA貯蔵の効果については、-1.5℃の氷温帯で、酸素濃度を2〜3%に維持したCA環境で貯蔵してきた場合、アジアティック系でのみ、開花率が高くなり、切花品質が向上するという結果を得たが、オリエンタル系ではかえって開花率、切花品質の低下がみられ、所期の効果を得ることができなかった。

著者

古田 悦子

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 : hoken buturi (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.253-261, 2010-09-01

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Recently many Japanese wear jewelry as personal ornaments, particularly bracelets. The jewelry is made of gems, jewels, noble metals and so on. Some kinds of jewelry include much amount of radioactive elements more than that of natural range in ores which are in our living-environment. The radioactive concentrations of 25 kinds of jewels and gems, which were easily purchased on a market or through the Internet, were analyzed by HPGe. The bracelet which was made of ceramics showed the highest radioactive concentration and it was estimated as approx. 800 Bq g^-1 of ²³²Th and 140 Bq g^-1 of ²³⁸U by assuming radioactive equilibrium among the nuclides in the decay series. Moreover, there was a high radioactive concentration gem including 60 Bq g^-1 of ²³²Th and 300 Bq g^-1 of ²³⁸U. The radioactive materials added in the ceramics should be monazite analyzed by a prompt gamma-ray activation analysis method. Though the ceramics became the object of the NORM management by the concentration, the radioactivity of one bracelet does not exceed 8,000 Bq. So, all these jewelry samples do not have to manage as NORM as consumer products according to the guideline by Japanese government. However, the jewelry's activity by deliberate addition of radioactive materials is deemed to be unjustified exposure, that the ICRP led the consideration. It is considered that the NORM guideline should take in the consideration of ICRP and prohibit the addition of radioactive materials to jewelry.

著者

中沢 正治 小佐古 敏荘 高橋 浩之 持木 幸一 井口 哲夫 長谷川 賢一

出版者

東京大学

雑誌

試験研究

巻号頁・発行日

1988

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本研究は、CR-39固体飛跡検出器にポリエチレンなどの適当なラジエ-タを組み合わせ、ラジエ-タ物質と中性子の核反応で生じた荷重粒子CR-39への入射量を調整することで、全体として中性子感度曲線が、中性子線量当量換算係数のエネルギ-依存性をできるだけ再現するような最適ラジエ-タの組み合わせと飛跡計数方式を見出すことを目的としている。咋年度までに、標準的なラジエ-タ付きCR-39線量計および飛跡読み取りシステムの試作と予備的な中性子感度曲線の校正(検証)実験を行なった。本年度は、まず中性子検出効率の理論的検討を行ない、実験的に確証するため、東大原子力工学研究施設内の重照射設備およびブランケットにおいて中性子照射実験を行った。試料として、CR-39プラスチックに厚さがそれぞれ0.86,1.90,4.02mg/cm^2のポリエチレン、および厚さ5mmの^6Li_2CO_3を密着させたものを使用し、人体のアルベド効果を模擬するため、後方にポリエチレンブロックを置いて行なった。その結果、各ラジエ-タ厚で、中性子エネルギ-に依存する検出効率の実験値は、誤差の範囲内で比較的良く計算値と一致した。つぎに、これら4種の感度特性と、ラジエ-タ無しの特性からレムレスポンスを近似的に求めるため、重み係数を最小2乗法により求めた。これによると再現性は良好である。特に、中性子線量当量換算係数が大きく変化する100KeVから1MeVの中性子エネルギ-領域の再現性に優れていることが明らかとなった。しかし、10MeVを超えると、検出器感度が低下するため、レムレスポンスの再現性が悪くなる。この対策として、薄いアルミ板をCR-39プラスチックの前面に置くことのより、感度を高められることが確認されている。以上より、小型・計量で取り扱いが容易な中性子個人被爆線量計の実用化の見通しがついた。

著者

四方 隆史 中西 紀喜 池上 九三男 藤田 新 中島 諄二 高城 徹也 岡本 慎二 小佐古 敏荘

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, 1991-09-12

著者

小佐古 敏荘 西村 和雄 沢田 一良 平野 尚 志田 孝二

出版者

東京大学

雑誌

試験研究(B)

巻号頁・発行日

1989

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本研究は陽子ビ-ムによる簿層放射化法を用いたトライボロジ-計測法を、基礎実験、応用計測の両面から確立しようとするものである。研究においては以下の諸項目にわたって検討を加えた。(1)タンデムバンデグラ-フ加速器を用いた簿層放射化法の検討7MeVの陽子ビ-ムを鉄材料に照射し、^<56>Fe(p,n)^<56>Co,^<57>Fe(p,n)^<57>Co,^<58>Fe(p,n)^<58>Coの反応を起こさせ、数ケ月の短半減期放射化コバルトを鉄表面数十μmに作った。照射は大型散乱槽内で行い、照射ジグを作り照射野を特定できる形にし、照射電流もモニタできる測定系を整えた。(2)鉄試料中の放射化生成物分布の測定(1)で放射化されたテストピ-スに純Ge放射線検出器を用いて、生成核種を測定した。また(1)研磨装置を用いて〜1μm位づつ研磨して、減衰γ線をGe検出器で測定し、摩耗量対放射線減衰の校正曲線を作成した。(ii)標準デ-タとして、鉄の箔(約10μm)を購入しこれを積層させて放射化し、鉄内放射化分布を調べた。(3)上記の(2)の鉄研磨デ-タと箔の実験結果を比較の上、^<56>Co/^<57>Co,^<56>Co/^<58>Coの比の形で摩耗量が表せるよう実験デ-タを整理し、解折計算を行い,汎用な校正関数を作成した。(4)本方法を実際の機械摩耗部分に適用してみるために、自動車エンジン部品摩耗試験のためのテストベンチを作成した。(5)(4)のテストベンチのカムノ-ズ摩耗部に対して、陽子ビ-ムによる簿層放射化法を用いたトライボロジ-試験を実施した。試験に当っては、最適コリメ-タの検討、検出器の最適配置、自動計測システムの構築、オンラインデ-タ処理プログラムの開発などをおこなった。(6)本方法の総合的検討をおこない、実用に供せられる形でのまとめを行なった。

著者

嶋 昭紘 酒井 一夫 鈴木 捷三 小佐古 敏荘 井尻 憲一

出版者

東京大学

雑誌

核融合特別研究

巻号頁・発行日

1988

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1.今年度は昨年度にひきつづきトリチウムシミュレーターのハードウェア部分の最終調整、実用に供せる形でのソフトウェア設備、実地利用、操作方法のマニュアル化等を行った。2.自家開発したメダカ特定座位法により、生殖細胞突然変位の線量率効果を調べた。1000Rを急照射(1000R/10min:100R/min)または緩照射(1000R/24hours:0.694R/min)した野生型雄メダカと、3標識を持ったテスター雌メダカ(b/b gu/gu 1f/1f)を交配し、胚発生過程における死亡と変異形質を検索した。その結果、(1)優性致死率は、精子では緩照射でより高いという逆の線量率効果が認められ、(2)特定座位突然変異頻度の急照射/緩照射の比は、生ずる突然変異に関してはどのステージにおいても1.0より大きく、線量率効果が認められるが、(3)総突然変異については、急照射/緩照射の比が2.13、2.10、0.88(各々精子、精細胞、精原細胞)となり、有意差は精子と精細胞においてのみ認められた(p<0.05)。3.トリチウムシミュレーターを用い、哺乳類培養細胞の細胞死および突然変異が対数的減衰線量率照射と一定線量照射により違いがあるかどうかを調べた。その結果、コロニー形成法でみた細胞死の割合、6TG耐性を指標にした突然変異頻度ともに、対数的減衰線量率で照射した場合の方が効果的であることがわかった。

著者

小佐古 公士

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

数学教育論文発表会要項

巻号頁・発行日

vol.13, pp."2-35"-"2-38", 1979-11-03

著者

小佐古 敏荘 四方 隆史 志田 孝二

出版者

東京大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1989

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本研究は100MeV以上の電子、陽子、重イオンの高エネルギ-加速器からの放射線遮蔽をリ-ス項、遮蔽特性の観点から、数値計算及び実験の双方から系統的に研究を進めようとするものである。研究は以下の3項目に関して進められ検討された。(1)高エネルギ-放射線種々の物質の遮蔽特性の数値計算による検討遮蔽に用いられる各種物質の基本的な遮蔽減衰特性を求めるために、1次元S_N輸送計算コ-ドANISNを用いて解析計算をおこなった。使用した中性子断面積はDLCー87/HILOで、中性子エネルギ-は400MeVからThermalまでである。散乱ルジャンドル展開項はP_3まで、S_Nの角度分点はS_<16>である。入射中性子は単エネルギ-のものを考え、3m厚の無限平板体系に垂直入射の条件で入射させた。鉛、鉄、重コンクリ-ト、コンクリ-ト、大理石、パラフィン、水などについての計算を行い、線量当量の空間分布図の形で結果を得た。(2)大型加速器施設(理化学研究所リングサイクロトロン)における実験重イオンビ-ムによる放射線の発生測定のためには、ガンマ線用に電離箱を、中性子用に放射化箔(C、Al、Au、Ag、Ni、In等)および減速材型中性子検出器を用い、生成量及び角度分布測定を試みた。タ-ゲット条件としては、Nイオンビ-ムを核子当り135HeVに加速したものを鉄の厚いタ-ゲットに入射したものを設定した。遮蔽デ-タとしては、主として減速材型検出器を用いて、コンクリ-ト壁の透過デ-タ、迷路部のストリ-ミングデ-タを中心に測定した。(3)高エネルギ-放射線の発生項の評価上記条件下での高エネルギ-粒子発生についてはモンテカルロ計算コ-ドNMTCにより評価し、総合的な形で、実験値との差異、計算上の問題点を検討した。

著者

小佐古 敏荘

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 : hoken buturi (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.13-14, 1997-03-31

参考文献数

5

著者

小佐古 敏荘 杉浦 紳之 山本 英明 金子 正人 堀川 義彦 岩井 敏 山内 豊明 浜田 達二

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

Radioisotopes (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.600-610, 1999-09-15

参考文献数

26

被引用文献数

1