著者

本間 済 河野 正司 武川 友紀 小林 博 櫻井 直樹

出版者

日本顎口腔機能学会

雑誌

日本顎口腔機能学会雑誌 (ISSN:13409085)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.151-160, 2004-04-30

参考文献数

38

被引用文献数

8

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咀嚼能力を評価するには,粉砕から食塊形成および嚥下までの全過程を観察する必要がある.しかし,これまで種々行われてきた咀嚼能力の評価方法は,その大半が粉砕能力評価を主体とした評価法であった.そこで,食塊形成能力を含めた咀嚼能力を簡易に評価できる方法を考案し,有効性の検討を行うことを目的として以下の実験を行った.食塊形成能力の指標を唾液分泌能力と舌側移送能力の2つと考え,吸水量の異なる煎餅における嚥下までの咀嚼回数が,それら食塊形成能力と,どのような関係にあるかの検討を行った.被験者は,健常有歯顎者(男性14名,女性7名)とした.舌側貯留率と粉砕度は,ピーナッツを一定回数咀嚼させ計測した.また,唾液分泌量と煎餅の嚥下までに要した咀嚼回数を計測し,それぞれの相関を求めた.結果:1.唾液分泌量と煎餅の初回嚥下までの咀嚼回数との間に負の相関が認められ,唾液分泌能力の高い者は座下までの咀嚼回数が少ない事が認められた.2.ピーナッツの舌側貯留率と煎餅の初回嚥下までの咀嚼回数との間に負の相関が認められ,舌側移送能力の高い者は嚥下までの咀嚼回数が少ない事が認められた.3.上記の関係は,吸水性の高い煎餅で顕著であった.以上の事より,吸水性の高い煎餅の初回嚥下までの咀嚼回数を計測するこの評価法は,食塊形成に密接な関係がある唾液分泌能力および舌側移送能力を予想する事ができた.この方法によりチェアサイドで食塊形成能力を含めた咀嚼能力を簡便に評価できることが分かった.

著者

阪上 孝 北垣 徹 小林 博行 大東 祥孝 田中 雅一 小山 哲 白鳥 義彦 武田 時昌 上野 成利 斎藤 光 宇城 輝人 竹沢 泰子 小林 清一 横山 輝雄 加藤 和人 八木 紀一郎

出版者

京都大学学術出版会

巻号頁・発行日

2003-11-01

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はしがき / 阪上孝 [i-iv]

著者

河野 正司 吉田 恵一 小林 博 三浦 宏之

出版者

社団法人 日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科学会雑誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.764-769, 1987-06-01 (Released:2010-08-10)

参考文献数

12

被引用文献数

7 3

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Many TMJ patients who have occlusal interferences often complain of pains in the sternocleidomastoid muscle. The pain occurs mainly in the insertion of the muscle (SCM-I) rather than in the middle of the muscle (SCM-M). In order to investigate a causative mechanism of pain in the sternocleidomastoid muscle in relation to occlusion, the activities of sternocleidomastoid and masticatory muscles were studied by means of EMG during functions in relation to the occlusal contact on six normal subjects. EMG activities of temporal, masseter, SCM-I and SCM-M were recorded by surface and needle electrodes.EMG activity was recorded from SCM-I in accordance with the activity of the masticatory muscles during tapping, clenching, and mastication. On the other hand little activity was registered from SCM-M. The amplitude of the EMG of SCM-I increased as the occlusal force increased. During chewing the sternocleidomastoid muscle was functioning more actively on the working side than on the non-working side.

著者

小林 博文 山路 敦 増田 富士雄

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.111, no.5, pp.286-299, 2005 (Released:2005-09-01)

参考文献数

44

被引用文献数

16 15

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能登半島輪島地域の下部中新統は,扇状地成ないしファンデルタ成の砕屑岩層からなり,浅海成ないし広大な湖の浅部で堆積した薄層を数層準に挟む.積算層厚が1800 mを越えるこの地層中には傾斜不整合が複数認められ,それらによって層序が区分される.複数の鍵層を追跡することにより,地質図規模の正断層が推定された.また,頻繁にみられる小断層は,様々なトレンドの斜めずれ正断層を主とする.規模の異なるこれらの断層は,ともに東-西ないし北東-南西方向の伸長変形を示す.しかしこの地域の中部中新統以上の海成層には同様の変形がみられない.したがってこれは,前期中新統の堆積時の変形であったと考えられる.この伸長方向は能登半島北東部から報告されたグラーベン群の示唆する伸長方向と直交するが,半島西側の海域で発見された下部中新統のグラーベン群のそれとは調和的である.このことから日本海拡大時,西南日本は複雑なブロック化をしつつ移動したらしい.

著者

嶋津 秀昭 瀬野 晋一郎 加藤 幸子 小林 博子 秋元 恵実

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.117-123, 2005 (Released:2007-01-19)

参考文献数

14

被引用文献数

4

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We have developed a method and a system to quantitatively evaluate human pain without relying on subjective criteria. The concept of pain quantification is to compare the magnitude of the subject's pain to the magnitude of a painless electric stimulus that is comparable to actual pain. We quantified degree of pain as the pain ratio, based on the ratio between pain equivalent current and minimum perceived current. In the system developed as the objective of this study, a gradually increasing pulsed current (frequency was 50 Hz, and the pulse width was 0.3 ms) was applied to the subject's medial forearms, and the subjects compared the magnitude of this sensation to electrical stimulation produced by an electrical current. Using test equipment, we conducted basic evaluations of measurement principles. We induced two types of experimental pain, by applying weight load to the upper arm and the lower leg, and by pinching the skin using clips. We examined whether changes in the degree of sensation with respect to electrical stimulation used in this method could be accurately observed, and whether or not it was possible to accurately and with high reproducibility measure minimum perceived current and pain equivalent current. As a result, we were able to make a clear comparison between pain and the degree of stimulation by electrical current, which was a sensation differing from pain. Although there were individual differences in the measured values, the reproducibility of the pain equivalent current as measured was favorable, and the measured values for pain ratio were also reproducible. We confirmed in the present study that the degree of experimental pain can be expressed as quantitative numerical values using an index defined as pain ratio.

著者

前川 雄亮 里見 佳典 小林 博幸

出版者

一般社団法人 レギュラトリーサイエンス学会

雑誌

レギュラトリーサイエンス学会誌 (ISSN:21857113)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.315-322, 2022 (Released:2022-09-30)

参考文献数

24

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今日においては多くの医療機器がデジタル技術に支えられて開発されている.このような機器の中でも本稿では,特にSoftware as a Medical Device(SaMD)およびDigital Therapeutics(DTx)について述べる.まず,DTxについて簡単に歴史を振り返り,海外において開発された特筆すべきDTx製品の例を紹介する.次に,日本のDTxの開発状況へ話題を移し,特に海外に対する日本の開発状況の遅延について議論する.日本におけるSaMD/DTxの開発は①保険償還制度における収益予測の不確実性,②事例の蓄積不足による規制情報の限定,③臨床試験計画や承認後のソフトウェア修正戦略の困難さ,④ソフトウェア物流・認証システムの構築,⑤競合製品としてのSaMD以外のソフトウェアの増加といった多くの課題を抱えている.以上の議論をふまえ,日本におけるデジタルヘルスケアの発展における望ましい将来像と予想される課題をいくつかあげる.SaMD/DTxだけでなく,non-SaMDも含めたさまざまな製品が開発され,エコシステムが形成・相互に接続され,トータルヘルスケアが実現されるであろう.製品開発を充実させるためには,前述の課題を一歩一歩解決していく必要がある.それらに加えて,Personal Health Record(PHR)の保護と活用のためのルール作りが必要である.最近になって,日本のSaMD開発企業数社が,業界統一組織JaDHAを設立した.企業,規制当局,その他関係者の対話を通じて,この難問が解決されることを期待する.

著者

小林 博志

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

vol.105, pp.61-85, 2021-02-15 (Released:2022-03-10)

参考文献数

21

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本稿では、農協婦人部の機関誌的存在である雑誌『家の光』を通し、第一次ベビーブームの親世代に着目して、高度経済成長期の農村社会における学歴アスピレーションの高まりについて考察する。一九五〇年代からの生活改善運動の展開と、一九六〇年代のテレビ普及を背景に、家族計画を一つの契機として教育への関心が高められ、その関心は子どもの成長と共に学歴取得へと向けられる。兼業化の加速による農外収入の増加と、テレビ普及による近代家族的価値観の浸透によって、工業製品の普及だけでなく、高卒という学歴も都市と同様に取得され、農村の都市化が進展する。これにより、消費財という「モノ」だけでなく、学歴という「経歴」も一般化していく。それは、都市と農村が共有しうる、「人並み」という生活水準意識の一端が形成されていく過程でもある。

著者

坂本 澄彦 堀内 淳一 大川 智彦 横路 謙次郎 細川 真澄男 小林 博

出版者

東北大学

雑誌

がん特別研究

巻号頁・発行日

1989

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低線量の放射線の腫瘍制御に果たす役割について研究を続けているが、今年は基礎的研究として、15ラドの全身照射を行なったマウスに対し尾静脈から腫瘍細胞を注入した場合に、肺に造る腫瘍細胞のコロニーが出来る割合が、照射をしなかったマウスの場合とどう異るのかについて更に詳細な検討を加えた。先ず肺に造るコロニーは10ラドの照射より15ラドの照射を受けたマウスの方が形成率が低いこと、更に15ラドの全身照射と局所照射の組合せが腫瘍の局所制御率が高まることを確認した。一方放射線照射による腫瘍関連抗原のshedding抑制とその意味する所についての研究が行なわれ、放射線照射による抗腫瘍免疫誘導の機序としてTAAの存在様式の変化が関与している可能性を示し、このような現象が生ずるのには30Gyという至適線量が存在することがわかった。又腫瘍誘発に対する低線量域での放射線の線量と線量の効果についての研究も進められているが、この研究の結論を得るのはもっと先の事になると思われる。臨床的研究としては、昨年に引続き全身或は半身照射のみの効果を調べるため進展例の悪性リンパ腫に対する効果を検討した。結果は45例の悪性リンパ腫の患者のうち1例は他病死したが残りの44例は、現在、再発の徴候なしに生存している。その生存期間は6ケ月から44ケ月の間に分布しており、現在もどんどん治療例が増えているので、近い将来に、統計的解析を行なって治療成績の正しい評価が下せるようになると考えている。又、肺癌、子宮癌、食道癌などの固形腫瘍に対する全身又は半身照射と局所照射の組合せによる治療も開始しているが、この研究は次年度に更に積極的に推進する予定である。

著者

向井 幸則 小林 博

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.1339-1346, 1991 (Released:2008-02-29)

参考文献数

23

被引用文献数

7 10

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The free neuromasts were morphologically investigated in the larvae of two cyprinid fish, Zacco platypus and Gnathopogon elongatus caerulescens. In Z. platypus that mainly inhabits rivers, cupulae increased in length and became flat in shape (the so-called nail type) along with growth in the larval stage. Afterwards, the cupulae became shorter during the juvenile stage. The short and nail type cupulae of Z. platypus seem to be adaptive to rheotactic swimming. On the other hand, in G. elongatus caerulescens that lives in lakes, the cupulae were long and did not change in length until the 72nd day after hatching in the juvenile stage, but it changed in shape from a stick to a flat type like marine algae (laminaria). The surface area of these cupulae is larger than that of Z. platypus, and therefore the cupulae of G. elongatus caerulescens will be more receptive to mechanical stimulus by water flow. The photographs (SEM) of neuromast showed that the direction of the best physiological sensitivity of sensory hair cells coincided with the minor axis of the outline of the neuromast area, namely the bending direction of cupulae. From these results, it was considered that the neuro-masts of G. elongates caerulescens have a high sensitivity not only regarding their swimming behavior but also for perceiving weak water movements caused by prey and predators.

著者

佐藤 寿祐 土屋 昭夫 小林 則之 木村 純一 林 英昭 小林 博 保母 良基 鴨井 久一

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.752-757, 1986-06-28 (Released:2010-08-25)

参考文献数

7

被引用文献数

3 1

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クマザサ原形質溶液が歯周疾患に対して効果があるか, また, 歯周治療に応用できるかどうかを検討した。口腔内の環境因子である唾液内微生物において, その殺菌効果および乳酸生成抑制効果について調べた。臨床的には, 実験的歯肉炎および中等度歯周疾患においてプラーク付着状態, 歯肉溝滲出液量, 歯肉の炎症状態を診査し, また, 口腔内規格写真撮影によって観察測定した。その結果, クマザサ原形質溶液の濃度が高くなるにつれて, 殺菌効果および唾液内微生物の乳酸生成抑制効果が認められた。含嗽または投与により, 実験的歯肉炎ではプラーク付着抑制には有意な効果はみられなかったが, 歯肉溝滲出液量の減少傾向および歯肉の炎症に対する阻止効果が認められた。

著者

小林 博志

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学会誌 (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

no.35, pp.p57-86, 1985

著者

小林 博志

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学会誌 (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

no.31, pp.p129-159, 1980

著者

小林 博

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.917-922, 2016-06-15

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要約 目的:緑内障患者において,2年間にわたる点眼補助具の使用によるアドヒアランスの変化を検討した。 対象と方法:対象は,少なくとも6か月にわたり,ラタノプロスト点眼液0.04%またはラタノプロスト・マレイン酸チモロール配合点眼液を単独に点眼しており,点眼方法に問題があると申告した緑内障患者112名(73.8±11.6歳,男性34名,女性78名)である。点眼補助具(ザルイーズ®)を渡し,2年間にわたり,2か月ごとにその使用状況と点眼のアドヒアランスの変化を調査した。 結果:調査は108名(96.4%)が完了した。調査開始から6か月後,12か月後,24か月後の使用率は,68.5%,74.1%,75.0%であった。最終調査の時点で点眼補助具を使用している患者では,点眼のアドヒアランス良好患者が使用前では55名(67.9%),使用後では71名(87.7%)であり,有意に増加した(p=0.003)。使用していない患者では調査開始前18名(66.7%),調査終了時21名(74.1%)であり,変化はなかった(p=0.3)。 結語:緑内障薬の点眼補助具は,2年間においても,75%が使用されており,使用の容易さと忍容性の高さを示していた。点眼補助具を使用することで,点眼が容易になり,点眼のアドヒアランスが改善したと考えられた。

著者

小林 博志

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学会誌 = The Waseda Law Journal (Waseda Hougakukaishi) (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.57-86, 1985-03-25

著者

村川行弘小林博編著

出版者

大阪経済法科大学出版部

巻号頁・発行日

1991

著者

西田 ひかる 嶋田 洋太 長尾 陸 小林 博司 衞藤 義勝 井田 博幸 大橋 十也

雑誌

東京慈恵会医科大学雑誌 (ISSN:03759172)

巻号頁・発行日

vol.126, no.6, pp.229-229, 2011-11-15

著者

小林 博人 田辺 俊英 鈴木 薫 石崎 宏 井上 久美子 中島 啓雄

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.240-244, 1990 (Released:2010-08-25)

参考文献数

10

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症例1: 52歳, 女性。瘢痕性類天疱瘡。ニコチン酸アミド800mg/日4週間で口腔粘膜疹は消失, 56日間投与。その後の1年間に粘膜疹の出現なし。症例2: 66歳, 女性。水疱性類天疱瘡。ベタメタゾン3mg/日で水疱は消失。ベタメタゾン1mg/日に減量時よりニコチン酸アミド1000mg/日の併用を開始した。ベタメタゾンを6カ月間で中止, ニコチン酸アミドをステロイド離脱後6カ月間投与した。ニコチン酸アミド中止後の6カ月間に水疱の出現なし。両症例においてニコチン酸アミドによる副作用はみられず, 本療法は両疾患に対して有用な治療法と思われた。

著者

小林 博

出版者

島根県立大学

雑誌

総合政策論叢 (ISSN:13463829)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.15-35, 2003-02-10

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1. When we look back upon the recent years, the Japanese banks faced many events which were not thought of before such as (1)the collapses of several major banks (2)extremely severe and protracted bad loan problems (3)the consolidation among major banks forming four big financial groups and (4)the entrance to the banking industries by the non-financial corporations and the birth of the internet banks. 2. Public financial institutions which have long been criticized because of their size which is much larger than originally intended and their lending terms which are more favorable for the borrowers than those of commercial banks. Reform efforts of these institutions, especially the Postal Services Agency and the Government Housing Loan Corporation, are underway toward organizational restructuring and downsizing. 3. The results of the fiscal year ending in March 2002 of the Japanese banks deteriorated significantly. Net losses after-tax for all banks increased from 0.1 trillion yen of the previous year to 4.9 trillion yen. Main reasons for this heavy losses are (1)substantially increased credit costs due to the deflationary economic environment and strengthened loan classification by the banks and inspections of the Financial Services Agency (FSA) (2)large amount of write-off of equities under the low price level of the equity market. 4. The special inspection by the FSA had a significant effect on banks' financial results. However, special inspection covered only large, highly-indebted borrowers of the major banks representing only about 4 per cent of their total loans. More comprehensive and strict inspections are needed to recognize the true scale of bad loans of the Japanese banks as a whole. 5. Together with tackling the bad loan problems, the Japanese banks need to improve their profitability which is extremely low compared with those of the major banks of the U.S. and European countries. In order to achieve this goal, the Japanese banks need to make every effort to increase interest earnings and fee incomes. 6. At the end of July of this year, the Japanese government proposed that the government maintain full protection for non-interest bearing settlement account. However, this new proposal seem to serve to further delay the process of recovering by the Japanese banking system by allowing the weak institutions to stay in the market. 7. In summary, solving the bad loan problems, strengthening the profitability and the reform of the public financial institutions are three key factors for the future of the Japanese banks. In addition to the strenuous efforts by the banks themselves, the strong leadership of the Japanese government is inevitable including the overall reform of public financial institutions and the injections of the necessary public fund.

著者

瀬野 晋一郎 加藤 幸子 秋元 恵実 小林 博子 嶋津 秀昭

出版者

ライフサポート学会

雑誌

ライフサポート (ISSN:13419455)

巻号頁・発行日

vol.17, no.Supplement, pp.29-29, 2005 (Released:2010-07-21)

参考文献数

1

著者

佐藤 英雄 / 萩谷 正教 / 小林 博 サトウ ヒデオ / ハギヤ マサノリ / コバヤシ ヒロシ SATO hideo / HAGIYA masanori / KOBAYASHI hiroshi

出版者

茨城大学教育学部

雑誌

茨城大学教育実践研究

巻号頁・発行日

no.19, pp.25-34, 2000