著者
山田 真美 YAMADA Mami
雑誌
お茶の水地理
巻号頁・発行日
vol.54, pp.89-91, 2015-05-30

博士学位論文「カウラ事件(1944年)の研究-捕虜の日々を生きた日本兵たちの「日常」からの再考察-(英題:Reconsidering the Cowra breakout of 1944: From the viewpoints of survived Japanese prisoners of war and their"everyday lives" in the Camp)」の要旨
著者
山田 尚史 愛須 英之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CST, コンカレント工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.107, no.471, pp.43-48, 2008-01-21
被引用文献数
1

エレベーター群管理制御は乗客へのサービスを効率化するようにかごを割当てることが主な役割である。この効率化を図るためには、(1)現時点のかご割当がサービスヘ与える影響だけを考慮するのではなく、(2)将来までに亘るかご割当がサービスヘ与える影響を考慮する必要がある。この問題(2)に対して、将来までに亘り発生する複数個ホール呼びのかご割当問題を組合せ最適化問題として捉え、Aアルゴリズムを応用した群管理制御方法を提案し、その性能評価を報告する。
著者
山田 幸一 黒田 龍二
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456652)
巻号頁・発行日
no.20, pp.393-396, 1980-06-01

当社は滋賀県野州郡野州町三上に鎮座し、湖東の名山三上山を神体山と仰ぐ古社である。古記録の類は戦国の争乱で散逸したとされ、中世以前の来歴は詳かでないが、社構としては、本殿〔建武4年(1337)、〓東礎石銘〕、拝殿〔様式上平安時代とされる〕、桜門〔「かうあん三年きのとみのとし」、上層斗東墨書〕の3棟及びその他摂末社があり、中世以前の遺構をまとまって残す貴重な例である。この地方は有史以前早くから開け、殊に社地と指呼の間にある小篠原は銅鐸の出土地として著名である。『古事記』中巻開花天皇の条に、「近淡海之御上祝以伊都玖天之御影之神之女」とあり、御上氏の古さがうかがえる。続いて『日本霊異記』下巻第廿四に、宝亀年中(770〜780)既に社とそれに附随して堂の有ったことが記されている。社伝では、養老2年(718)現社地に本宮を造営したとするが、『源平盛衰記』巻四十五にも同趣旨の記事が見え、これは相当に古い伝承であることがわかる。『霊異記』の記述は、社の位置がはっきりしないけれども、社伝を否定する積極的な根拠はないので、奈良時代には現社地に何らかの神祭施設があったとしてよいであろう。降って平安時代には、月次新嘗に与る式内名神大社に列した。現在残るものでは先ず現拝殿が造られ、遅くとも南北朝初期には今の社構えが整う。中世、法華経三十番神の1つとされ、末期、社地東寄りに西面して神宮寺が建てられたが、明治初期に破却されたらしい。御上神社本殿は、形式上入母屋造本殿であり、その中でも最古の遺構である。当社独自の特異性についても、一般には所謂入母屋造本殿の成立に関しても、従来しばしば注目されてきたが、いまだに不明確な点が多い。これらは、神社建築そのものの濫觴にもかかわる大きな課題であり、ここでは特に触れない。本稿は、現本殿より古い時代の当社本殿形式を復原的に考察することによって、上のより大きな課題の基礎を固めようとするものである。つまり、現拝殿は方3間吹き放しであるが、その柱には板壁の取付痕と思われる溝掘りが残り、もとは本殿であったと伝えられていて、諸先学も一応この伝承を認めておられる。そうすると、当社の中心的本殿が2棟同時に存在したとは考えにくいので、先ず現拝殿の前身建物としての旧本殿があり、現本殿が建立されるに及んで、旧本殿は板壁を取りはらわれて、現拝殿となった、と考えられるだろう。拝殿前身建物の復原的考察を通じて、上の伝承を吟味するとともに、それが旧本殿と考えられるならば、現本殿との比較によって、当社本殿形式の特異性を浮び上がらせてみたいと思う。
著者
山田 尚勇
出版者
国立情報学研究所
雑誌
学術情報センター紀要 (ISSN:09135022)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.139-160, 1990-09-30
被引用文献数
1

本稿においては、研究開発に関わる統計的分析を示すのではなく、日米両国において、大学および企業の研究所で長らく過したあいだの、個人的経験を述べる。 日本では科学と技術がほとんど区別されず、一体として理解されている。しかし、かりにその差を認めたときには、どちらかというと、技術者のほうが科学者よりも地位が高いとする伝統がある。しかるに米国においては、科学は自然の法則を理解(分析)すること、工学はそれを実利に向けて応用(合成)することという、よりはっきりとした区分がなされている。 しかも、基盤となる科学に関わる者のほうが、工学に関わる者より、常に高い評価を受けてきた。 こうした微妙な差異は、科学と技術に関わる2国の政策に、かなりの違いを生んでいる。米国が基礎研究と新しいアイデアの発見にカを入れてきたのに対し、日本では既成のアイデアと技術を導入し、それらにキノ細かい改良を加えた上での製品化技術に集中し、勤勉でレベルが高く、しかも質の揃った技術者、労働者の効果的活用により、高品質、高信頼性の製品を大量生産し、安価に世界市場に供給しつつ、工業立国の面目を発揮してきた。 そうした国策は、近年大幅な貿易黒字をまねくとともに、主として製品の信頼性と価格の差とにより、米国におけるいくつかの産業を極度に圧迫している。そうして起こった貿易摩擦、経済摩擦の結果、日本が基本的アイデアを生み出すこと少なく、もっぱら他国に頼りつつ、甘い汁を吸っているという、技術タダ乗り論が海外に台頭し、高度先端技術の日本への移転を制限する運動さえ起こりだした。 こうした国際状勢の中にあって、日本としては、貿易黒字減らしと基盤的創造性の養成に、いやおうなしに取り組まなければならなくなった。 改めて世界を見まわしてみると、日本製品の廉価供給を可能にした原因として、1人あたりの国民総生産が世界一であるにもかかわらず、日本における実質的生活水準の低さが目につくようになった。すなわち、世界において飛び抜けて多い年間労働時間数、流通機構の過保護による世界一の物価高、過少な社会資本投資の結果としての生活環境の貧困さなどである。そして、国外における日本製品の価格の低廉さは、こうした犠牲の上に可能となっているという国際的指摘がなされだした。 さらに、もともと基礎研究というものは、豊かな「科学資本」-つまり教育、設備、試験研究、知識の集積など-に経費のかかるものである。日本は外国のアイデアにタダ乗りして、こうした資本の投資をもおこたっているというのである。 こうした国際的緊急状態に対処するために、日本は基礎研究にカを入れるとともに、創造性の組織的開発に取り組み始めた。 独創性を発揮するのは平均的思考能力を持つ人たちではなく、他人と変わった、独自の思考をする小数の人たちの集団であることが多い。 しかるに日本の社会では、単一化、画一化を陰に陽に奨励する文化が長らく定着しており、個性の強い者、変わり者が自由に伸びていくにはさまざまな障害が多い。 教育も、幼稚園から高校に至るまで、例外ではないから、大学にはいってから、にわかに個性を発揮しろと言われても、もともとそうした素質を持った人間は、それ以前の過程でかなり排除されてしまっている。 さらに日本の教育システムでは、小中学校の教育にかける経費はかなり潤沢であっても、大学教育、特に大学院にかける経費は、国際的に見てかなり少ない。かつ、教官に対する制限が強すぎて、かれらには自由に過ごせるまとまった期間が少なく、企業で働けず、またほとんどが所属大学の内部育ちであり、人事の交流も少ない。これらの環境条件は、またもや研究者の画一的思考を助長することになる。若手の研究者についても、大学院生を教育、研究過程に積極的に組み込むことが法的にできなくなっており、また、若手の社会人に対する「生涯教育」も思うにまかせない。積極的に創造性を評価するのに臆病であるから、長老に対する功労賞は多くても、若手に向けた大きな功績賞はない。 幼いときから、自分の意見をはっきりと相手に主張し、相手と議論してでも意見を伝えることを教えこまれているアメリカ人に比べて、われわれの行動の主原理は和の精神であり、右顧左眄しつつものを言う会議は、とかく生産的でない。委員会なども初めからとかく同種意見の持ち主で構成されるから、画期的な結果が出にくく、討論会などでも、本来の「秩序ある対決」の精神が生かされない。 個性とアイデアとは切っても切れない関連があるから、個人の確立のないところでは、アイデアそのものを尊重する観念も希薄になる。それはアイデアを出した個人の報われかたにおける日米の差によく表われている。 こうした独創性の低さ、そしてそれに付随した、外国からの先端技術タダ乗り論の非難を解消するには、国として早急に創造性養成の施策を進めなければならない。それについても多くの提案があるが、どうも対症処置に終わっていて、原点に立ち戻って考えなおすことは極力避けているかに見える。それに対症処置そのものが、また画一的、均質的で、別の硬直化を起こしそうなものが多いようだ。ほんとうに独創性を上げようと思うなら、国民全体の均質性、高水準性は多少犠牲になるかもしれないが、幼稚園教育から始めて、個性の自由な発露と、それに伴う多様化を、極力推し進めていくことが必要なのではなかろうか。そうした教育制度の思い切った改革は、なかなかむずかしいと思うが、それなしには、ただでさえ多額な投資を必要とする基礎研究に研究費を注ぎ込んだとしても、独創的な成果は、なかなか思うようには出て来ないのではなかろうか。わが国の研究の理念は、あまりにも実用的、工学的思考に傾きすぎている。たとえば気球との関わり方の歴史をみても、軍事的効用が認識されるまでは、わが国での反応は実に冷淡であったようだ。
著者
山田 篤裕
出版者
慶應義塾経済学会
雑誌
三田学会雑誌 (ISSN:00266760)
巻号頁・発行日
vol.104, no.4, pp.587(81)-605(99), 2012-01

小特集 : 年金制度の実証研究 : 根拠に基づく政策論60–69歳の高齢者を対象とした調査個票に基づき, 在職老齢年金制度による就業抑制効果が(63歳と64歳の一部の結果を除き)2009年時点で確認できないこと, 老齢厚生年金受給資格者で基礎年金繰上げ支給制度を利用しているのは定年などによる離職後に失業を経験した人々に多いこと, 基礎年金繰上げ支給制度を利用した人々の相対的貧困率は, 利用しなかった人々の3倍にも上り, 繰上げ支給制度が所得確保の手段として万能薬でないことなどを明らかにした。Based on individual survey data on the older people aged 60 to 69, this study demonstrates that the labor supply disincentive effect induced by the income test of old age Employees' Pension (EP) systems (except for part of the 63 year-old and 64 year-old results) cannot be observed as of 2009; the early withdrawal of basic pension, in the case of the eligible people for EP. –were associated with the experience of unemployment after their mandatory retirement; the incidence of relative poverty amongst the people, who utilize the early withdrawal rule, is up to three times the number of those who did not use the rule and it, indicates that the early withdrawal rule of basic pension system is not a panacea as a means for ensuring income of those who are eligible for EP.
著者
石井 求 斎藤 量 遠藤 毅 山田 信幸 川合 将文 佐藤 安男
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)
巻号頁・発行日
vol.22, no.4, 1982-12-15

昭和53年の東京23区全域と多摩地区における地盤沈下を報告している。23区の地盤沈下はほぼ全域に認められ, 江東区新砂, 足立区入谷町, 板橋区赤塚の付近で約3cm沈下し, その他の地域は3cm以下である。一方, わずかな量であるが隆起している地域もある。23区の最大沈下量は足立区入谷町の3.92cm, 最大隆起量は江戸川区守喜田町の0.88cmである。低地にみられる地盤沈下の状況を深さ別にみると, 浅層は依然として収縮が続いている。また深層は昭和49年ごろから全般的に膨張の傾向にあったが, 昭和53年は荒川河口付近のみ膨張傾向にあり, その他の地域では収縮傾向へと変わった。多摩地区の地盤沈下はぼ全域に認められ, 保谷市中町, 東村山市恩多町付近で約3cm, 清瀬市の東部で3〜6cm沈下している。その他の地域の沈下量は3cm以下である。清瀬市下清戸二丁目付近の沈下量は5.59cmで都内で最大値である。一方, 羽村町の西部では0〜0.13cm隆起している。地下水位は, 23区の一部で低下しているが, 全体として0.04〜4.57m上昇している。多摩地区は一部を除いて, 0.03〜3.53m低下している。
著者
藤本 徹 山田 政寛
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.343-351, 2013

近年,ゲームの教育利用への関心は世界的に高まっており,研究枠組の精緻化や学習成果の評価に関する知見が蓄積されてきている.インフォーマル・ラーニングの領域においても,ゲームを利用した学習環境デザインの研究が進展している一方で,研究上の課題も示されている.本論文では,ゲームの教育利用に関する研究・実践や評価方法に関する研究について,最近20年ほどの間に取り組まれてきた海外における研究の動向を調査し,主要な論点の整理と今後の課題を検討する.そして,研究枠組や評価方法を整理して考察し,この分野の研究の今後の方向性を議論する.
著者
山田 真理子
出版者
九州大谷短期大学
雑誌
九州大谷研究紀要 (ISSN:02864282)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.198-212, 1994-12-20
著者
山田 貴代 信崎 良子 藤原 雅弘 澤田 昌宏 松田 正司 小林 直人
出版者
Co-medical Research Society of Structuer and Function
雑誌
形態・機能 (ISSN:13477145)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.99-109, 2008

愛媛十全医療学院理学療法学科・作業療法学科では、愛媛大学医学部の協力により2004年度から学生が"自らメスを持って"行う人体解剖実習を行っている。それに伴い、人体解剖実習を行うにあたって必要とされる医の倫理について、少人数グループ学習形式のセミナー授業を導入した。本報では、人体解剖実習とセミナー授業による学生の意識の変化を把握するためアンケートを行い、その結果について考察した。対象は2005年~2006年度の理学療法学科1年生及び2007年度の理学・作業療法学科1年生である。2007年度の結果は、「人体解剖実習で献体 (ご遺体) を見るのは怖い」と「人体解剖実習はできればやりたくない」と「自分がPT・OTになった時に、人体解剖実習は役に立つと思う」という項目には関連性があり、人体解剖実習の意義は理解できていても、実際に経験してみると精神的な負担が大きいと感じる学生がいることが示された。2005年度から2007年度にかけて、「自分の身近な人が、自分の死を他人のために活かすことは賛成できる」や「自分が死亡したときに、献体として自分の身体を提供しても良いと思う」の項目に肯定的な回答の減少が認められた。これにより、「死」に対する考え方や捉え方の個人差の広がりが示唆され、実習を担当する教員が学生個人の倫理観を把握することや、人体解剖実習前の医の倫理セミナーの必要性が考えられた。
著者
小山田 和夫
出版者
立正大学史学会
雑誌
立正史学 (ISSN:03868966)
巻号頁・発行日
no.55, pp.p42-64, 1984-03
著者
大澤 武 福井 道彦 小尾口 邦彦 井上 静香 山田 知輝
出版者
The Japanese Society of Intensive Care Medicine
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.63-66, 2008

子宮外妊娠破裂に伴う心肺停止の蘇生後に相対的副腎機能不全を発症した1例を経験した。症例は33歳,女性。子宮外妊娠破裂の発症から14時間後に当院に搬送され,直後に心肺停止となった。蘇生により心拍再開し,手術を行った。術後第1病日に循環動態が不安定になり,肺動脈カテーテルにて血管拡張性ショックと判明した。第2病日に相対的副腎機能不全を疑いACTH負荷試験後にヒドロコルチゾン200 mg・day<SUP>-1</SUP>の投与を開始し,循環動態は安定した。ヒドロコルチゾンを漸減しながら16日間投与した。負荷試験の結果は相対的副腎機能不全と一致した。また凝固障害,disseminated intravascular coagulation(DIC),急性肝不全・腎不全,多発脳出血などの多臓器不全に対して持続血液濾過透析,血漿交換などの治療を行い,状態が安定したので第24病日に一般病棟へ退室した。軽度の知能低下以外に障害を生じず社会復帰した。過大侵襲後の急性循環不全では,原因として相対的副腎機能不全も鑑別に入れて早期診断・治療を行うべきである。
著者
山田 田村 千佳子 鈴木 綾乃 根岸 千絵 岩崎 泰史 吉田 企世子
出版者
Japan Society of Nutrition and Food Science
雑誌
日本栄養・食糧学会誌 : Nippon eiyo shokuryo gakkaishi = Journal of Japanese Society of Nutrition and Food Science (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.139-144, 2005-06-10
参考文献数
11
被引用文献数
5 1

秋期栽培においてホウレンソウ3品種 (パレード, リードおよびマジック) を栽培時期および施肥を同一条件で栽培し, 収穫適期以降の還元糖, アスコルビン酸, シュウ酸, 硝酸の変動を解析した。また, ゆでたホウレンソウを用いて官能評価を行った。いずれの品種も生育とともに, 還元糖およびアスコルビン酸は増加し, シュウ酸は減少した。硝酸はパレードおよびリードでは減少し, マジックでは増加した。官能評価は, 還元糖の多いパレードおよびリードでは甘味の評価が高かった。シュウ酸の多いマジックではアクが強く, 少ないリードではアクが弱いと評価される傾向にあった。従来の出荷基準よりもさらに生育させることにより, 内容成分の充実したホウレンソウが得られることが示唆された。
著者
山田太雅 棟方渚 小野哲雄
雑誌
研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC)
巻号頁・発行日
vol.2014-EC-32, no.6, pp.1-6, 2014-05-30

近年,gimp に代表されるようなペイントソフトウェアの開発が盛んに行われている.その一方で,作画技術の向上や,ユーザのモチベーション維持を目的とした支援システムについては,あまり研究が進められていない.そこで,ユーザの模写技術向上を目的とした支援システムに着目した.支援システムを作成するにあたり,必要となる特徴量の抽出方法を 2 つ提案する.2 つの抽出法についてそれぞれ精度実験を行い,アルゴリズムの利点や欠点を見つけることができた.