著者

木村義治 編

出版者

普光社

巻号頁・発行日

1909

著者

木村 俊郎

出版者

大阪経大学会

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.59, 2018 (Released:2018-02-15)

著者

木村 勝志 藤島 涼子 中村 美香

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.E0163-E0163, 2005

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【目的】運動習慣形成には運動の大切さの認識と運動している事を自覚することが必要である。行動変容段階モデルの無関心期、関心期から準備期、実行期に移行してもらう動機付けとして運動教室を開催し、歩数とQOLの変化から効果的な支援方法を検討した。<BR>【方法】教室は2004年9月と10月に週1回を連続8回約7週間続けて開催した。対象者は40代50代を広報紙にて募集し、継続参加した44名とした。内訳は男性1名、女性33名、平均年齢52.3±4.4歳であった。1回平均参加人数33.5±7.8人、1人の平均参加回数6.1±1.4回であった。内容は、一回と八回に「運動」「栄養」の講話を行い、二回から七回の計6回は実際に運動を行った。二回以降の内容は「ストレッチ&リズム体操」「ダンベル体操」「ウォーキング」「体力テスト」「ソフトバレー」「山登り」とした。教室日以外でも運動が自覚されるように毎日の歩数を万歩計で計り日誌に記録することを義務付けた。健康関連QOLの評価にはSF-36を用い、初回と終了回の2回記入してもらった。<BR>【結果】運動習慣有り(以下有群)と無し(以下無群)に分けて検討した。有群30人(52.8±4.4歳)、無群14人(51.4±4.5歳)であった。7週間の平均歩数は有群9,293.3±2,889.1歩、無群8,213.3±3,491.7歩であり約1,000歩の差があった。各週の平均歩数は五週と七週以外は有群が無群より多かった。また、一週目の歩数を基準とし以降の週との歩数差を増加歩数として比較した。平均増加歩数は有群783.5±716.2歩、無群1,727.0±871.7歩であった。無群は有群より約1,000歩多く増加していた。SF-36の8の下位尺度の点数は、各群初回より終了回が高くなっていた。「活力」と「心の健康」は有群が初回終了回ともに高く、「身体機能」は無群が初回終了回ともに高く、「社会生活機能」「身体の痛み」「日常役割機能(精神)」は初回有群が高く終了回は無群が高くなっていた。<BR>【考察とまとめ】健康日本21の目標で健康的な目標歩数は現状プラス1,000歩で男性9,200歩以上、女性8,300歩以上とされている。女性の目標値と比較した場合、7週間の平均歩数で有群は目標数を約1,000歩上回り、無群は約100歩下回っていた。有群の一週目は平均8,719.7歩と既に目標数を超えており、以降の週の増加歩数は平均783.5歩であった。無群の一週目は平均6,942.0歩で、日本人女性1日平均7,282歩を下回っていたが一週目以降の増加歩数は平均1,727.0歩であった。QOL尺度からは、無群の「身体機能」は有群より低くなく、教室参加を機会に歩数が多く増加したとみられる。また、歩数増加が日常生活に取り込まれ「社会生活機能」「身体の痛み」「日常役割機能(精神)」を有群より高くしたと考えられた。有群は日常の運動習慣に加えて教室に参加することで「活力」が高まり、「心の健康」も得られたのではないかと考えられた。

著者

若林 哲史 鶴岡 信治 木村 文隆 三宅 康二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.73-80, 1997-01-25

参考文献数

19

被引用文献数

6

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正準判別分析は分散比 (F比) を最大化する最も代表的な特徴選択手法であるが, クラス数以上の特徴が選択できないため,少クラスの分類問題に対する有効性に限界がある. この問題を解決するために, 新しい特徴選択手法 (FKL法) を提案し, 手書き数字認識実験によりその有効性を評価する. FKL法は, F比を最大化する正準判別分析と, 次元減少による平均2乗誤差を最小化する主成分分析 (K-L展開) を特殊な場合として含む, より一般的な特徴選択手法である. 正準判別分析, 主成分分析, 正規直交判別ベクトル法 (ODV法) などとの比較実験の結果, 少クラスの分類問題ではFKL法により選択された特徴量の識別力が最も高いことを示す.

著者

木村徳衛 著

出版者

木村徳衛

巻号頁・発行日

1944

著者

木村 直恵

雑誌

学習院女子大学紀要 (ISSN:13447378)

巻号頁・発行日

no.19, pp.53-78, 2017-03-01

著者

矢野 寿文 渡辺 千典 紫雲 千鶴雄 赤祖父 辰夫 鳥栖 四郎 佐藤 俊一 佐藤 久 寺田 義久 末広 正己 倉山 俊 村尾 尚彦 岩沢 栄 河口 琢逸 岸 功 須賀 清勝 川内野 隆 渡部 稔 立山 正 久保 藤雄 武安 義勝 木村 伊和夫 安永 哲雄 野見山 栄 野上 辰之助

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.74, no.843, pp.669-714, 1958-09-25 (Released:2011-07-13)

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One of the essential problems of the Japanese coal mining industry is how to elevate its productivity. This is why we have been exerting ourselves to proceed concentration of working places.places. It goes without saying that the most important way to concentrate working places is to improve transportation services.This report was intended to show recent development of transportation equipment in and out of Japnanese coal mines. It will also give a forcast what type of development in future.All the transportation equipment which are refferrel to in this report show the top level techniques of this country.As a whole, it may be said that the Japanese transportation devices have been taking and will eakea straight way toward larger scale and automation running.

著者

木村 晶子 人間生活学部人間生活学科教授

出版者

藤女子大学人間生活学部人間生活学科

雑誌

人間生活学研究 (ISSN:13467069)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.1-12, 2016-03-31

著者

木村 博行

出版者

The Institute of Noise Control Engineering of Japan

雑誌

騒音制御 (ISSN:03868761)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.142-146, 1991-06-01 (Released:2009-10-06)

参考文献数

4

著者

稲積 真哉 與北 雅友 木村 亮 嘉門 雅史 西山 嘉一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

建設マネジメント研究論文集

巻号頁・発行日

vol.14, pp.13-22, 2007

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海面埋立処分場において鋼管矢板を打設することで構築される鋼管矢板遮水壁は、埋め立てられた廃棄物からの浸出水が外海へ漏出することを防ぐ重要な遮水工要素である。一方、鋼管矢板が遮水工としての機能を発揮するためには、継手を有する鋼管矢板の嵌合打設において周辺地盤との密実性を保持しなければならない。本研究では、鋼管矢板遮水壁の打設における周辺地盤の乱れ領域の形成に着目し、海面埋立処分場全体の環境保全機能に対する乱れ領域の影響、乱れ領域の形成を抑制する打設工法の効果およびサンドコンパクションパイル工法による地盤改良の影響を、浸透・移流分散解析によって評価する。本研究における成果の一例として、下部堆積粘土層において形成される乱れ領域が特定経路における有害物質漏出の漏出量に大きく影響し、一方、ソイルセメントによる鋼管矢板周辺の地盤改良を伴う鋼管矢板の打設工法が有害物質の漏出抑制に効果的であることを示した。

著者

大村 敬一 木村 大治 磯部 洋明 佐藤 知久

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 日本文化人類学会第47回研究大会 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

pp.140, 2013 (Released:2013-05-27)

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人類の宇宙への飛躍が目前に迫っているかもしれない今日の状況下、人類学に何が求められ、人類学に何ができるのだろうか。本分科会の目的は、宇宙空間への人類の進出が同時代的な課題となりつつある今日の世界にあって、「地球」という限定された空間を超えて、「宇宙」 という新たなフロンティアから人類を見つめ直す宇宙人類学の可能性を示し、問題提起を行うことにある。

著者

木村 智哉

出版者

千葉大学大学院人文公共学府

雑誌

千葉大学大学院人文公共学府研究プロジェクト報告書 = Chiba University Graduate School of Humanities and Study of Public Affairs Research Project Reports (ISSN:18817165)

巻号頁・発行日

vol.333, pp.116-128, 2018-02-28

著者

木村 苑子 浅谷 公威 菅原 俊治

出版者

人工知能学会

雑誌

2018年度人工知能学会全国大会(第32回)

巻号頁・発行日

2018-04-12

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人は様々なコミュニティに所属し,それぞれのコミュニティ内の環境に適応しながら意見形成をしているため,コミュニティ間で異なる意見を表明することがある.このような意見の一貫性のなさが発覚すると,二枚舌として批判され炎上し,その圧力により意見の表明をやめ沈黙することがある.SNSなどのコミュニケーションツールの発達により,意見の一貫性のなさが発覚しやすくなった.このため,複数のネットワーク上での意見形成を考えるとき,意見の一貫性のなさへの圧力を感じて意見の表明を躊躇したり沈黙したりするメカニズムを考慮する必要性が生じている.本研究では,多層のコミュニティをマルチプレックスネットワークとしてモデル化し,意見の一貫性のなさの発覚による沈黙が意見形成に与える影響を調べた.そのために,Bounded Confidence Modelに基づいた意見形成方法を用いた先行研究のモデルを,異なる意見形成方法やネットワーク構造を取り入れることでより現実に即したモデルに拡張した.シミュレーションの結果,意見形成方法の違いやネットワーク構造の違いが,意見形成の結果に影響を及ぼす可能性があることがわかった.

著者

木村 佐千子

出版者

獨協大学

雑誌

獨協大学ドイツ学研究 (ISSN:03899799)

巻号頁・発行日

no.63, pp.1-102, 2010-09

著者

木村靖二 著

出版者

二松堂書店

巻号頁・発行日

1924

著者

立脇 恵子 木村 真理子 河村 ちひろ

出版者

日本女子大学社会福祉学科・社会福祉学会

雑誌

社会福祉 = Social Welfare (ISSN:02883058)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.147-155, 2017-03-31

著者

木村 淳子

出版者

北海道武蔵女子短期大学

雑誌

北海道武蔵女子短期大学紀要 (ISSN:03899586)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.19-40, 1970-03-01

著者

佐治 順子 夛賀 真理 大友 真美 松山 歩 井口 綾子 佐藤 良子 佐々木 千恵子 門間 久美子 久永 欣哉 木村 格 望月 廣

出版者

宮城大学

雑誌

宮城大学看護学部紀要 (ISSN:13440233)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.77-89, 2009-03

著者

佐藤 翼 袴田 和則 木村 卓哉

雑誌

第78回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, pp.55-56, 2016-03-10

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初詣や花火大会などの大規模イベント開催時には、会場周辺の雑踏警備に当たる警察および警備会社は、歩行者の混雑度を把握し適切な措置・誘導を行う必要がある。 そこで我々は、歩行者の混雑度を把握するためのパラメータとして歩行者の移動時間に着目した。歩行者が持つスマートフォンなどの携帯端末に備わっているBluetoothおよびWi-Fiの無線通信機能を利用して移動時間を推定することにより、歩行者の混雑度を推定するシステムを考案した。現在は、移動時間の推定精度を向上させる手法について研究を進めている。 本発表は、歩行者の移動時間を推定するシステムについて、推定精度向上手法の有効性について検証した実証実験の結果について述べる。

著者

木村 謙仁

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.138-148, 2013 (Released:2013-05-15)

参考文献数

72

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The French history of nuclear development clearly shows the inseparability of its civilian use from military use. In France, Commissariat à l'Énergie Atomique (CEA) and Électricité de France (EDF) have played an important role in research and development of nuclear technology since the postwar period. At first, the two organizations had kept great autonomy, but the government reinforced its control on them because France needed nuclear deterrence against the Soviet Union. France began using plutonium in 1952, and the Suez crisis in 1956 showed the need for nuclear force to ensure its independence. After this event, France managed the first nuclear test using plutonium in 1960. As for enriched uranium, they have long had great difficulty in securing it. The uranium enrichment technology became crucial also in civilian use in this period. EDF proposed the pressurized water reactor (PWR), which requires enriched uranium, as the future reactor type because of its economic advantage, but CEA wanted to continue developing the gas-cooled reactor (GCR) because of its independence in nuclear fuel supply. Finally, they chose PWR because a French enrichment facility was built in 1967. From such French history, we can say that the civilian and military use of nuclear technology are inseparable.