著者

松木 充 可児 弘行 立神 史稔 吉川 秀司 楢林 勇 李 相雄 馬渕 秀明 野村 栄治 奥田 準二 谷川 允彦 マツキ ミツル カニ ヒロユキ タツガミ フミナリ ヨシカワ シュウシ ナラバヤシ イサム サンウォン リー マブチ ヒデアキ ノムラ エイジ オクダ ジュンジ タニガワ ノブヒコ Matsuki Mitsuru Kani Hiroyuki Tatsugami Fuminari Yoshikawa Shushi Narabayashi Isamu Sang-Woong Lee Mabuchi Hideaki Nomura Eiji Okuda Junji Tanigawa Nobuhiko

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.159-161, 2004-03-25

著者

立神 史稔 松木 充 可児 弘行 宮尾 守 吉川 秀司 楢林 勇 タツガミ フミナリ マツキ ミツル カニ ヒロユキ ミヤオ マモル ヨシカワ シュウシ ナラバヤシ イサム Tatsugami Fuminari Matsuki Mitsuru Kani Hiroyuki Miyao Mamoru Yoshikawa Syushi Narabayashi Isamu

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.63, no.8, pp.409-411, 2003-09-25

著者

松木 秀彰

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.282-288, 2004-06-01

---

「科学研究費補助金」(通称「科研費」)は,人文・社会科学から自然科学まで全ての分野にわたり,基礎研究から応用研究まで,あらゆる「学術研究」を対象として交付される研究資金である。科研費は我が国を代表する「競争的資金」であり,「ピア・レビュー」と呼ばれる厳しい審査をくぐりぬけた研究者だけがこの補助金の交付を受けることができる。この科研費を用いて研究を行った者が,その研究成果を社会に還元するために,成果を冊子体にまとめたものが「研究成果報告書」である。本稿は,一般の書店では販売されない特殊な冊子である「研究成果報告書」ができるまでのプロセスを解説する。

著者

松木 秀彰

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.282-288, 2004

---

「科学研究費補助金」(通称「科研費」)は,人文・社会科学から自然科学まで全ての分野にわたり,基礎研究から応用研究まで,あらゆる「学術研究」を対象として交付される研究資金である。科研費は我が国を代表する「競争的資金」であり,「ピア・レビュー」と呼ばれる厳しい審査をくぐりぬけた研究者だけがこの補助金の交付を受けることができる。この科研費を用いて研究を行った者が,その研究成果を社会に還元するために,成果を冊子体にまとめたものが「研究成果報告書」である。本稿は,一般の書店では販売されない特殊な冊子である「研究成果報告書」ができるまでのプロセスを解説する。

著者

松木秀明編

出版者

金原出版

巻号頁・発行日

2014

著者

大野 泰之 渡邊 陽子 松木 佐和子 滝谷 美香

出版者

地方独立行政法人北海道立総合研究機構

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

食葉性昆虫の大発生した広葉樹二次林において,健全なウダイカンバが衰退(枝枯れ)・死亡に至る過程を明らかにした。観察した二次林では2006-2008年の3年間に食葉性昆虫の大発生が確認された。顕著な衰退は2009年に認められ,観察木の15%は樹冠部の枝の50%以上が枯損した重度の衰退木であった。解析の結果,食葉性昆虫が大発生する以前の20年間(1986-2005年)の年輪幅が狭く,食害の程度が大きかった個体ほど,重度の衰退木となりやすかった。これらの衰退木の約80%がその後の2年間に死亡した。これらの結果から,長期間の低成長は食害に対する感受性を増加させ,その後の衰退に影響する可能性が高い。

著者

松木 佐和子 渡邊 陽子 大野 泰之

出版者

岩手大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

---

アンケート調査から、クスサンは北海道全域および北東北3県に広く分布していることが明らかになった。クスサン幼虫の摂食試験により、これまで食樹として知られている他の広葉樹よりもウダイカンバを与えたクスサンの生存率・成長率が高かった。また、ウダイカンバ成木の春葉では幼虫の生育は良好だったが、成木の夏葉や稚樹葉では不良であった。以上のことから、北海道で見られるようなウダイカンバ成木の純林はクスサン被害のリスクが高い森林だと言える。東北地方でも不成績造林地などに侵入したウダイカンバの蓄積や林齢は増しており、そのような場所では注意を要する。

著者

野見山 亜沙美 竹内 彩 松木 綾子 田川 千尋

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学大学院論集 = Graduate Student Papers (ISSN:18849229)

巻号頁・発行日

no.12, pp.1-15, 2014-03-18

著者

松本 勉 岩村 充 佐々木 良一 松木 武

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.30, pp.13-18, 2000-03-21

被引用文献数

15

---

計算量的仮定に基づく暗号による電子署名方式は,技術環境が変化すれば,十分な安全性をずっと保ち続けられるとは限らないという性質を持つ.よって,本来自分だけが持つはずの暗号的署名生成機能を他のエンティティが持っているという状況が生じえる.このため,自分が署名した覚えのない電子文書が提示されたとしても,自分は署名していないことを調停者に対して証明できること,すなわち「電子署名アリバイ(電子署名の非生成証明)」を実現する機構が求められる.我々は,署名生成者の署名履歴?これには他のエンティティの署名履歴との交差が含まれる場合もある?に依存して署名生成を行うという「ヒステリシス署名」とそれを基礎とする電子署名アリバイ実現機構を提案する.Digital signature is relatively getting to lose its security because of computer power improvement. On the other hand, some kind of signatures must have long term of validity (e.g. over 20 years) in practical usage. Thus, we need reliable systems to keep validity of digital signature even if the base cryptosystem is collapsed. In this paper, we propose a "hysteresis signature" based system. In our system, we can distinguish valid signature and forge one with the signature log file which is stored safely by storing it in a smart card, by chaining the signature with previous signature, or moreover by intercrossing the signature with other signers' one.

著者

松本 勉 岩村 充 佐々木 良一 松木 武

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. DPS,マルチメディア通信と分散処理研究会報告 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.97, pp.13-17, 2000-03-21

参考文献数

4

被引用文献数

15

---

計算量的仮定に基づく暗号による電子署名方式は, 技術環境が変化すれば, 十分な安全性をずっと保ち続けられるとは限らないという性質を持つ.よって, 本来自分だけが持つはずの暗号的署名生成機能を他のエンティティが持っているという状況が生じえる.このため, 自分が署名した覚えのない電子文書が提示されたとしても, 自分は署名していないことを調停者に対して証明できること, すなわち「電子署名アリバイ(電子署名の非生成証明)」を実現する機構が求められる.我々は, 署名生成者の署名履歴-これには他のエンティティの署名履歴との交差が含まれる場合もある-に依存して署名生成を行うという「ヒステリシス署名」とそれを基礎とする電子署名アリバイ実現機構を提案する.

著者

松木平吉 編

出版者

松寿堂

巻号頁・発行日

1884

著者

合志 和晃 松永 勝也 黒木 大一朗 志堂寺 和則 松木 裕二

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.7, pp.1754-1761, 2001-07-15

被引用文献数

7

---

自動車の運転事故による交通事故死者の数は,世界で年間50万人以上といわれている.これらによる損失は非常に深刻な問題となっている.そのため,近年,ITS(高度道路交通システム)をはじめとする自動車運転事故防止のための技術開発,研究が進められている.我々は,新しい交通事故防止の理論に基づく自動車運転事故防止のためのITSとして安全運転管理教育システム(ASSIST)を設計し開発を行っている.事故類型別の交通事故件数では,追突と交差点での出合頭の衝突の事故が多い.追突事故防止には,進行方向空間距離(当該車両からその進行方向にある最も近い障害物までの距離)を停止距離よりも大きくとることが必要である.また交差点での運転挙動の改善は,本人の運転挙動の問題点を客観的に分からせることが効果的であった.ところが,これまで,自動車は,閉じられた空間であり,運転者の運転挙動を知るには同乗するほかに方法がなかった.しかし,近年の情報通信技術の発達にともない自動車に搭載した装置によって運転者の運転挙動を取得し通信で外部に知らせることが可能になってきた.運転者の運転挙動を把握し,危険な運転をした場合に,その場で随時教育すれば教育効果も高いため,交通事故を大幅に減少できると予測できる.そこで,交差点での一時停止に関する管理・教育の実験によってASSISTの有用性を確認した.It is reported that more than half a million souls are lost per year by traffic accidents in the world.These losses are a very serious topic today.Our research team is therefore developing and designing an Assistant System for Safe driving by Informative Supervision and Training (ASSIST),a system created to prevent accidents based on our safe driving theory.One important element for safe driving is that drivers should leave more headway distance than stopping distance.The results of our research revealed that understanding the efficiency of adequate speed and recognizing their own driving behavior are very effective for drivers to create sufficient headway distance.Until now, with a driver in a closed space inside the car,no one could understand and supervise his driving behavior unless a supervisor is with him in the same car.However, recent computer and communication technologies have made it possible to obtain the driving behavior and send it to the supervisor outside of the car.It is believed to be efficient to teach safe driving whenever a driver has driven dangerously.We therefore conducted experiments regarding temporary stops at intersections as well as understanding driving behavior through communication,and then confirmed the effectiveness of ASSIST.

著者

松木 則夫

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

---

海馬は記憶・学習に重要な役割を果たしていることはよく知られているが、海馬内回路に比べて海馬外からの調節機構解明は進んでいなかった。本研究において、後部扁桃体基底核および青斑核の活性化がそれぞれ海馬内のシャッファー側枝-CA1野錐体細胞、嗅内皮質-CA3野錐体細胞のシナプス伝達にダイナミックに影響することを示した。また、前者はストレスに対する感受性が高いことも明らかになり、うつ病との関連が示唆される。また、末梢刺激により海馬機能が影響され、それが糖尿病でも低下していることを明らかにした。さらに、新しいうつ病モデル動物としてコルヒチン投与動物を解析した。残念ながらうつ病モデル動物動物とはならない結果であったが、逆に、抗うつ薬の作用機序として歯状回顆粒細胞の新生や生存は関係ないことが示された。

著者

神宮寺 直子 山方 義彦 松木 英敏 星宮 望 古川 孝

出版者

公益社団法人日本磁気学会

雑誌

日本応用磁気学会誌 (ISSN:18804004)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.693-696, 1997-04-15

被引用文献数

6 2

---

Cross coils that operate in an alternating magnetic field are proposed for transmitting signals. They cancel the noise induced by a symmetric magnetic field stem from a transcutaneous power-transmitting coil, and then transmit and detect the signals in the magnetic field. In comparison with figure-of-eight coils, cross coils keep a certain senditivity due to dislocation between the transmitting and detecting coils. The signal-transmitting ability of cross coils is not very high, but above properties make them useful as transcutaneous signal-transmitting coils.

著者

松木 智子

出版者

青森公立大学経営経済学研究編集委員会

雑誌

青森公立大学経営経済学研究 (ISSN:13419404)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.17-28, 2005-09

著者

松木 隆

出版者

大阪学院大学通信教育部

雑誌

大阪学院大学通信 (ISSN:02894769)

巻号頁・発行日

vol.44, no.10, pp.903-942, 2014-01

著者

伊藤 嘉信 矢野 春海 松木 克之 近藤 誠司

雑誌

Japanese journal of medical ultrasonics = 超音波医学 (ISSN:13461176)

巻号頁・発行日

vol.35, 2008-04-15

著者

松木 隆

出版者

大阪学院大学通信教育部

雑誌

大阪学院大学通信 (ISSN:02894769)

巻号頁・発行日

vol.44, no.9, pp.725-761, 2013-12

著者

松木 正恵

出版者

早稲田大学国語学会

雑誌

早稲田日本語研究

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-12, 1997-03-31

著者

渡邉 敬浩 笠間 菊子 和久井 千世子 渋谷 雅明 松木 容彦 穐山 浩 米谷 民雄

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 = Journal of the Food Hygienics Society of Japan (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.281-288, 2003-12-25

被引用文献数

10 12

---

遺伝子組換え(GM)食品定性検査方法を用いて得られる測定結果の信頼性確保には,精度管理が不可欠である.そこで当該検査方法を対象とした外部精度管理方法を検討することを目的とし試験を実施した.共通未知試料を同一時期に分析するよう14検査機関に依頼し,回収した報告を基に詳細な解析を行った.その結果,検査環境の保全が不十分であることが原因と考えられる擬陽性判定が認められた.また,NewLeaf PlusおよびNewLeaf Yを対象とした検査方法においては,増幅効率の差異や検出にかかわる諸条件が要因となり,擬陰性判定が下される可能性があることが示唆された.全体としてはおおむね解析結果が予想された結果に一致したこと,また対象検査法において結果に影響を与える要因について示唆することができたことから,本研究で用いられた試験方法が外部精度管理方法として適当であると考えられた.