著者

佐藤 幸治 但木 啓一 本林 徹 藤川 忠宏 丸島 俊介 古口 章 大出 良知

出版者

東京経済大学現代法学会

雑誌

現代法学 : 東京経済大学現代法学会誌 (ISSN:13459821)

巻号頁・発行日

no.29, pp.85-139, 2015-11

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出席者(肩書(本文中も含め当時)) : 佐藤幸治(元司法制度改革審議会会長・京都大学名誉教授) , 但木敬一(元検事総長・弁護士) , 本林徹(元日本弁護士連合会会長・弁護士) , 藤川忠宏(元日本経済新聞論説委員・弁護士) , 丸島俊介(元司法制度改革審議会事務局員・前日本弁護士連合会事務総長・弁護士) , 古口章(元司法制度改革推進本部事務局次長・静岡大学法科大学院教授・弁護士) , 大出良知(司会・東京経済大学現代法学部長) ; 目次 , はじめに , 国民の期待に応える司法制度の構築 , 司法制度を支える法曹の在り方 , 国民的基盤の確立 , まとめ

著者

河上 智也 小林 高嶺 保原 達 春日 純子 松本 真悟 阿江 教治

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.127, 2016

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近年の研究では、土壌有機物はリグニン単体と比べて滞留時間が長い事が示されており、鉱物とのキレート結合による化学的吸着が土壌有機物を強く隔離していると考えられている。加えて、土壌有機物の分解過程において、微生物由来のアミノ酸などが増加する事から、新たに物質が生成されている事が示唆されている。 そこで我々は、分解過程で微生物により生成された物質が、鉱物の吸着により安定化し、さらに吸着の度合いによってその蓄積量が左右されると考えた。これを検証するため、吸着度合いが異なる土壌について、本来微生物に速やかに消費されると考えられるグルコースを与えた培養実験を120日間行い、土壌の吸着度合いと炭素蓄積量の関係について調べた。 その結果、グルコース濃度は短期間で急激に減少し、最終的には検出されなくなった。しかし、全炭素量をみると、添加したグルコースに対して多いものでは1/3以上の炭素が残っていた。更に、残った炭素量は吸着度合いの大きい土壌ほど高い値を示した。これらの結果から、微生物によりグルコースは別の物質に変化し、鉱物の吸着により安定化、さらに吸着の度合いによって炭素蓄積量は左右されたと考えられる。

著者

小林 英夫

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.45-52, 2013-01-31

著者

小林 高嶺 河上 智也 保原 達 春日 純子 松本 真悟 阿江 教治

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第127回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.399, 2016-07-08 (Released:2016-07-19)

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土壌有機物は非常に多様な構成を示すと考えられていたが、近年の研究から一部の土壌有機物は微生物由来のものに徐々に置き換わりながら、一部のアミノ酸組成や構成成分が似た物質へと収斂していく可能性が示唆されている。本研究では、土壌分解物に収斂性があるのかを検証することを目的とし、まず新鮮な桜島火山灰にグルコース、ミズナラ、トドマツの異なる3種類の有機物を添加し120日間の培養を行った。さらに0,30,60,120日目において各土壌を20g採取しKCl、超純水、リン酸緩衝液による逐次抽出を行い、抽出液において有機物の分解生成物や土壌中のアミノ酸組成の変化について検証を行った。その結果、全炭素においてはグルコース区では30日目までに減少がみられたが、ミズナラ区、トドマツ区に大きな変化は見られなかった。一方、全窒素では、グルコース区、ミズナラ区では大きな変化は見られなかったが、ミズナラ区で大きな増加がみられ、微生物の活動により窒素固定が行われたと推測された。これから土壌有機物の分解生成物にC/N比的な収斂は見られなかった。発表では、アミノ酸分析の結果も交えて考察を加えていく。

著者

加藤 林太郎

出版者

関西学院大学

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.190-202, 1996-12

著者

山口(渡辺) 彩子 綾部 誠也 千葉 仁志 小林 範子 佐久間 一郎 石井 好二郎

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.305-312, 2014

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The purpose of the present investigation was to examine the relationships between the exercise history and the bone mineral density (BMD) and bone mineral content (BMC) in female Japanese young adults using dual X-ray absorptiometry (DXA). One-hundred twenty females, aged between 18 to 28 years, participated in the present investigation. The BMD at the lumbar spine (L-BMD), whole body BMD and BMC (WB-BMD and WB-BMC), lean body mass (LBM) and fat mass (FM) were measured by DXA. Using a self-administrered questionnaire, the exercise habits during preschool (4-6 years), primary school (7-12 years), junior high school (13-15 years), high school (16-18 years), and the current habits (>18 years) were eveluated. The L-BMD, WB-BMD and WB-BMC were significantly higher in the subjects with exercise habits during both the period of <18 years and >18 years compared with those in the subjects without an exercise history during all periods (p<0.05). In a separate analysis with the data stratified by the school age, the subjects with an exercise history during primary school, junior high school, or high school had significantly higher BMD and BMC values compared with the non-exercisers (each, p<0.05). In contrast, the BMD and BMC did not differ significantly according to either the exercise history during pre-school nor the current exercise status. A multiple stepwise regression analysis revealed that the body weight, LBM, FM, age of menarche, and exercise habits during high school were significant determinants of the L-BMD, WB-BMD and WB-BMC (p<0.001). The results of the present investigation show that both the exercise history during school age and the current exercise habits affect the BMD and BMC in young adults. In particular, high school females should be encouraged to participate in the regular exercise to increase their bone health. Future studies will be needed to confirm the targeted age-group(s) for participation in sports/exercise for the improvement of bone health, including an analysis of the type and intensity of exercise/sports.

著者

林 和枝 中島 佳緒里 高見 精一郎 端谷毅

出版者

日本赤十字豊田看護大学

雑誌

日本赤十字豊田看護大学紀要 (ISSN:13499556)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.47-53, 2011-03-31

被引用文献数

1

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本研究は、食育推進授業を計画するための基礎資料を作成することを目的とし、女子中学生を対象に骨量・身体測定ならびに生活習慣に関して調査をしたものである。対象は、B 公立中学校に在籍する1 から3 年生の380 名である。骨量の測定は、超音波骨密度測定器を使用し、右踵にて測定した。調査項目は、身長、体重、生活習慣、運動習慣、月経状況である。その結果、3 年生以外で骨量平均値とBMI に有意な相関を認めた。月経の有無と骨量平均値では、3 学年全体と1 年生で有意差がみられた。食生活では、3 年生のみ、偏食のある生徒の骨量平均値が低い傾向を示した。運動習慣は、運動部や学校以外の運動サークルに所属している生徒、小学生の時に運動部に所属していた生徒で、骨量平均値が有意に高い結果が得られた。以上より、女子中学生の骨量増加には、バランスのとれた食事を促すことと、学童期の運動習慣の獲得とその継続の重要性が再確認された。

著者

小林 潤平 関口 隆 新堀 英二 川嶋 稔夫

雑誌

研究報告ドキュメントコミュニケーション(DC) (ISSN:21888892)

巻号頁・発行日

vol.2015-DC-98, no.8, pp.1-8, 2015-07-06

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本研究では,文章を読む目の動きを電子リーダーによって自然なかたちで簡素化する手法を提案する.紙の書物では紙面に文字が固定されているために,読者自身が最適な停留場所を探しながら視点を動かして読み進めていた.一方,電子リーダーでは文字側を自由に書き替えられるために,読者の目の動きを電子リーダーで代替するような柔軟な表示設計も可能となる.そこで本研究では,スクロール機構と文字レイアウトの工夫によって文章を読む目の動きを簡素化することを目的に,1 行を 1 文節で構成するとともに行頭を階段状にインデントさせた電子リーダーを開発し,その効果を読み速度や眼球運動の点から検証した.その結果,単文節行と階段状インデントを有する電子リーダーでは,読み速度や理解度を低下させることなく,インデント幅分の一定長で短いサッカードという単調な目の動きで読める傾向が認められた.

著者

小林 敏也

出版者

日本酪農科学会

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.277-280, 2012 (Released:2013-07-26)

著者

濱田 貴之 西村 勝彦 小林 和雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EE, 電子通信エネルギー技術

巻号頁・発行日

vol.97, no.541, pp.37-43, 1998-02-16

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フライバックコンバータを電流不連続モードにおいてフィードバック制御すると, スナバ回路の条件により跳躍現象が生じ, 不安定となることがある.本稿では, この跳躍現象を明らかにし, 安定性を解析し, 跳躍現象を回避できる回路定数を論議している.その結果, レギュレーション機構から跳躍現象を明らかにし, 小信号モデルにより安定性の解析ができ, 跳躍現象の生じない領域を求めることができた.

著者

林 隆子 川端 博子 石川 尚子 大久保 みたみ 大関 政康 大竹 美登利 唐沢 恵子 斉藤 浩子 高崎 禎子 武田 紀久子 山形 昭衛

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.361-369, 1992-05-15

被引用文献数

6

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The survey of the daily clothes of 708 people, from ages 70 to 95,living in Ome City,Tokyo,was conducted from May though August, 1989. We investigated the sorts of daily clothes worn on the day surveyed and the details of each garment. The results were as follows:(1) The most typical ensemble of men's upper garments consisted of an undershirt, shirt and blazer or jacket while the lower one consisted of briefs or undershirt and a blouse and sweater with three-quarter sleeves that were button closing in front. The lower garments were mainly briefs, short or long underwear and trousers or a skirt. Trousers were preferred by elder women, compared to younger women.(3) Man-made fibers were often used for the outer wear of those surveyed.(4) An estimation of the thermal insulation and weight if the garments indicated that the elderly people surveyed wore more clothing than younger people.

著者

高屋 相 竹沢 信治 長谷島 伸親 小林 淳晃 大和 邦雄 藤野 道夫 門山 周夫

出版者

日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 : 日本気管支研究会雑誌 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, 1996-05-25

著者

上杉 達也 小武家 誠 藤尾 圭 谷本 竜太 小林 泰之 賀来 春紀 雑賀 隆史 那須 保友 公文 裕巳 小林 知子 江原 伸

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, 2009-02-20

著者

橋村 孝幸 白波瀬 敏明 岩村 浩志 山崎 俊成 小川 隆義 林 晃史 大場 健史 野田 雅俊 上杉 達也 藤井 明 松本 弘人 中井 誠 伊東 史雄

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.91, no.3, 2000-03-20

著者

小林 敏雄 佐賀 徹雄 瀬川 茂樹 金 泰均 崔 正明 金 錫魯

出版者

The Visualization Society of Japan

雑誌

可視化情報学会誌 (ISSN:09164731)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.223-226, 1996

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One of difficulty of particle tracking velocimetry (PTV) applying to air flow measurement is the detection and tracking of high speed fine tracer particles to the digital image. Tc capture and to track particle's images, an unique multi-illumination technique and a particle tracking algorithm are developed, and the technique has been applied to the measurement of a complex air flow around an axial flow fan with a flow velocity of about 6 m/s. In this paper, the details of procedure of the air flow measurements are presented.

著者

土井林学振興会 緑地研究会 [編]

出版者

土井林学振興会

巻号頁・発行日

1974

著者

林 秀弥

出版者

東京大学社会科学研究所

雑誌

社會科學研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.29-65, 2010

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近時, 世界的に, 知的財産権を悪用した反競争的行為が問題となっている. 米国においては, Rambus事件やQualcomm事件, N-Data事件等において, 標準設定にからんだ特許権の不当な行使が問題となっている. また, 欧州では, Microsoft事件(2004年3月24日欧州委員会決定, 2007年9月17日第一審裁判所判決)において, Microsoft社が, ウィンドウズOSが搭載されたパソコンと, Microsoft製でないワークグループ・サーバーとの相互運用性(interoperability, なおこれに関する情報は知的財産権として保護されている)を意図的に制限することにより, また, 競争に直面していたウィンドウズ・メディア・プレイヤーをほとんどのパソコンに搭載されているウィンドウズOSにバンドル販売することにより, 同社はEUにおけるパソコンOSの独占的地位を「てこ」として用いることで市場支配的地位を濫用したとされた. その結果, 同社には, 技術情報の開示, AV再生ソフト未搭載版のWindowsの供給等, 厳しい是正措置が課されたほか, 4億9720万ユーロにも上る巨額の制裁金が課せられるに至った. 本稿は, この欧州Microsoft事件に特に焦点を当てることにより, 知的財産権を利用した市場支配力の濫用と競争法(独占禁止法)の関係について検討するものである.The European Court of First Instance ruled in 2007 (Case T-201/04) that the Commission's 2004 Decision (Commission Decision of 21/04/2004, Case no COMP/C-3/37.792) against Microsoft under Article 82 of the EC Treaty should be upheld on all substantive grounds of appeal (namely, the disclosure of interoperability information and the bundling of the Windows Media Player with the Windows PC operating system), and that the record fine of 497 Million Euros imposed on Microsoft should also stand. "Dominant companies have a special responsibility to ensure that the way they do business doesn't prevent competition on the merits and does not harm consumers and innovation" said the former European Competition Commissioner Mario Monti. "Today's decision (i.e., CFI decision on September 17 of 2007 - note by the author) restores the conditions for fair competition in the markets concerned and establishes clear principles for the future conduct of a company with such a strong dominant position," he added. Why do dominant companies have the "special responsibility"? What is "fair competition" in a rapidly changing IT industry? Focusing on the Microsoft Case in EU, this article undertakes a comparative study on anticompetitive exclusion among the United States, Japan, and EU competition law. And then, this article is trying to tackle these difficult questions above mentioned.

著者

林 秀弥

出版者

東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.29-65, 2010

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近時, 世界的に, 知的財産権を悪用した反競争的行為が問題となっている. 米国においては, Rambus事件やQualcomm事件, N-Data事件等において, 標準設定にからんだ特許権の不当な行使が問題となっている. また, 欧州では, Microsoft事件(2004年3月24日欧州委員会決定, 2007年9月17日第一審裁判所判決)において, Microsoft社が, ウィンドウズOSが搭載されたパソコンと, Microsoft製でないワークグループ・サーバーとの相互運用性(interoperability, なおこれに関する情報は知的財産権として保護されている)を意図的に制限することにより, また, 競争に直面していたウィンドウズ・メディア・プレイヤーをほとんどのパソコンに搭載されているウィンドウズOSにバンドル販売することにより, 同社はEUにおけるパソコンOSの独占的地位を「てこ」として用いることで市場支配的地位を濫用したとされた. その結果, 同社には, 技術情報の開示, AV再生ソフト未搭載版のWindowsの供給等, 厳しい是正措置が課されたほか, 4億9720万ユーロにも上る巨額の制裁金が課せられるに至った. 本稿は, この欧州Microsoft事件に特に焦点を当てることにより, 知的財産権を利用した市場支配力の濫用と競争法(独占禁止法)の関係について検討するものである.

著者

小林 義尚

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.165-174, 1981-09-30 (Released:2010-03-12)

著者

小林 富久子

出版者

エコクリティシズム研究会

雑誌

エコクリティシズム・レヴュー = Ecocriticism review (ISSN:18832288)

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-14, 2016