著者

三木 文雄 小林 宏行 杉原 徳彦 武田 博明 中里 義則 杉浦 宏詩 酒寄 享 坂川 英一郎 大崎 能伸 長内 忍 井手 宏 西垣 豊 辻 忠克 松本 博之 山崎 泰宏 藤田 結花 中尾 祥子 高橋 政明 豊嶋 恵理 山口 修二 志田 晃 小田島 奈央 吉川 隆志 青木 健志 小笹 真理子 遅野井 健 朴 明俊 井上 洋西 櫻井 滋 伊藤 晴方 毛利 孝 高橋 進 井上 千恵子 樋口 清一 渡辺 彰 菊地 暢 池田 英樹 中井 祐之 本田 芳宏 庄司 総 新妻 一直 鈴木 康稔 青木 信樹 和田 光一 桑原 克弘 狩野 哲次 柴田 和彦 中田 紘一郎 成井 浩司 佐野 靖之 大友 守 鈴木 直仁 小山 優 柴 孝也 岡田 和久 佐治 正勝 阿久津 寿江 中森 祥隆 蝶名林 直彦 松岡 緑郎 永井 英明 鈴木 幸男 竹下 啓 嶋田 甚五郎 石田 一雄 中川 武正 柴本 昌昭 中村 俊夫 駒瀬 裕子 新井 基央 島田 敏樹 中澤 靖 小田切 繁樹 綿貫 祐司 西平 隆一 平居 義裕 工藤 誠 鈴木 周雄 吉池 保博 池田 大忠 鈴木 基好 西川 正憲 高橋 健一 池原 邦彦 中村 雅夫 冬木 俊春 高木 重人 柳瀬 賢次 土手 邦夫 山本 和英 山腰 雅宏 山本 雅史 伊藤 源士 鳥 浩一郎 渡邊 篤 高橋 孝輔 澤 祥幸 吉田 勉 浅本 仁 上田 良弘 伊達 佳子 東田 有智 原口 龍太 長坂 行雄 家田 泰浩 保田 昇平 加藤 元一 小牟田 清 谷尾 吉郎 岡野 一弘 竹中 雅彦 桝野 富弥 西井 一雅 成田 亘啓 三笠 桂一 古西 満 前田 光一 竹澤 祐一 森 啓 甲斐 吉郎 杉村 裕子 種田 和清 井上 哲郎 加藤 晃史 松島 敏春 二木 芳人 吉井 耕一郎 沖本 二郎 中村 淳一 米山 浩英 小橋 吉博 城戸 優光 吉井 千春 澤江 義郎 二宮 清 田尾 義昭 宮崎 正之 高木 宏治 吉田 稔 渡辺 憲太朗 大泉 耕太郎 渡邊 尚 光武 良幸 竹田 圭介 川口 信三 光井 敬 西本 光伸 川原 正士 古賀 英之 中原 伸 高本 正祇 原田 泰子 北原 義也 加治木 章 永田 忍彦 河野 茂 朝野 和典 前崎 繁文 柳原 克紀 宮崎 義継 泉川 欣一 道津 安正 順山 尚史 石野 徹 川村 純生 田中 光 飯田 桂子 荒木 潤 渡辺 正実 永武 毅 秋山 盛登司 高橋 淳 隆杉 正和 真崎 宏則 田中 宏史 川上 健司 宇都宮 嘉明 土橋 佳子 星野 和彦 麻生 憲史 池田 秀樹 鬼塚 正三郎 小林 忍 渡辺 浩 那須 勝 時松 一成 山崎 透 河野 宏 安藤 俊二 玄同 淑子 三重野 龍彦 甲原 芳範 斎藤 厚 健山 正男 大山 泰一 副島 林造 中島 光好

出版者

Japanese Society of Chemotherapy

雑誌

日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.526-556, 2005-09-25

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注射用セフェム系抗菌薬cefozopran (CZOP) の下気道感染症に対する早期治療効果を評価するため, ceftazidime (CAZ) を対照薬とした比較試験を市販後臨床試験として実施した。CZOPとCAZはともに1回1g (力価), 1日2回点滴静注により7日間投与し, 以下の結果を得た。<BR>1. 総登録症例412例中最大の解析対象集団376例の臨床効果は, 判定不能3例を除くとCZOP群92.0%(173/188), CAZ群91.4%(169/185) の有効率で, 両側90%, 95%信頼区間ともに非劣性であることが検証された。細菌性肺炎と慢性気道感染症に層別した有効率は, それぞれCZOP群90.9%(120/132), 94.6%(53/56), CAZ群93.3%(126/135), 86.0%(43/50) で, 両側90%, 95%信頼区間ともに非劣性であることが検証された。<BR>2. 原因菌が判明し, その消長を追跡し得た210例での細菌学的効果は, CZOP群89.5%(94/105), CAZ群90.5%(95/105) の菌消失率 (菌消失+菌交代) で, 両群間に有意な差はみられなかった。個々の菌別の菌消失率は, CZOP群91.1%(113/124), CAZ群90.8%(108/119) で両群問に有意な差はみられなかったが, 最も高頻度に分離された<I>Streptococcus pneumoniae</I>の消失率はCZOP群100%(42/42), CAZ群89.5%(34/38) で, CZOP群がCAZ群に比し有意に優れ (P=0.047), 投与5日後においてもCZOP群がCAZ群に比し有意に高い菌消失寧を示した (P=0.049)。<BR>3. 投薬終了時に, CZOP群では52,4%(99/189), CAZ群では50.3% (94/187) の症例において治療日的が達成され, 抗菌薬の追加投与は不必要であった。治療Il的遠成度に関して両薬剤間に有意な差は認められなかった。<BR>4. 随伴症状の発現率はCZOP群3.9%(8/206), CAZ群5.0%(10/202) で両棊剤間に有意な差はなかった。臨床検査値異常変動として, CAZ群に好酸球増多がCZOP絆より多数認められたが, 臨床検査値異常出現率としては, CZOP群31.6% (65/206), CAZ群32.2% (65/202) で, 両群間に有意な差は認められなかった。<BR>以上の成績から, CZOPは臨床効果においてCAZと比較して非劣性であることが検祉された。また<I>S. pneumoniae</I>による下気道感染症に対するCZOPの早期治療効果が確認された。

著者

樋口 清司

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.53, no.618, pp.216-228, 2005-07-05 (Released:2019-04-17)

被引用文献数

1

著者

吉見 憲二 樋口 清秀

出版者

早稲田大学大学院国際情報通信研究科国際情報通信研究センター

雑誌

GITS/GITI Research Bulletin

巻号頁・発行日

vol.2011-2012, pp.31-39, 2012-10-03

著者

樋口 清孝

出版者

日本診療放射線技師会

雑誌

JART = 日本診療放射線技師会誌 (ISSN:21872538)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.412-416, 2016-04

著者

吉見 憲二 樋口 清秀

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.69-81, 2012

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In the present study, it paid attention to the word of mouth marketing guideline that The Word of Mouth Japan Marketing Association had announced on March 12, 2010. And, examined how this guideline had effectiveness. Firstly, the definition and the previous work about the word of mouth marketing were confirmed. After that, picked up the guideline and analyzed cases that work or not. As a result, it reached the conclusion that the effect from the viewpoint of the consumer protection is limited. Finally, it paid attention to the case of penny auction. If stealth marketing is suspected, the guideline had not functioned effectively. As the reason, the guideline has stopped at moral regulation, and it was mentioned that things, such as a punitive clause or a research function, do not exist like U.S. regulation.

著者

池辺 陽 内田 祥哉 佐藤 芳夫 清水 一 樋口 清 渡辺 保忠 稲垣 栄三 大河 直躬

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.82, no.976, pp.47-54, 1967-01-20

著者

樋口 清治 岩崎 友吉

雑誌

保存科学 = Science for conservation

巻号頁・発行日

no.7, pp.61-68, 1971-03-29

著者

樋口清之 著

出版者

芳賀書店

巻号頁・発行日

vol.第5巻, 1968

著者

樋口 清

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1214, pp.p23-27, 1983-11

著者

斎藤 清二 田中 三千雄 樋口 清博 窪田 芳樹 青山 圭一 島田 一彦 紺田 健彦 藤倉 信一郎 佐々木 博

出版者

Japan Gastroenterological Endoscopy Society

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.24, no.8, pp.1238-1247_1, 1982-08-20 (Released:2011-05-09)

参考文献数

15

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236例のERCP施行症例につき主に選択的胆管造影率の向上を目的として,超広視野角十二指腸ファイバースコープとストレシチ法の併用の有用性を検討した.Fujinon社製DUO-X(視野角105°)を使用した149例では,膵管造影率はOlympus社製JF-B3(視野角64°)を使用した87例の成績と差はなかったが,胆管造影率は明らかに高値であった(各々93.5%,77.8%).DUO-Xを使用してプッシュ法でERCPを行った群47例の選択的胆管造影率はJF-B3の45例のそれと統計的有意差を認めなかったが(各々89.4%,77.8%),DUO-Xとストレッチ法を併用した群61例では有意に高い胆管造影成績(96.7%)が得られた.DUO-Xとストレッチ法を用いて施行条件を一定としてERCPを行った32例中胆管造影成功30例の所要時間は平均11分24秒であった.ストレッチ法でのERCPは試みた大部分の症例において容易に施行され,症例の胃形態とスコープ走行形態の間には一定の関連は見い出し得なかった.以上よりERCPにおけるストレッチ法は選択的胆管造影に有利な方法であり,超広視野角十二指腸ファイバースコープの併用により比較的容易かつ確実に施行できる勝れた方法であると思われた.

著者

樋口 清之 草柳 文恵

出版者

自由民主党

雑誌

月刊自由民主 (ISSN:13425005)

巻号頁・発行日

no.250, pp.p40-47, 1976-10

著者

樋口 清司

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1574, pp.98-101, 2011-01-17

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1946年、三重県生まれ。69年名古屋大学理学部数学科を卒業後、宇宙航空研究開発機構(JAXA)の前身である宇宙開発事業団(NASDA)に入団。小型ロケットの開発や国際宇宙ステーション計画の立ち上げなどに携わる。その後、月・惑星探査を担当。2010年4月に副理事長に就任した。【あかつきの概要】宇宙航空研究開発機構が開発・運用する金星探査機。

著者

吉見 憲二 樋口 清秀

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.69-81, 2012-03-31 (Released:2016-11-30)

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In the present study, it paid attention to the word of mouth marketing guideline that The Word of Mouth Japan Marketing Association had announced on March 12, 2010. And, examined how this guideline had effectiveness. Firstly, the definition and the previous work about the word of mouth marketing were confirmed. After that, picked up the guideline and analyzed cases that work or not. As a result, it reached the conclusion that the effect from the viewpoint of the consumer protection is limited. Finally, it paid attention to the case of penny auction. If stealth marketing is suspected, the guideline had not functioned effectively. As the reason, the guideline has stopped at moral regulation, and it was mentioned that things, such as a punitive clause or a research function, do not exist like U.S. regulation.

著者

樋口 清孝

出版者

日本診療放射線技師会

雑誌

JART = 日本診療放射線技師会誌 (ISSN:21872538)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.949-953, 2015-09

著者

大江 宏子 樋口 清秀

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.53, pp.29-36, 2005-05-27

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本報告では,インターネット上の活動から派生するオフ会に代表されるヒューマンネットワーキング(フォーラム)に参加するメンバーの利用評価の視点から,ネットワークの情報獲得効果について考察を試みるものである.冒頭,情報獲得や発信を目的とするインターネット上での様々な活動とフォーラムの実態をサーベイした上で,人々の信頼,規範,価値を共有することで強化されるとするソーシャルキャピタルにおけるネットワーク概念に着目しつつ先行研究を整理した上で,本報告において検証を行う仮説を立案する.フォーラム活動に参画したことのある者を対象に実施したアンケート結果から,当該仮説の検証を行いつつネットワーク利用者の評価の視座の把握を試みる.This paper analyzes the personal networks to gather information. Factor analysis and multiple regression analysis models are used on the data obtained from a questionnaire administered to 317 people to determine how they acquire information through participating in informal gatherings ("forums") and through internet based activities. The respondents'awareness of the benefits of networking is also paid attention to, as well as the factors leading to satisfaction or dissatisfaction with the outcomes of networking. The qualitative analysis of this data confirms the hypothesis that people recognize the different aspects of information-gathering forms or styles, and use them according to their needs, case by case, and in a complementary manner. Lastly, study points for future research are discussed.

著者

吉見 憲二 樋口 清秀

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会全国大会研究発表論文集 日本社会情報学会 第24回全国大会

巻号頁・発行日

pp.148-151, 2009 (Released:2010-02-26)

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This study pays attention to embeddedness approach, and considers what "Evaluation from the consumer" influences WAKEARI market. We investigate the evaluation of "Outlet" in Rakuten Ichiba. In this case, it is thought that "Evaluation from the consumer" carries out the function similar to "embeddedness".

著者

樋口清之著

出版者

祥伝社

巻号頁・発行日

1974

著者

三友 仁志 鬼木 甫 樋口 清秀 太田 耕史郎 実積 寿也 田尻 信行

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究の目的は、わが国企業の情報化投資が当該企業あるいは産業のみならず、市場メカニズムを通じて消費者に対して及ぼす影響を理論的に解明し、併せて実証的統計的に分析することにある。平成17年度~19年度の研究期間を通じて、内外の研究動向の把握、専門家との意見交換、分析のための仮説モデルの構築、実証分析に用いるためのデータ収集、実証分析による仮説の検証、実証研究からのインプリケーションの抽出を遂行した。研究の遂行に当たっては、具体的には以下のようなテーマを取り上げた。(1)情報化が企業に与える便益のメカニズムの解明に関する研究の総括(2)情報化が消費者に与える便益のメカニズムの解明に関する実証研究(3)情報化と消費者保護に関する研究(4)通信と放送の融合にともなう市場メカニズムの変化に関する研究(1)については、企業部門における情報化投資メカニズムに関する研究の成果のまとめと総括を行い、情報化が消費者に与える影響の研究との関連を明らかにした。(2)については、情報化が消費者に与える便益のメカニズムの解明について、特に行動経済学から得られる知見を用いてこれまでの伝統的なミクロ経済学では分析しえなかった消費者行動(たとえば定額料金制度に対する選好など)に関する分析を行った。(3)については、情報化時代における消費者保護の問題について、主として個人情報保護法下における情報通信技術の活用とセキュリティ対策について研究を行った。(4)については、2011年に実施されるアナログ放送の停波とそれに伴うデジタルテレビへの移行に関して、企業並びに消費者に与える影響について研究を行った。

著者

三友 仁志 樋口 清秀 太田 耕史郎 実積 寿也 フィリップ 須貝 大塚 時雄 鬼木 甫

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、地球環境問題を軽減するための方策として、情報通信ネットワークの活用の可能性への着目し、その方向性を見出すことを目的とする。直接的な規制や経済学的な方法に加え、情報を適切に提供することによって人々を啓蒙し、より環境にやさしい行動をとることが可能となる。他方、これによって環境問題を認知するものの、行動に移らない可能性も指摘される。本研究では以下の3つのプロセスを通じて、かかる課題の解決を試みた:(1)情報通信の普及効果を把握するための評価モデルの確立;(2)情報通信の普及段階に応じた環境対応型産業政策とそれに呼応した企業戦略の明示;(3)従来の経済理論分析の下では十分に探索されてこなかった問題の検討。

著者

山岡 道男 浅野 忠克 阿部 信太郎 高橋 桂子 樋口 清秀 稲葉 敏夫 真野 芳樹 樋口 清秀 稲葉 敏夫 淺野 忠克 阿部 信太郎 高橋 桂子

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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日本の高等学校の経済教育内容と大学のそれとの不連続の現状を明らかにし、大学生の経済学習を効果的かつ効率的に行わせるための課題を、日本の大学のカリキュラムに見られる特徴から指摘した。また高校生と大学生のパーソナル・ファイナンスに関する知識の程度を調査するためのテストを実施して結果を分析した。さらに大学生の経済リテラシーついて、日本・米国・韓国・フィリピン・ニュージーランドで共通問題を使ってテストを実施し、その結果の国際比較から日本の大学生の経済理解の実態を明らかにした。