著者

永吉 希久子

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.114-126, 2017

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<p> 社会的排除の視点からみれば,社会的ネットワークからの排除は,失業(労働市場からの排除)や貧困(経済的次元での排除)など他の次元における排除の帰結として生じると考えられる.しかし,クロスセクションデータを用いた研究では,個人の観測されない異質性の影響を除外できないため,失業や貧困それ自体がネットワークからの排除を促すのかが明確ではない.本研究ではパネルデータをもとに固定効果ロジットモデルを用いた分析を行い,失業や貧困状態への移行という個人内の状態変化が家族外でのサポート・ネットワークの喪失に与える影響を検証した.さらに,その効果のジェンダーによる差についても分析を行った.分析の結果,失業や貧困による非家族ネットワークの喪失は男性についてのみ生じることが示された.また,加齢によるネットワークの喪失も男性のみにみられた.一方,結婚は男女ともに非家族ネットワークの喪失を促していた.女性のサポート・ネットワークが社会経済的な次元での排除に頑健であるのに対し,男性のネットワークは脆弱であること,また,結婚がネットワークを縮小させる負の側面を持つことが示唆される.</p>

著者

永吉 希久子 瀧川 裕貴 呂 沢宇 下窪 拓也 渡辺 誓司 中村 美子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.26-43, 2023-04-01 (Released:2023-04-20)

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ソーシャルメディアにおける「世論」の特徴と、それを分析するメリットを検討するため、前号では2020年の安倍首相(当時)に関するツイートの分析を例として、「教師あり機械学習」によるセンチメント分析という手法を用いて、安倍首相に対する支持と不支持の態度を推定した。分析の結果、ツイートの8割近くが安倍首相に対するネガティブな態度を表していると分類され、世論調査の内閣支持率との間に、大きな乖離がみられることが明らかになった。そこで、前号で用いたのと同じ、安倍首相に関する500万のツイートについて、ツイートの話題を抽出できるトピックモデル分析という手法を用いて詳細に分析し、Twitter「世論」の特徴と、その有用性について報告する。 トピックモデルの手法は複数存在するが、本号では短文からなる文書の分析に適したギブスサンプリングディリクレ多項ミクスチャーモデル(GSDMM)を用いた。分析の結果、25のトピックが抽出され、全体の28%程度をコロナ関連のトピックが、24%程度を政治疑惑・スキャンダルに関するトピックが構成していた。トピックごとのセンチメントの分布をみると、ほとんどのトピックで安倍首相への否定的意見が大半を占めていたが、外交や「安倍首相への批判と、そうした批判者への批判」からなるトピック、辞任報道への反応では、肯定的意見も2割程度あった。また、政治的疑惑・スキャンダルに関するトピックは短期間の盛り上がりにとどまり、相対的に少数のアカウントが繰り返しツイートをする傾向にあるのに対し、新型コロナ関連のトピックは一定期間持続し、相対的に多くのアカウントが発言に参加していることも示された。 Twitter上の安倍首相への態度の大半を不支持が占めていたが、その内部は政治的疑惑・スキャンダルを中心に、相対的に少ないアカウントが積極的にリツイートを含めた発信を行うトピックと、緊急事態宣言やアベノマスクといった、多様なアカウントが否定的意見を表明したトピックが混在していたことがわかる。 Twitterデータの分析によって、通常の質問紙調査で測定できる「聞かれたから答える」意見とは異なり、人々が関心をもち、意見を表明するほどの熱意を持って抱く「世論」を測定することができる。本研究で用いたような、トピック分析やセンチメント分析などの手法を組み合わせて分析することで、人々の関心や熱意の推移、その多様性や状況による変化を検証することができる。このような点が、Twitterで世論を分析するメリットといえるだろう。 上記のように、Twitterに現れる「世論」は通常の世論調査から把握される「世論」とは質的に異なる。重要なのは、従来の世論調査から把握される世論とツイートの分析から把握される世論の、それぞれの特徴と利点、限界をふまえ、両者を補完的に用いることである。それにより、より多面的に世論を理解することができる。 *GSDMM(ギブスサンプリングディリクレ多項ミクスチャーモデル)Gibbs Sampling Dirichlet Multinomial Mixture

著者

田辺 俊介 松谷 満 阪口 祐介 永吉 希久子 濱田 国佑

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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2017年度は、2009年・2013年に実施した先行調査データの再分析を行うとともに、本研究の目的を果たすために必須となる全国調査を実施した。再分析の成果の一つとして、たとえば社会的問題として取り上げられる「嫌韓」という現象に関する分析結果として、以下のことが明らかとなった。まず2009年から2013年の4年間に韓国への好感度は低下し、韓国人への排外性も強まっていた。また2013年では、嫌韓感情に対する愛国主義の影響力が強まり、対韓国・韓国人への態度はより「ナショナリズム化」しているといえる状態になっていた。対中国・中国人感情の悪化も同様の傾向を示したことから、2010年代からの日本の排外主義の高まりの原因の一つとして、地政学的なコンフリクト(竹島・尖閣問題など)の影響が大きいと考えられるまた2017年度の全国調査については、日本全国の有権者(18歳以上80歳未満)を対象とし、70市区町の選挙人名簿から無作為に抽出した10,500名に調査票を送付した(郵送配布・回収)。また本年度調査では、沖縄と他地域との比較を重視したため、上記の70市区町村の内10市町は沖縄県に割り当て、合計1,500名の沖縄県民に調査票を送付した。その結果、全国調査については3822票(転居先不明の方など調査不能を除いた回収率は44.5%)、沖縄調査については504票(転居先不明の方など調査不能を除いた回収率は34.4%)を回収した。回収表の入力作業と基礎的なクリーニング作業は終了しており、対象者向けの速報版調査報告書を作成し、その内容はインターネットを通じて公開済みである。加えて2013年調査で取得したデータについては、日本最大のデータアーカイブであるSSJDAに寄託し、公開済みである。そのことから、本継続調査に類似した関心を持つ幅広い研究者と共有可能なデータを作成できた、と考えている。

著者

永吉 希久子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.19-35, 2012-06-30 (Released:2013-11-22)

参考文献数

31

被引用文献数

5

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日本の排外意識の研究においては, 外国人住民の規模が排外意識に与える効果が, その国籍によって異なることが指摘されてきた. しかし, なぜそのような差が生じるのかについては, 十分に検証されていない. 本稿は, 外国人住民と日本人の間の労働市場の分断に注目することにより, この国籍による効果の差の説明を試みる.労働市場分断仮説によれば, 外国人住民がホスト社会住民よりも低い賃金の職に集中している場合に, ホスト社会住民の賃金や労働環境の悪化への懸念が生じ, 排外意識が高まると説明される.この仮説のもと, 日本版総合的社会調査の2006年度のデータ (JGSS-2006) を分析したところ, 以下の結果がえられた. 第1に, 労働市場の分断状況と排外意識には関連がみられ, 労働市場の分断状況が顕著であるほど, 排外意識が強くなる傾向があった. 第2に, 労働市場の分断状況をモデルに投入することにより, 国籍別の外国籍割合の効果が有意でなくなることから, 先行研究において指摘されてきた国籍別の外国籍割合の効果が, 労働市場の分断の程度によって説明されることが示された. 本稿の結果からは, 日本人の排外意識を考えるうえで, 個々人としての日本人側の要因だけでなく, 日本の労働市場の構造とそこにおける外国人労働者の位置づけという, マクロな視点をとる必要があることが示唆される.

著者

瀧川 裕貴 永吉 希久子 呂 沢宇 下窪 拓也 渡辺 誓司 中村 美子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.73, no.3, pp.70-85, 2023-03-01 (Released:2023-03-30)

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今日の社会におけるソーシャルメディアの社会的影響力は大きく、世論の動向を把握する際にソーシャルメディアの影響を考慮することは避けられない。他方で、従来の世論調査による世論の把握に比べて、ソーシャルメディアを用いた言論分析がどのような特徴と課題をもっているかについては検討が必要である。しかし、ソーシャルメディアの言論分析は従来の世論調査とは異なる方法が必要とされる。そこで、本論文では、ソーシャルメディアにおける「世論」に計算社会科学という社会科学の新たな分析方法を適用し、世論調査の結果と比較することで、ソーシャルメディアにおける「世論」の意味について検討する。その際、Twitterにおける安倍首相に関するツイートの分析を例として用いる。具体的には、教師あり機械学習によるセンチメント分析という手法を用いて、大規模なツイートデータから、安倍首相に対する支持と不支持の態度を推定する。機械学習のモデルは、ディープラーニングに基づく事前学習言語モデルBERTの改良モデルの一種であるRoBERTaを使用する。モデルの正解率は85.79%であり、十分な性能を発揮することが示された。 分類結果では、ツイートの8割近くが安倍首相に対するネガティブな態度を表していると分類され、観察期間を通じて不支持が支持を大幅に上回っていた。また、モデルが分類したセンチメントに特徴的な語を分析した結果,人間の目から見ても理解可能であり,分類がある程度妥当なものであることがわかった。このように、Twitterから読み取った安倍首相への支持と不支持の時系列変化と世論調査の内閣支持率の比較を行うと,両者は一致せず大きな乖離が見られることが明らかになった。これらの結果は,Twitter上での意見表明と一般世論との関係を考えるための材料となる。次号では,支持と不支持がどのようなトピックをめぐってなされたのか,トピックモデル分析という手法を用いて詳細に分析し,Twitter分析の有用性と課題について報告したい。

著者

永吉 希久子

出版者

東北大学大学院文学研究科

雑誌

東北大学文学研究科研究年報 = The Annual Reports of Graduate School of Arts and Letters Tohoku University

巻号頁・発行日

vol.66, pp.164-143, 2017-03-01

著者

佐藤 嘉倫 浜田 宏 永吉 希久子 瀧川 裕貴 中井 豊 武藤 正義 関口 卓也 浦川 邦夫

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

樋口 直人 大畑 裕嗣 松谷 満 原田 峻 佐藤 圭一 永吉 希久子 成 元哲 平林 祐子

出版者

徳島大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2017-04-01

著者

永吉 希久子

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.113-117, 2016-06

著者

伊藤 理史 永吉 希久子

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.203-222, 2020-05-31 (Released:2021-06-23)

参考文献数

38

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本稿の目的は,なぜ生活保護厳格化が支持されるのかを,不正受給認識に着目した上で明らかにすることである.日本では,生活保護制度が「セイフティネット」として十分に機能していないにもかかわらず,生活保護厳格化への支持が高い.その理由として先行研究では,制度利用者との社会的・地理的近接性やメディア利用の効果が指摘されているが,どのようなメカニズムにより生活保護厳格化が支持されているのか明らかではない.そこで本稿では,制度利用者との社会的・地理的近接性およびメディア利用が不正受給認識に影響を与え,その認識が生活保護厳格化への支持につながるというメカニズムを想定し,2014 年に実施された全国対象・無作為抽出の社会調査である「国際化と政治に関する市民意識調査」を用いて,その分析枠組み(理論モデル)の有効性を明らかにする.ベイズ推定法によるマルチレベル構造方程式モデリングの結果,次の3 点が明らかになった.⑴近接性について,社会的近接性(本人・親族・友人の生活保護制度利用)は不正受給認識を低めるのに対して,地理的近接性(市区町村別の生活保護受給率)は不正受給認識を高める.⑵メディア利用について,新聞利用は不正受給認識を低めるのに対して,テレビ利用やインターネット利用は不正受給認識に影響しない.⑶不正受給認識は,自己利益を統制した上で生活保護厳格化への支持を高める.以上より,本稿で提示した理論モデルの有効性が示された.

著者

永吉 希久子 松谷 満 樋口 直人

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.145-158, 2020 (Released:2021-02-27)

著者

永吉 希久子

出版者

東北社会学会

雑誌

社会学年報 (ISSN:02873133)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.1-3, 2019-08-30 (Released:2021-02-26)

参考文献数

8

著者

永吉 希久子

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.1-10, 2018-03-28 (Released:2021-12-01)

参考文献数

31

著者

永吉 希久子

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

vol.97, pp.49-74, 2015-12-18 (Released:2022-01-14)

参考文献数

35

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本研究の目的は、在日外国人の非集住地域である宮城県における、在日外国人住民の社会的ネットワークの類型と、その規定要因を明らかにすることである。在日外国人住民にとって、日本人との、また、同国出身者とのネットワークが、異なる形で物質的、精神的な生活状況に影響することはよく知られている。その一方で、どのような条件のもとでネットワークが形成されるのかについては、十分に検証されていない。本研究では、文化的・社会経済的同質性と接触機会の程度の影響に着目し、外国人住民のネットワークの規定要因を分析する。宮城県の外国籍県民に対する社会調査データの分析の結果、以下のことが明らかになった。第一に、外国籍者のネットワークは、同国出身者を中心とする母国型が全体の七割以上を占め、次いで、日本人を中心とする日本人型の割合が高く、一部に身近な個人とのネットワークではなく公的・民間機関を相談相手とする制度型が存在した。第二に、社会的ネットワークの類型の規定要因について、文化的類似性に基づく同類結合を支持する結果が得られる一方、社会経済的類似性に基づく同類結合は支持されなかった。また、失業率が高い程、制度型になりやすくなる傾向がみられ、経済状態が悪いことによってネットワークが縮小される可能性が示唆された。さらに、非集住地域の人口規模では、地域の外国籍人口の大きさがネットワークの類型には影響を与えないことが示された。

著者

永吉 希久子

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.114-126, 2017 (Released:2017-07-19)

参考文献数

26

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社会的排除の視点からみれば,社会的ネットワークからの排除は,失業(労働市場からの排除)や貧困(経済的次元での排除)など他の次元における排除の帰結として生じると考えられる.しかし,クロスセクションデータを用いた研究では,個人の観測されない異質性の影響を除外できないため,失業や貧困それ自体がネットワークからの排除を促すのかが明確ではない.本研究ではパネルデータをもとに固定効果ロジットモデルを用いた分析を行い,失業や貧困状態への移行という個人内の状態変化が家族外でのサポート・ネットワークの喪失に与える影響を検証した.さらに,その効果のジェンダーによる差についても分析を行った.分析の結果,失業や貧困による非家族ネットワークの喪失は男性についてのみ生じることが示された.また,加齢によるネットワークの喪失も男性のみにみられた.一方,結婚は男女ともに非家族ネットワークの喪失を促していた.女性のサポート・ネットワークが社会経済的な次元での排除に頑健であるのに対し,男性のネットワークは脆弱であること,また,結婚がネットワークを縮小させる負の側面を持つことが示唆される.

著者

永吉 希久子

出版者

東北大学大学院文学研究科

雑誌

東北大学文学研究科研究年報 (ISSN:13467182)

巻号頁・発行日

no.66, pp.164-143, 2016

著者

永吉 希久子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.19-35, 2012

被引用文献数

5

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日本の排外意識の研究においては, 外国人住民の規模が排外意識に与える効果が, その国籍によって異なることが指摘されてきた. しかし, なぜそのような差が生じるのかについては, 十分に検証されていない. 本稿は, 外国人住民と日本人の間の労働市場の分断に注目することにより, この国籍による効果の差の説明を試みる.<br>労働市場分断仮説によれば, 外国人住民がホスト社会住民よりも低い賃金の職に集中している場合に, ホスト社会住民の賃金や労働環境の悪化への懸念が生じ, 排外意識が高まると説明される.<br>この仮説のもと, 日本版総合的社会調査の2006年度のデータ (JGSS-2006) を分析したところ, 以下の結果がえられた. 第1に, 労働市場の分断状況と排外意識には関連がみられ, 労働市場の分断状況が顕著であるほど, 排外意識が強くなる傾向があった. 第2に, 労働市場の分断状況をモデルに投入することにより, 国籍別の外国籍割合の効果が有意でなくなることから, 先行研究において指摘されてきた国籍別の外国籍割合の効果が, 労働市場の分断の程度によって説明されることが示された. 本稿の結果からは, 日本人の排外意識を考えるうえで, 個々人としての日本人側の要因だけでなく, 日本の労働市場の構造とそこにおける外国人労働者の位置づけという, マクロな視点をとる必要があることが示唆される.

著者

田辺 俊介 松谷 満 永吉 希久子 濱田 国佑 丸山 真央 米田 幸弘 斉藤 裕哉 張 潔 五十嵐 彰 伊藤 理史 桑名 祐樹 阪口 祐介

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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近年の日本のナショナリズムの時点間比較として、前回調査の2009年全国調査データと本科研費によって得た2013年全国調査データを用い、2時点間の比較分析を行った。その結果、愛国主義については大きな変化は見られず、純化主義は一定程度強まる傾向が示された。また排外主義は、対中国・対韓国に対するものと他の外国人に対するものの2種類に分けられた上で、対中国・韓国への排外主義については日本型愛国主義の影響力が強まっていた。この点は、尖閣/釣魚諸島沖衝突事件(2010年)や李 明博大統領の竹島/独島上陸(2012年)ような国家レベルの紛争が、人々の抱く排外主義にも影響した結果と考えられる。

著者

永吉 希久子

出版者

大阪商業大学

雑誌

日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集 (ISSN:13498436)

巻号頁・発行日

no.10, pp.pp.149-162, 2010-03-31

著者

永吉 希久子 ナガヨシ キクコ Nagayoshi Kikuko

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科 社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.87-105, 2006-03-31