著者

石田 義明 久加 朋子 清水 康行

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.I_1429-I_1434, 2017 (Released:2018-02-28)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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2016年の北海道豪雨は,既往最大を記録するもので,過去に経験をしたことのない大洪水が全道各地で発生した.本論文では,空知川幾寅築堤における2ヶ所の堤防決壊に着目し,破堤と地形特性が氾濫状況に及ぼす影響について検討した.結果,上流破堤部が決壊した後,氾濫流は3m/s以上の高速で下流破堤部へと流れ込んだことが示された.また,下流破堤部の決壊の有無を比較し,この破堤が外水氾濫の排水機能を発現したことで,実質的な洪水被害の軽減につながったことが示された.さらに,今回の氾濫を昔の川の痕跡と比較した結果,氾濫流の流れは後背地の畑の下に隠れていた旧流路跡をたどり,本川へと再合流する様子が再現された.この現象は,水衝部における破堤や溢水箇所が若干異なっても,同様の結果を示すものであった.

著者

清水 康敬

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.70-73, 1993-12-25 (Released:2017-06-02)

被引用文献数

1

著者

清水 康敬 田中 正文 渡辺 隆彌

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.43, no.12, pp.921-928, 1987

被引用文献数

4

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水晶基板を伝搬する漏洩弾性表面波は温度特性が格段に優れているので注目されている。そこで、本論文ではオイラー角を変化させて、任意のカット、伝搬方向に対する漏洩弾性表面波の位相速度、電気機械結合係数、遅延時間温度係数、伝搬損失、及びパワーフロー角のすべてを計算した。そしてまず代表的なカットに対する諸特性を述べ、その中から伝搬速度が約5、000m/sという非常に速い基板の特性を理論的、実験的に示した。これは高周波用狭帯域形デバイスに極めて有利である。次に全カットに対する漏洩弾性表面波の諸特性を等値線マップの形で表現した。更に漏洩表面波を用いる場合の新基板選定に関する考察を述べた。

著者

藤林 紀枝 山上 遥那 高橋 洋子 髙清水 康博 齋藤 暁史 Fujibayashi Norie Yamakami Haruna Takahashi Yoko Takashimizu Yasuhiro Saitoh Akifumi

出版者

新潟大学教育学部

雑誌

新潟大学教育学部研究紀要 自然科学編

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.113-123, 2019-03

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月の高度簡易測定器「ツクヨミ」を作成し,方位磁石とともに用いて月の形と移動経路を測定する実習を実施した.小・中学校の学習内容である「月の満ち欠け」,「地球から見た月の動き」,「月と太陽と地球の位置関係」,および「月の運動(公転)と見え方」は,小学校理科の学習項目の中で「教える自信」のない項目の1つである.本研究では,教育学部理科教育専修の2年次学生の授業で,月の高度簡易測定器「ツクヨミ」を新たに作成し,それを用いて1ヶ月間のうち6日の月の観測をさせた.そのデータを基に,月と太陽と地球の位置関係と月の運動(公転)について図示させたところ,系統的に高めの数値を記録した者が数名あったが,測定者ごとの月の移動経路はほぼ弧を描き,有益な結果を得ることができた.授業では他に,ボールとライトを用いた月の満ち欠け実験と,月齢カレンダーを用いた月の形と月の出・入時刻の規則性の調べ等を行った.その結果,授業前は位置関係と地球から見た月の形と出入り時刻の相関性が分かっていた学生が18.2%だったのに対し,授業後は理解度が大きく上昇し81.8%となった.記述からは,月と太陽と地球の位置関係の理解において,視点の転換だけでなく,地球の自転による時刻の変化と,北から俯瞰した時の(観察者にとっての)方角の概念が欠けやすいことが明らかになった.そして,特に中学生以降の観察や観測の機会の少なさが,理解度を減少させる原因の1つとなっている可能性が指摘される.「ツクヨミ」のような簡易測定器を用いて月の位置を数値化し,科学的思考に発展させることが今後重要となるであろう.

著者

清水 康之

出版者

日本精神衛生会

雑誌

心と社会 (ISSN:00232807)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.54-58, 2013

著者

清水 康敬

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-4, 1997-08-20

被引用文献数

3

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論文の文章表現について調べ, 新聞記事における文章表現と比較した.そして, 1文あたりの文字数と最大文字数, 文節数, 文節あたりの文字数などを示した.また, 論文と新聞記事の文字数を比較した結果, 1%水準で学会誌の論文が有意に長文であることを示した.文字数と文節数との相関係数を求め, 文章の特徴を調べた.さらに, 長文となる理由について考察した.

著者

野崎 浩成 横山 詔一 清水 康敬

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.59-62, 2001-08-20

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本研究では, 2字熟語に使用される漢字の頻度特性を分析した.その結果, 「牲」は, 漢字2字熟語の第2文字目でのみ使用されること, その用例はすべて「犠牲」であったこと, 同様な特性を持つ漢字は, 「娠」, 「剖」, 「騨」, 「惧」, 「綻」であったこと, が示された.すなわち, ある特定の熟語にしか使用されない特別な漢字が存在することが明らかになった.このような結果を考慮して教材作成を行えば, 有用な日本語教材が得られると考える.

著者

清水 康生 原口 公子

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.31-38, 2017 (Released:2017-01-10)

参考文献数

18

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水環境健全性指標の活用方法として, 小学校教育の総合学習へ適用することが考えられる。しかし, 適用の有効性については指摘されているが, その効果を具体的に検証している事例はない。本稿では同指標を活用した授業の有効性について同じ児童を4年時と5年時の二カ年に亘り調査し検証を試み, さらに, 三カ年目に新5年生の児童にも検証のための調査を行った。内容としては, 同指標の調査を行うと同時にアンケート意識調査と感想文の記述を行ってもらい, 指標の回答内容の変化と意識内容の変化を比較し, 回答に関係する意識の広がりや深まりなどの変化が学習効果を表していると考えた。分析の結果, 水環境健全性指標による調査経験は, 児童の水環境に関する知識の取得だけでなく意識の変化とも関連し, 生物のような分かり易い事項からゴミや汚れという環境問題へと関心が広がっている学習効果を確認した。

著者

清水 康次

出版者

京都光華女子大学

雑誌

光華女子大学研究紀要 = Research bulletin of Koka Women's College (ISSN:0286178X)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.89-155, 1996-12

著者

村岡 輝雄 清水 康行

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学紀要. 文学部 (ISSN:02883031)

巻号頁・発行日

no.62, pp.107-120, 2012

著者

髙木 亨 田村 健太郎 大塚 隆弘 佐藤 竜也 佐藤 亮太 清水 康志 高橋 琢 吉池 隆 鳥海 真弘 浜田 大介

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100235, 2012 (Released:2013-03-08)

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東日本大震災を起因とする福島第一原子力発電所の事故は、福島県を中心に甚大なる放射性物質による汚染被害をあたえ、今なお多くの住民に避難を強いている。 今回の原子力災害では、県内をはじめ各地域で、避難「する」「しない」といった住民の「分断」が見られる。これは、住民間に対立を生み、地域コミュニティの崩壊を招く恐れがある。本研究では、このような分断を発生させる要因について、一つの集落での住民の避難行動を分析することによって明らかにし、「分断」の予防について検討することを大きな目的としている。今回の報告では、以前から交流のある福島県いわき市川前町高部地区を事例に、住民の原発事故発生直後の「避難する・しない」の判断をさせた要因について明らかにする。 高部地区は福島第一原子力発電所から半径30km圏のすぐ外側、31~32kmに位置しており、事故発生直後からその影響が心配された地区であった。事故発生当時はどの程度の放射能汚染があるかははっきりと把握できなかった。このため事故発生直後、高部地区外へ避難した住民と避難しなかった住民とに二分される結果となった。表1は事故発生直後に避難した住民への聞き取り調査結果である。避難先は、福島第一原子力発電所から遠いところであり、遠方にいる親戚や子息を頼って避難している。避難理由は様々であり、親族の病気や娘の避難の呼びかけに応じて、というものである。しかし、避難先での暮らしが窮屈なこともあり、早々に避難先から高部地区へ戻って来ている。 一方、避難しなかった住民は、住民同士が声を掛け合い、15日あたりから集会所に集まって過ごしていた。17日には屋内待避指示の関係で福岡県警の警察官が集会所に常駐、放射線の観測機器等を持っていたことから、住民に安心感を与える事となる。避難しなかった理由は、仕事の関係、家畜の飼育などの理由であった。 「避難した・しなかった」は、住民間にとっても微妙な問題である。個々の住民が抱える状況によってその行動に差異が生じている。このため住民間のコンフリクトを引き起こし、地域コミュニティの崩壊につながる可能性があった。一方で、一時避難から戻って来た住民を「受容」するなど、コミュニティ維持への「知恵」ともいうべきものがみられた。

著者

中山 実 清水 康敬

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.368-373, 1989-05-01

被引用文献数

11

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平仮名文の提示パターンをテレビ画面に提示し、無音、BGM音、テレビのCM音、雑音の4種類の音環境下で被験者に音読させ、学習能率としての音読速度と学習意欲の指標としての瞳孔面積を測定した。その結果、音読速度、瞳孔面積とも無音の音環境下で最も大きな値を示した。ナレーションを含むテレビのCM音は音読速度を最も低下させ、不快に感じる雑音は瞳孔面積を最も小さくした。更に被験者のそれぞれの音環境に対する特性を調べて音読速度との相関関係や音圧レベルとの関係も調べた。

著者

宇井 修 中山 実 清水 康敬

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.80, no.4, pp.892-899, 1997-04-25

被引用文献数

32

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通信衛星による講義形態が異なる二つの遠隔通信講座を, 同一の評価項目で評価し, 講義形態が学習者の評価に与える影響を分析検討した. 二つの講義形態とは, アナログ・フル映像方式による全国配信と1.5Mbit/sのディジタル準動画像方式による双方向通信である. 総合的な評価の結果では両者とも良い結果を得たが, 両者を比較すると, アナログ・フル映像方式による全国配信の方が高い評価が得られた. また, 評価項目を因子分析した結果, 「画質」「臨場感」「質疑応答」「時間配分」「内容」「音声」の6因子が抽出された. 「画質」についてはアナログ・フル映像による全国配信の方が, 「質疑応答」や「音声」ではディジタル準動画方式による双方向通信の方が有意に高い結果であった. また, 総合的評価を各因子で説明する重回帰分析を行った結果, 「画質」や「臨場感」が強く影響を与えており, その結果が総合評価に影響を与えたことが明らかになった.

著者

清水 康裕 鈴木 亨 才藤 栄一 村岡 慶裕 田辺 茂雄 武満 知彦 宇野 秋人 加藤 正樹 尾関 恩

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.527-533, 2009

被引用文献数

8 16

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対麻痺者の歩行再建には骨盤帯長下肢装具が用いられている.装具は,関節の自由度を制限することで立位や歩行の安定を得る.しかし起立・着座の困難や歩行時の上肢への負担が大きく,実生活での使用に限界があった.股・膝・足関節に屈曲伸展自由度と力源を有する歩行補助ロボットWPAL(Wearable Power-Assist Locomotor)を開発中であり,予備的検討として,従来装具であるPrimewalkと比較した.1)対麻痺者3名において,歩行器を用いての起立・着座の自立度と歩行距離を比較した.装具では介助や見守りを要した例を含め,WPALでは3 名とも起立・着座と歩行が自立した.連続歩行距離はPrimewalkの数倍であった.2)練習期間が最長であった対麻痺者1名でトレッドミル上の6 分間歩行における心拍数,PCI,修正ボルグ指数,体幹の側方方向の動揺を比較した.心拍数,PCI,修正ボルグ指数が有意に低く,体幹の側方動揺が有意に少なかった.下肢に自由度と力源を付与したWPALは対麻痺歩行再建の実現化を大きく前進させるものと考えられた.

著者

長柄 毅一 三船 温尚 清水 康二 青柳 泰介 上杉 彰紀 西秋 良宏 田賀井 篤平 Ranganathan Srinivasa Shinde Vasant

出版者

富山大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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錫を15%以上含む青銅合金は、鋳造法もしくは熱間鍛造法によって成形され、仕上げに焼き入れ熱処理が施されることから、我々はこれを熱処理型高錫青銅と呼んでいる。この技術は古くは古墳時代に日本へ伝来し、現在においてもアジア地域を中心に残されているが、その起源と伝播経路を明らかにするため、インドで出土した紀元前の遺物の成分分析や金相学的調査を行った。現時点で最も古いのは、メガリス期の遺跡から出土した銅鋺であり、紀元前1千年紀の前半には登場したことがわかった。

著者

大野 智史 清水 康夫

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.81, no.830, pp.15-00123, 2015 (Released:2015-10-25)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

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The research discussed in this paper proposed a control method that imparts equivalent friction to electronic power steering (EPS) systems in order to improve the steering feel. In order to impart friction stably, the proposed method uses motor torque rather than mechanical elements to impart friction. First, the effect of friction on the steering system was considered theoretically using simple harmonic motion models, and it was demonstrated theoretically that steering responsiveness could be increased by imparting appropriate friction force to the steering system. Based on the results of this analysis, a target value for equivalent friction force to be imparted by means of EPS control system was formulated. A method of linear approximation of the friction force necessary to realize equivalent friction force based on this target value was proposed. The method was applied in an actual vehicle, and the EPS system configuration necessary for the desired effect to be obtained was examined. It was considered that a system configuration incorporating a steering torque sensor with high torsional rigidity would be necessary, and a control method for imparting equivalent friction force was proposed. Finally, the effectiveness of the proposed method was verified in simulations using a vehicle model and in tests involving an actual vehicle. The vehicle model simulations demonstrated that the application of the proposed method increased steering responsiveness. The vehicle tests verified that the proposed method made it possible to obtain a stable steering feel, and was also effective in improving steering feel.

著者

清水 康二

出版者

大阪商業大学アミューズメント産業研究所

雑誌

大阪商業大学アミューズメント産業研究所紀要 (ISSN:18811949)

巻号頁・発行日

no.18, pp.225-242, 2016-06-30

著者

田鍋 颯一 久加 朋子 清水 康行 山口 里実 橋場 雅弘 土田 宏一 諏訪田 光浩 今 日出人 岡安 努

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.22-00153, 2023 (Released:2023-03-20)

参考文献数

29

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2018年9月,北海道胆振東部地震により厚真川流域で多数の斜面崩壊が発生した.本研究では地震後の厚真川での土砂輸送特性と河床への影響の把握を目的とし,(1)現地データより地震前後の浮遊砂輸送特性の変化を整理すると共に,(2)それら結果を基に同一流量条件下にて浮遊砂供給条件の異なる定常流一次元不等流河床変動計算を行った.結果,崩壊地面積が大きい支川ほど土砂生産量(主に0.075mm以下)が多く,厚真川本川でも浮遊砂量の増加が確認された.数値解析によると,崩壊地から流入する浮遊砂成分の大半は河道内に堆積せず,河口から流出した.ただし,厚真大橋での観測流量が既往最大値を超えた360m3/s程度まで増加すると,河口~4km上流の区間において細粒成分の堆積に伴い河床材料が細粒化する可能性も確認された.

著者

後藤 匡敬 塚本 光夫 清水 康孝

出版者

熊本大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

熊本大学教育実践研究 = BULLETIN OF CENTER FOR EDUCATIONAL RESEARCH AND SCHOOL DEVELOPMENT FACULTY OF EDUCATION KUMAMOTO UNIVERSITY

巻号頁・発行日

vol.39, pp.95-103, 2022-02

著者

清水 康二

出版者

明治大学

巻号頁・発行日

2017

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identifier:http://m-repo.lib.meiji.ac.jp/dspace/handle/10291/19711