著者

熊谷 秋三 田中 茂穂 岸本 裕歩 内藤 義彦

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.90-103, 2015-09-30 (Released:2020-04-10)

参考文献数

71

被引用文献数

1

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自由生活下における単位時間の身体活動の強度を最も正確に推定できる方法は,加速度センサーを用いた活動量計である。加速度センサーを内蔵する活動量計は,加速度と身体活動強度との間に相関がみられることを利用して,活動強度を推定する。従来は,上下方向だけ(一軸)の加速度センサーであったが,最近は二~三軸の加速度センサーが主流である。歩行を含む日常生活でみられる活動の多くは,±2G(重力加速度;1 G=9.8 m/s2)以内であるが,歩行以外の日常生活の場合は,多くが数十mG かそれ以下,座位行動の場合は20 mG 程度以下であることから,座位行動を含む低強度の活動強度を評価するにあたっては,低強度での分解能が要求される。歩・走行とそれ以外の活動では,加速度と活動強度との関係式が異なるが,それらを判別するために,加速度の大きさを反映するカウントの変動係数,垂直と水平成分の比率,および重力加速度から姿勢の変化をとらえる方法などが提案されている。特に強度が弱い活動において,三軸加速度センサー内蔵活動量計(Active style Pro)の推定誤差が小さい。なお,自転車漕ぎ,坂道の昇り降り,重い物を持っての自立姿勢などにおいては,加速度の大きさは,必ずしもエネルギー消費量と対応しないため,機種やアルゴリズムを確認したうえで使用する必要がある。我々は,Active style Proを用いて久山町住民を対象に身体活動を調査した。活動強度3メッツ以上の活動量は男女ともに加齢に伴い有意に減少し,その身体活動パターンには性差が存在することを明らかになった。すなわち,男性では歩・走行活動が多い一方で座位時間も長く,女性では歩・走行以外の活動によって活動量を維持する傾向にあることが観察された。更に,三軸加速度センサー内蔵活動量計を用いた疫学研究の意義および可能性について要約した。最後に,現在継続中もしくは実施予定の三軸加速度センサー内蔵活動量計を用いた縦断研究(前向きコホート研究含む)を紹介した。これらの継続中の疫学研究は,三軸加速度センサー内蔵活動量計による客観的調査に基づいた軽強度,中高強度の身体活動および座位行動に関連したガイドライン開発に必要である有効な情報をもたらすであろう。

著者

田中 千晶 岡田 真平 高倉 実 橋本 圭司 目澤 秀俊 安藤 大輔 田中 茂穂 Okely Anthony D

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.327-333, 2020

被引用文献数

4

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<p>This study examined the relationship between meeting the World Health Organization's (WHO) 24-Hour Movement Guidelines for the Early Years and motor skills and cognitive function in preschool children. Participants were 4-year-old boys and girls in urban and rural areas (n=69). Physical activity was measured using a triaxial accelerometer (ActiGraph GT3X). Screen time and sleep duration were assessed via self-report by guardians. Meeting the 24-h movement guidelines was defined as: 10 to 13 h/night and nap of sleep, ≤1 h/day of sedentary screen time, and at least 180 min/day more than 1.5 METs. Motor skills were evaluated by the Ages & Stages Questionnaires, Third Edition (ASQ-3). Executive functions (shifting, visual-spatial working memory and inhibition) were evaluated by the Early Years Toolbox (Japanese translation). The prevalence of children meeting all three recommendations was 7.2% and 7.2% met none of the three recommendations. Children meeting physical activity recommendation had a better inhibition score compared to children meeting none of the recommendation (p=0.005). While, children not meeting the sleep recommendation had a better inhibition score compared to children meeting of the recommendation (p=0.042). In conclusion, meeting the physical activity or sleep recommendations were positively or negatively associated with the inhibition score. On the other hand, meeting none of the sedentary behaviour and the 3 recommendations was not associated with motor skills or cognitive function.</p>

著者

仁田 新一 堀内 藤吾 柴生 田豊 石戸 谷武 香川 謙 田中 茂穂 佐藤 成和 本郷 忠敬

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.67, 1972-03-15 (Released:2011-10-07)

被引用文献数

2

著者

小豆川 裕子 神戸 雅一 田中 茂

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2007年度春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.18, 2007 (Released:2007-10-17)

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今日のKM関連施策は,企業価値の向上のために様々な経営手法を融合させ,知識の保存ではなく,知識の共有・知識の流通をいかに行うか, ICT, Non-ICTを含めた経営手法の組み合わせをどう設定するか,に関心が移っている.とりわけICTツールに依存した反省を踏まえ,「人」を中心に据えたコミュニケーションやコラボレーション,それを喚起する「場」が重視され,ICTも企業コミュニティの再生や組織文化の変革ツールとして位置づけられている.本報告は,今日の知識経営の実践や測定手法の動向を踏まえ,知識経営を実現するイノベーションの受容性に着目したフレームワークの提案を行う.

著者

田中 茂信

出版者

京都大学 (Kyoto University)

巻号頁・発行日

2010-01-25

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新制・論文博士

著者

松尾 光弘 藤井 明子 松坂 哲應 馬場 啓至 戸田 啓介 小野 智憲 田中 茂樹 里 龍晴 森内 浩幸

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.272-278, 2015 (Released:2015-11-20)

参考文献数

24

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【目的】難治性てんかんに対するlevetiracetam (LEV) 長期効果の判定. 【方法】観察期間は18カ月以上2年以内とした. LEVを追加投与した76症例に対し, 50%以上発作が減少した症例の割合 (以下50%RR) と有害事象を後方視的に検討した. 【結果】全症例の50%RRは42%であった. 局在関連てんかん54例と全般てんかん20例の50%RRは, 各々42%, 35%で, 著効例は局在関連てんかんに多かった. 有害事象として, 焦燥感, 多動・衝動性の亢進が目立ち, それらは自閉症または, 注意欠陥/多動性障害 (AD/HD) 傾向を合併した例に多かった. LEV追加投与前にγ-GTPが高値であった17例で追加時1剤以上を減量することで, 14例でγ-GTPの改善が認められた. 【結論】LEVは, 難治性てんかんの治療に有用であり, 長期にわたる効果が確認された. また, 肝臓への負担増悪因子となる可能性は低い. 一方, 自閉症またはAD/HD傾向を合併した患者へ投与の際には, 精神・行動面での変化を注意深く観察することが必要である.

著者

多田隈 進 田村 吉章 田中 茂

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. B (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1, pp.17-24, 1978-01-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

12

著者

田中茂公 著

出版者

神霊館[ほか]

巻号頁・発行日

1925

著者

鈴木 宏哉 田中 茂穂 城所 哲宏 高倉 実 喜屋武 享 安部 孝文 田中 真紀 田中 千晶

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.59, 2019

著者

森上 和哲 田中 茂 橋本 芳一

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌 (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.1, pp.98-104, 1993

被引用文献数

3

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1991年7月-9月にかけて,日本から中東ペルシャ湾までのタンカー航路上において海洋大気中ギ酸および酢酸濃度を測定し,ギ酸および酢酸の海洋における濃度分布およびその挙動について検討を行った。海洋大気中のギ酸濃度は平均1.18ppbv,酢酸濃度は平均0.60ppbvであり,ギ酸濃度が常に酢酸濃度より高かった。ギ酸および酢酸ともに,日中濃度が高く,夜間濃度が低くなるという濃度変化を示した。海洋大気中のギ酸および酢酸の発生源としては,対流圏あるいは陸上からの輸送の影響が大きいことが推測された。ギ酸および酢酸の除去機構としては,OHによる気相分解よりも乾性沈着の方が寄与が大きかった。海表面におけるギ酸および酢酸のフラックスを他のガスと比較したところ,一酸化炭素とほぼ同じレベルとなり,炭素循環においてギ酸および酢酸は重要な役割を果たしている。またギ酸および酢酸は大気中から海表面に取り込まれ,海洋における重要な炭素供給源であると言える。

著者

加部 勇 古賀 安夫 幸地 勇 宮内 博幸 蓑添 葵 桑田 大介 堤 いづみ 中川 雅文 田中 茂

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.306-313, 2015 (Released:2015-12-18)

参考文献数

24

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目的:国内では一般の産業現場において耳音響放射検査 (OAEs) は普及しておらず,実際の騒音職場での使用報告がほとんどない.本調査は,国内製造業の事業場で,騒音に曝露する作業者を対象にOAEsと最小可聴閾値(HTs)との関連を検討した.対象と方法:金属製品製造業の2事業場において騒音職場の作業者(曝露群)34名(平均年齢40.6±9.4歳)と,非騒音曝露作業者(コントロール群)9名(49.0±14.3歳)を調査対象とした.対象者毎に作業環境測定(ENM)と,騒音個人曝露測定(PNM)を同時期に実施した.騒音曝露による聴覚影響の評価指標として,作業開始前後の0.5 kHz,1 kHz,2 kHz,4 kHzと8 kHzのHTsおよび2 kHz,3 kHzと4 kHzの歪成分耳音響放射検査 (DPOAEs) を行った.HTs,OAEs,ENMとPNMの結果の曝露群と非曝露群の比較,作業前後の比較,NIHL有無の比較は,Student’s t検定を用いた.HTs,OAEs,ENMとPNMの結果の関連についてPearson相関係数を求めた.結果:ENMおよびPNMは,騒音曝露群がA測定(LAeq)84.5±4.1 dB (A),B測定(LAMAX)89.5±6.3 dB (A),時間加重平均(LTWA)83.4±4.7 dB (A),一秒率(LAE)153.1±15.7 dB (A),コントロール群がLAeq53.2±2.6 dB(A),LAMAX56.4±2.4 dB (A),LTWA67.8±5.6 dB (A),LAE119.5±5.6 dB (A)となり,騒音曝露レベルは曝露群が有意に高かった.作業前後のHTs,OAEsは,両群とも差は無かった.両群とも騒音曝露レベルのLAeq,LAMAX,LTWA,LAEとその影響指標であるHTs,OAEsに相関がみられなかったが,HTsとOAEsとの間には相関をみとめた.NIHLをみとめた群は,NIHLのない群に比べて,HTsおよびOAEsが有意に低下していた.結論:作業前後のHTsと OAEsの相関をみとめた.今後,日本の産業現場でも騒音性難聴のスクリーニング検査や騒音曝露作業者の聴力管理としてOAEが用いられることが期待される.

著者

田中 茂樹

出版者

関西学院大学

雑誌

法と政治 (ISSN:02880709)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.493-520, 1982-11-15

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1. Preface 2. Being legally obliged and Legal Obligation 3. The Recognition of Legal Obligation 4. Obligation and Sanction or Coercion 5. The Binding Character of Obligatory Rule and Ought In this essay I shall examine a new theory on legal obligation, which is presented by Professor H. L. A. Hart and the Ordinary Language School. Japanese legal philosophy has received and criticized H. Kelsen's notion of Ought (Sollen). So Hart's attempt to reconstruct Kelsen's notion of Ought and Basic Norm (Grundnorm) is fresh and interesting. But Hart's notion of legal obligation is not so clear to elucidate the relation between coercive force and legal obligation in a legal system.

著者

福島 宙輝 田中 茂範

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.AI30-N_1-8, 2016-11-01 (Released:2017-12-20)

参考文献数

15

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The perceptual domain of taste presents a symbol-grounding problem in which language does not capture the target domain straightforwardly. We suggest that analogy, defined as a process of finding relevance in a metaphorical expression, is a key to handling the problem in the domain of taste. In this study, we took up sound symbolism as a case of expressing the tastes of wine and sake, and did a quantitative text analysis to demonstrate how sound symbolic expressions function in the description of wine and sake (word count of wine text: 201,294; word count of sake: 50,147). The text analysis showed both similarities and differences between the two texts. In both texts, sound symbolism is used as a means of increasing the expressive power of general and abstract words referring to the tastes of wine and sake. In the sake text, however, the use of sound symbolism was dominant in the pre-taste and post-taste stages, while in the wine text, expressions of complex tastes were highly sound symbolic. The different functions of sound symbolism presumably correspond to the differences between wine and sake in terms of the manner of tasting.

著者

奥田 知明 黒田 寿晴 奈良 富雄 岡本 和城 岡林 佑美 直井 大輔 田中 茂 HE Kebin MA Yongliang JIA Yingtao ZHAO Qing

出版者

The Japan Society for Analytical Chemistry

雑誌

分析化学 = Japan analyst (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.287-292, 2009-04-05

被引用文献数

1

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発がん性を有する多環芳香族炭化水素類(PAHs)の定量分析時における夾雑物除去操作の利便性向上を目指し,自動化カラムクロマトグラフィー装置の開発を行った.本装置は,夾雑物除去用固相抽出管を最大8本,展開溶媒は最大3種類,滴下容量は最大1 mL/ストロークでその分解能は1 μL,回収容器は最大8×3=24本までセット可能である.開発された自動化カラムクロマトグラフィー装置を用いて夾雑物除去操作を行った際のPAHs回収率は,手作業による精製を行った場合と比較して103±9% であり,両者は極めて良好に一致した.この自動化により,8検体の処理に要する時間は手作業の場合の半分である約45分に短縮され,また自動運転中は放置できるため,分析者にとっての利便性が著しく向上した.本研究により確立された高速ソックスレー抽出/自動化カラムクロマトグラフィー/高速液体クロマトグラフィー/蛍光検出法を中国北京市で採取された大気浮遊粒子状物質中のPAHsの定量へ応用した.測定された15種類のPAHs濃度の総和(ΣPAHs)は,暖房期では198.5±149.8 ng/m³(<i>n</i>=24),非暖房期では50.1±63.7 ng/m³(<i>n</i>=51)であり,北京市において特に冬季に暖房のための石炭燃焼由来のPAHsによる汚染が深刻化することが示された.

著者

田中 茂穂

出版者

東京帝国大学

巻号頁・発行日

1931

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博士論文

著者

田中 茂雄 野川 雅道 山越 憲一

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.582-587, 2006 (Released:2008-05-29)

参考文献数

8

被引用文献数

3

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The purpose of this study is to investigate the optical absorbance spectrum of bone tissue in the near-infrared region for the development of bone densitometry using near-infrared light. Using bone samples from a bovine femur, optical absorbance spectrums were measured between 750∼2500 nm. With high bone density, the absorbance increased beyond 1400 nm. To predict bone density from the spectrum data, pairs of wavelengths with absorbance ratios or differences having a high correlation coefficient (r>0.99) with bone density were identified. One of the best results was shown by a pair of 1200 nm and 1550 nm with coefficients(r) of 0.994 and 0.996 for absorbance ratio and difference, respectively. Even in thedensity range of the trabecular bone, the coefficients were 0.892 and 0.881 for absorbance ratio and difference, respectively. The results suggest the possibility applying near-infrared spectroscopy to bone densitometry.

著者

斎藤 芳隆 飯嶋 一征 松坂 幸彦 松嶋 清穂 田中 茂樹 梶原 幸治 島津 繁之

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構研究開発報告 (ISSN:13491113)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.1-16, 2012-03

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スーパープレッシャー気球とゼロプレッシャー気球からなるタンデム気球は高度を変えながら長時間飛翔する飛翔体である.このシステムにおいてはスーパープレッシャー気球に高い耐圧性能が要求される.20 μm 厚のポリエチレンフィルムに,ベクトランで作った菱目の網をかぶせた直径3 m のかぼちゃ型気球を製作し,地上で膨張,耐圧試験を実施したところ,正常に展開し,9,600 Pa に耐えることが実証された.これと同型の気球と2 kg のゴム気球からなるタンデム気球を,2011 年6 月1 日に大樹航空宇宙実験場より放球し,日昇をまたいだ飛翔性能試験を実施した.その結果,昼夜でスーパープレッシャー気球の皮膜温度は30 度変化すること,ゴム気球の夜間の浮力は地上での値と比較して5 % 減少することがわかった.これらの情報は,今後,スーパープレッシャー気球の要求耐圧を定量化するためや,同様のシステムを飛翔させる際のゴム気球の設定浮力を設定する際に極めて有用である.今後,大型のタンデム気球システムの開発を進めると共に,科学実験への応用を行なう予定である.

著者

田中 茂

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, 1978-09-15

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本報文では, まず降雨による鉛直浸透をいろいろな場合に分類し, 解析に必要な基本式を筆者の考えに基づき誘導し, 解説している。以下, 箇条書きにすると, 均等質土層への鉛直浸透として, (1)間隙空気圧の圧縮を伴う場合, (2)強雨が突然やんだ後の水の運動, (3)強雨が突然に弱雨に変わったときの浸透, (4)(3)の降雨が突然停止し, 小休止後再開した時の浸透, また透水係数を異にする互層への鉛直浸透として, (i)上部粗粒土, 下部粗粒土からなる地層への浸透, (ii)上部細粒土, 下部粗粒土からなる地層への浸透, である。次に表土層と基岩からなる自然斜面, および基岩が破砕されている斜面の浸透について定性的な解説が行なわれている。最後に自然斜面への浸透を鉛直浸透が進行して透水性の悪い層に達して消失するまでと, 透水性の悪い層の上に自由小面が発生し, 急速に上昇して流線方向が逆転する状態の2段階に分け, 第2段階の浸透について解説している。斜面の雨水による崩壊を解析する場合はこのようないろいろな浸透現象を十分把握したうえで解析する必要があるとしている。

著者

葛西 泰弘 神山 繁 池田 隆 田中 茂義

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.33, no.8, pp.35-46, 1995-08-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

4

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十勝大橋は北海道帯広地方において建設中の, 中央径間251m, 幅員32.8mを有する日本最大の1面づりPC斜張橋である。施工は片持ち張出し架設により行われたが, -20℃を超える厳寒期にも施工を行うために, 断熱シートや鋼板で覆った全天候型移動式作業車が用いられた。寒中施工, 特に寒中コンクリートの施工では打設コンクリートの温度管理と養生管理が重要となる。前者は生コンプラントの製造システムで対処され, 後者は現場における養生囲いや給熱養生により実施された。その他の技術的特色としては, 大容量現場製作斜材の採用, リフトアップ工法による移動式作業車の組立て, 水バラスト工法による側径間部の施工等がある。

著者

田中 茂

出版者

日本空気清浄協会

雑誌

空気清浄 (ISSN:00235032)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.294-301, 1999-11-30