著者
田中 直幸 田中 敏光 佐川 雄二
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会年次大会講演予稿集 2016 (ISSN:13431846)
巻号頁・発行日
pp.34B-5, 2016 (Released:2020-01-23)
参考文献数
3

In this research, to represent a windshield in the heavy rain to separate the windshield to mesh, adding up the rainfall for each partition. In addition, to implement the drainage by the wiper to provide the mesh to move along with the wiper in front of the wiper.
著者
田中 一晶 小山 直毅 小川 浩平 石黒 浩
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.622-632, 2018-02-15

人とインタラクションを行うロボットの感情表現は,感情状態をそのまま表現するか,感情状態とは無関係に社会性を表現するか,いずれかの方針で設計されている場合が多い.本研究では,これらの感情表現を情動的表現,社会的表現と定義し,新たに両方を組み合わせた感情表現手法を提案した.人が愛想笑いを行うとき,目元の表情には感情が不随意に表れるが,口元の表情を随意に変化させて微笑むといわれている.この知見に基づいて,提案手法では,目元は情動的表現によって,口元は社会的表現によって表情を決定する.人との対話実験において,提案手法を実装したロボットと一方の感情表現しか行わないロボットとを比較した結果,提案手法は人間らしい印象と社会的な印象の両方において高い評価が得られる可能性が示唆された.さらに,親密さの評価として,友だちになりたいなど,強い社会的結合を必要としない項目の評価では社会的表現が有効に働くが,一緒に生活したいなど,より強い社会的結合を必要とする項目の評価では,情動的表現も必要であることが示唆された.
著者
田中 平三
出版者
一般社団法人 日本総合健診医学会
雑誌
総合健診 (ISSN:13470086)
巻号頁・発行日
vol.37, no.6, pp.649-656, 2010 (Released:2013-08-01)
参考文献数
14

According to UK National Screening Committee, screening is a public health service in which members of a defined population, who do not necessarily perceive that they are at risk of, or are already affected by, a disease or its complications, are asked a question or offered a test to identify those who are more likely to be helped than harmed by further tests or treatment to reduce the risk of disease or its complications. In Japan, the screening program to detect and control risk factors for stroke and coronary heart disease are established. Sensitivity, specificity and ROC curves should be applied to a test with continuous variable and a detectable preclinical phase of cancer. The only design that effectively eliminates the effect of lead time, length time, overdiagnosis and selection biases is the randomized controlled trial, but only if person-years mortality is used as the endpoint. In Japan, practically, the case-control study is a second-best method. In screening, those who are approached to participate are not patients and most of them do not become patients. The screener must build up a core of ethical principles that govern the relationship between screenee and screener like that between patient and physician.
著者
田中 学 浜野 晋一郎 今井 祐之 奈良 隆寛
出版者
一般社団法人 日本小児神経学会
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.31, no.3, pp.269-275, 1999-05-01 (Released:2011-08-10)
参考文献数
10

滑脳症I型は無脳回と厚脳回が混在する型の脳皮質形成異常である.本症の乳児例を5例経験し, 頭部CT所見に基づいた形態学的な重症度分類を用いて, てんかん発症当時の発作間欠時脳波, 発作型および臨床症状を検討した.てんかんの発症は生後2カ月から4カ月で, 広汎性無脳回の症例は全身強直発作で発症し, 厚脳回の混在する例では, 部分発作やtonic spasmsで発症した.全例とも発作はその後tonic spasmsに移行した.頭部CTにおいて脳表に占める厚脳回の比率が増すほど, 脳波では無脳回の症例に多いα波よりも高振幅δ波が優位になる傾向がみられた.その他に全例を通して多焦点性の高振幅徐波, 棘波や鋭波がみられた.これらは厚脳回の形成が不規則であることの影響と考えられ, 画像所見との相関が示唆された.
著者
田中 耕太郎 中桐 俊男 藤井 孝博 本多 武夫
出版者
公益社団法人 化学工学会
雑誌
化学工学論文集 (ISSN:0386216X)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.73-78, 2004 (Released:2004-12-07)
参考文献数
12
被引用文献数
1 2

アルカリ金属熱電変換(AMTEC)のカソード側電極内の物質移動とその経時変化特性は出力性能に大きく影響する要因である. Mo電極の性能は1100 K以上の温度域で急激に劣化することが既に報告されている. しかしより低い温度域では, Mo電極の高い初期性能はより長時間維持される可能性がある. 本研究では温度範囲900-1050 Kにおいて, Na低圧蒸気雰囲気を利用する電極評価セル(SETC)による実験を実施した. 電極の限界電流密度を測定し, Na物質移動特性を自由分子流と仮定した無次元形状係数Gにより評価した. Mo電極部温度904 K, 1007 K, 1056 Kの作動条件において, 約100-150時間でGはそれぞれ20, 78, 122の一定値に収束する結果を得た. 904 Kの測定結果よりAMTEC 出力特性を検討すると, 従来のTiN電極(G = 150)と比較してMo電極は約50%の出力増加が期待できることを明らかにした.
著者
富田 隆 後藤 英和 住谷 賢治 吉田 正 田中 勝也 幸田 幸直
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.136, no.3, pp.517-521, 2016-03-01 (Released:2016-03-01)
参考文献数
9
被引用文献数
2 4

To avoid fluctuation of the serum lithium concentration (CLi), sodium chloride (NaCl) intake was regulated in oral alimentation. A 62-year-old woman was hospitalized and orally administered 400 mg of lithium carbonate a day to treat her mania. Her CLi was found to be 0.75-0.81 mEq/L. Vomiting made it difficult for the patient to ingest meals orally, and therefore parenteral nutrition with additional oral intake of protein-fortified food was initiated. On day 22, parenteral nutrition was switched to oral alimentation to enable oral intake of food. The total NaCl equivalent amount was decreased to 1.2 g/d, and the CLi increased to 1.15 mEq/L on day 26. Oral alimentation with semi-solid food blended in a mixer was immediately initiated. Although the total NaCl equivalent amount was increased to 4.5-5.0 g/d, her CLi remained high at 1.14-1.17 mEq/L on days 33 and 49, respectively. We investigated oral administration of NaCl (1.8 g/d) on day 52. The total NaCl equivalent amount was increased to 6.3-6.8 g/d, and the CLi decreased to 1.08-0.97 mEq/L on days 63 and 104, respectively. After the start of the orally administered NaCl, her diet was changed to a completely blended diet on day 125. The total NaCl equivalent amount was increased to 9.0-14.5 g/d, and the CLi decreased to 0.53 mEq/L on day 152; therefore, the oral administration of NaCl was discontinued on day 166. The CLi was found to be 0.70-0.85 mEq/L on days 176 and 220.
著者
中川 憲之 萩原 博嗣 久我 尚之 寺本 全男 田中 智顕 花田 麻須大 河村 好香
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.82-84, 2009-03-25 (Released:2009-06-02)
参考文献数
7

日本では,猟,クレー射撃などでの散弾銃の所持が許可されているため,事件,事故により散弾銃創を治療する可能性はある.今回我々は2007年12月に佐世保市のスポーツジムで発生した散弾銃乱射事件の被害者の治療を経験した.当院に搬送された被弾者は4例で,1例は死亡,3例は待機的に散弾摘出を行った.1例はすべて摘出できたが,2例は全摘困難であり一部残存した.散弾銃創における治療,合併症について報告する.
著者
田中 良幸 神田 龍馬 武田 雄策 山田 直樹 福庭 一志 正守 一郎 辻 敏夫
出版者
The Society of Instrument and Control Engineers
雑誌
計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)
巻号頁・発行日
vol.42, no.12, pp.1353-1359, 2006-12-31 (Released:2009-03-27)
参考文献数
15
被引用文献数
5 7

The present paper investigates human mechanical impedance during the operation of a virtual steering system according to dual-arm configurations. The developed steering system using an impedance-controlled robot can accurately estimate mechanical impedance properties around the rotational axis. Experimental results demonstrate that a human changes his/her impedance properties in both the grip position on a steering wheel and the magnitude of steering torque. Overall stability of a human-steering system is then discussed by means of the measured human impedance parameters.
著者
田中 聡美 布施 淳子
出版者
一般社団法人 日本看護研究学会
雑誌
日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)
巻号頁・発行日
pp.20211025145, (Released:2022-03-25)
参考文献数
32

目的:病院に勤務している看護師の職務に対する幸福感に影響を及ぼす要因について調査し,リテンションマネジメントに関する示唆を得ることを目的とした。方法:看護師41名に対して自記式質問紙調査を,13名に対しては半構造化面接を実施しデータを収集しテキストマイニング分析を行った。結果:職務に対して幸福と回答した看護師は,患者から感謝されることで自分のしていることに心理的報酬を得ながら自信を持ち,家族や患者との社会的な人間関係を築きながら就業継続のモチベーションを高めていた。職務に対して不幸と回答した看護師の認識は,幸福に関する記述数の少ない外部変数を主要因とせず,上司の部下に対する態度や言動が関連していることが示唆された。結論:今後は,日本の看護師に焦点をあてつつ,幸福感に影響を及ぼす要因の構成要素に対して量的研究による信頼性妥当性の検証,実証調査が一層求められる。
著者
小池 彩乃 大嶋 玲子 田中 志子 内田 陽子
出版者
社会福祉法人 認知症介護研究・研修東京センター
雑誌
認知症ケア研究誌 (ISSN:24334995)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.65-72, 2019 (Released:2020-06-06)
参考文献数
9
被引用文献数
1

本研究の目的は、老人看護専門看護師実習で受けもちをしたBPSDをもつ認知症高齢者1事例に対して、睡眠センサーを用いて睡眠リズムを可視化させ、BPSD軽減につながるケアを実践し、その評価を行うことである。 A氏は、毎日深夜2時に行われる夜間の排泄ケアにより中途覚醒し、BPSDが悪化していた。そのため、①睡眠センサー(TANITA Sleep Scan®)を使用し、7日間の睡眠状況を可視化させ睡眠パターンを把握した ②中途覚醒が多い時間帯を目安にし、排泄ケアを行った。その結果、BPSDの症状軽減につながった。 深睡眠時の中途覚醒はBPSD悪化の要因となるため、睡眠パターンに基づいたケア提供が必要となる。特に認知症高齢者は、不快感や苦痛を言葉で伝えることが難しくなるため、睡眠センサー等を用いて客観的に睡眠状況をとらえ、より良い睡眠につながる眠りの評価を行うことが、BPSD軽減に重要である。

1 0 0 0 謡曲集

著者
田中允 校註
出版者
朝日新聞社
巻号頁・発行日
vol.中, 1953
著者
山下 真理子 田中 伸一郎 大瀧 純一 古賀 良彦
出版者
杏林医学会
雑誌
杏林医学会雑誌 (ISSN:03685829)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.15-25, 2016 (Released:2016-03-31)
参考文献数
41

本研究は,外来受診中のうつ病患者を「職場関連群」と「非職場関連群」に分類し,精神状態と性格要因・環境要因との関連を検討することを目的とした。A大学病院精神科外来を受診したうつ病患者にHAM-D評価面接とY-G性格検査,診療録より背景調査を実施した。結果,HAM-D得点は,「職場関連群」1点から28点(mean±SD 13.5±6.6点),「非職場関連群」3点から29点(mean±SD 15.4±9.8点)。Y-G性格検査は,「職場関連群」でA型5名(38.5%),E型4名(30.8%),D型2名(15.4%),B型1名(7.7%),C型1名(7.7%)。またHAM-D得点とD抑うつ性,I劣等感に正の相関が見られた。 「職場関連性」のうつ病ではA型とE型が多く見られ,それぞれの環境への適応性を考慮すると,A 型は従来の休息と薬物療法を主とした介入で改善することが見込まれるが,元々不適応を起こしやすいE型は,劣等感を和らげるようなアプローチを含む認知行動療法等を積極的に行う必要性が高いと考えられた。
著者
大槻 知史 愛須 英之 田中 俊明
出版者
公益社団法人 日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
日本オペレーションズ・リサーチ学会和文論文誌 (ISSN:13498940)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.30-55, 2010 (Released:2017-06-27)
参考文献数
13
被引用文献数
2 2

現在多くの鉄道事業者では,経験豊富な熟練者が膨大な時間を割いて一定期間の車両運用の基本計画を作成し,またダイヤ乱れが発生する度に計画修正している.本稿ではこの車両運用計画作成の自動化を目的とする制約充足解法を提案し,実問題に基づく評価では汎用ソルバーCPLEXよりも高速に求解できることを確認した.また提案解法は基本計画作成・修正計画作成のいずれにも利用可能であり,かつ評価関数の設計の自由度が高いため,多くの鉄道事業者に対し適用可能な汎用解法となる可能性がある.