著者

辻 泰弘 田中 英子

出版者

特定非営利活動法人 日本医療マネジメント学会

雑誌

医療マネジメント学会雑誌 (ISSN:13456903)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.385-388, 2004-09-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

12

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近年, 調剤に係わる医療事故が相次ぎ, 薬剤師による処方監査の重要性が再認識されている. 今回, リスクマネージメントの観点から処方せん疑義照会内容を集計し, 検討を行った. 平成14年に医療の質の向上を目的として, 電子カルテ及びオーダリングシステムを核とした診療・調剤支援システムを導入した後, 平成15年1月から12月までの本院処方せん159,354枚 (外来: 125,723枚入院: 33,631枚) において, 疑義照会を行った1,010件 (外来: 679件入院: 331件) を「薬学的疑義照会」と「処方形式的疑義照会」に分類し比較検討した. 総処方せん枚数に対する疑義照会率は0.63% (外来0.54%, 入院0.98%) であり, 入院の疑義照会率は外来の疑義照会率と比較して有意差 (p<0.05) がみられた. 外来・入院双方とも疑義照会発生比率は, 「処方形式的疑義照会」が「薬学的疑義照会」を上回る結果となった. なお, 疑義照会後の処方変更率は外来90.3%, 入院92.1%, 全体で91.6%と高い処方変更率となり, 薬剤師の疑義照会が合理性を持って受け入れられ, 適正な内容であったことを示しており, 副作用防止・相互作用回避など, 医薬品に関わるリスクマネージメントへ貢献していることが示唆された.

著者

田中 惣治

出版者

国際医療福祉大学

巻号頁・発行日

2015-03-11

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平成26年度

著者

堀田 裕貴 田中 隆文 小谷 亜由美

出版者

日本水文科学会

雑誌

日本水文科学会誌 (ISSN:13429612)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.1-22, 2022-04-25 (Released:2022-05-09)

参考文献数

49

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地理的に離れた流域間においては,降水条件が大きく異なるため流量データのみからその流域が持つ降雨–流出応答特性(本論文では流出特性)を比較することは難しい。そのため流出モデルのパラメータを比較することで流出特性を比較するという試みがなされている。しかし,多数の流域で同一の構造を持つ流出モデルを用いて蒸発散量を考慮した1年以上の長期間の流出解析を行い,そのパラメータを比較することで流域条件が与える影響を検討した研究はほとんどない。そこで本研究では,降雪が少なく上流にダムが無い国内の27の堆積岩流域・変成岩流域,38の火成岩流域において,タンクモデルパラメータと流域の気候・地形・流域面積・地質年代・土壌・植生との関係を重回帰分析により検証した。その結果,年平均降水量が多いほどタンクモデルの流出率は大きくなる傾向,そして浸透率は小さくなる傾向が見られ,特に堆積岩流域・変成岩流域でその傾向が顕著であった。また,地質を問わずTopographic Wetness Index 7以上の面積率が大きいほど,タンクモデルの第一タンクの横孔が低くなる傾向と,森林面積における広葉樹林の割合が高いほどタンクモデルの第一タンクの流出率が小さくなり,洪水時のピーク流量が小さくなる可能性が示された。

著者

片桐 渉 小林 正治 佐々木 朗 須佐美 隆史 須田 直人 田中 栄二 近津 大地 冨永 和宏 森山 啓司 山城 隆 齋藤 功 高橋 哲

出版者

特定非営利活動法人 日本顎変形症学会

雑誌

日本顎変形症学会雑誌 (ISSN:09167048)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.213-225, 2020 (Released:2020-09-11)

参考文献数

21

被引用文献数

2 2

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The Japanese Society for Jaw Deformities performed a nationwide survey from 2006 to 2007 and the results were reported in 2008. In the last 10 years, new surgical procedures and medical devices have been developed and brought major changes to surgical orthodontic treatment. Accordingly, we need to assess the current status of surgical orthodontic treatment.A nationwide survey of surgical orthodontic treatment between April 2017 and March 2018 was carried out and 99 surgical facilities and 64 orthodontic facilities were enrolled in the survey. The number of patients who received orthognathic surgery was 3,405, about 69% of whom were diagnosed with mandibular protrusion. Before the surgery, 3D-simulation was performed for about 40% of patients at both surgical and orthodontic facilities. Computer-aided design and computer-aided manufacturing (CAD/CAM) wafers were used at 12.1% of surgical facilities and at 17.7% of orthodontic facilities. Sagittal split ramus osteotomy (SSRO) was performed in 2,768 patients (85.5%) and Le FortⅠosteotomy in 1,829 patients (56.5%). Blood loss during the surgery was reduced compared with that in the previous survey. Autologous blood transfusion tended to be performed in cases as necessary such as surgery for maxilla and anemia of the patient. Duration of intermaxillary fixation and hospital stay were also shortened. This survey revealed the current status of surgical orthodontic treatment in Japan in comparison with the previous survey.

著者

田中芳男 訳

出版者

文部省

巻号頁・発行日

vol.下, 1871

著者

菖蒲 信一郎 山口 純一郎 松崎 正文 田中 茂雄

出版者

九州病害虫研究会

雑誌

九州病害虫研究会報 (ISSN:03856410)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.55-56, 1992-10-30 (Released:2009-05-22)

参考文献数

1

著者

田中 寛

出版者

日本土壌微生物学会

雑誌

土と微生物 (ISSN:09122184)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.43-44, 1986-10-10 (Released:2017-05-31)

著者

田中 真理 長阪 朱美

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.108-121, 2009-08-31 (Released:2017-05-01)

被引用文献数

2

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本研究では,なぜライティング評価の一致が難しいのか,その原因について検討する.ライティング・パフォーマンス・テストは真正性は高いが,人間が介在するアセスメントである.主観的になりうる評価の信頼性確保のためには,評価基準の共有と評価者のトレーニングが必要だとされている.田中ほか(2009)では,第二言語としての日本語ライティング評価のためのマルチプル・トレイト評価表を開発し,その講習会を実施した.その後,講習会に参加した8名の日本語教師に2種類各26編の小論文を評価してもらった.その結果,評価の内的一貫性はあったが,個々の小論文では,評価が一致している小論文もある一方で,ずれの大きな小論文も認められた.そこで,原因を探るために,評価者を対象にアンケート調査と評価者間ミーティングを行った.本稿では,そこから得られた示唆をもとに,ライティング評価の不一致の原因について,トレイト,プロンプト,レベル,ライティングの潜在能力,評価者の個人的要因の観点から分析する.本研究において,真正性は高くとも,人間によるパフォーマンス評価には限界のあることが示唆されたが,評価基準の改善,評価プロセスの分析,評価者間ミーティングの活用等によって,ライティング評価一致の難しさの問題は解決できるものと考える.

著者

田中 規久雄

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.1998, no.21(1997-NL-124), pp.1-8, 1998-03-12

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本研究は、法律条文における法律効果規定部の意味機能とその条文全体への意味制限について分析するものである。まず、この問題に関して先行研究ではどのような議論がなされていたかを確認し、次に条文の意味機能類型を仮定し、さらに実際の条文から効果規定部を抽出し先に定めた条文の意味機能との対応を見る。以上の分析から最後に効果規定部の扱いと解析処理への提言を行う。

著者

遠藤薫編著 田中幹人 [ほか] 著

出版者

東京電機大学出版局

巻号頁・発行日

2014

著者

齋藤 雄一 江島 正義 田中 俊一郎 中川 尚志

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.118-126, 2017-07-20 (Released:2018-08-01)

参考文献数

16

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鼻腔(右鼻中隔)原発の Glomangiopericytoma の症例を経験した。症例は 80 歳、男性で、鼻閉感を主訴に前医より紹介受診となった。右鼻腔下鼻甲介前端よりやや後方から、後鼻孔を占拠する表面平滑で、血管豊富な腫瘍を認めた。画像検査および病理組織診の結果、鼻腔原発の Glomangiopericytoma と診断した。生検時易出血性であったものの、腫瘍は鼻腔に限局しており、周囲への浸潤も無かったため、経鼻的内視鏡下腫瘍切除術を施行した。術後合併症および、術後局所再発は認めていない。Glomangiopericytoma は近年まで Hemangiopericytoma と認識されていたものである。良性腫瘍であるが、報告により差はあるものの術後局所再発率が高く、外科的治療に際しては完全切除が求められる。本症例のように鼻腔に限局している場合、経鼻内視鏡下手術は有効であると思われた。

著者

田中 一徳 Martin MEADOWS

出版者

学校法人國學院大學 國學院大學北海道短期大学部

雑誌

國學院大學北海道短期大学部紀要 (ISSN:21853517)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.29-40, 2019 (Released:2019-06-11)

参考文献数

32

著者

大石 勉 山口 明 荒井 孝 田中 理砂 安達 のどか 浅沼 聡 小熊 栄二 坂田 英明

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.274-281, 2015 (Released:2016-03-31)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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先天性サイトメガロウイルス感染症(cCMV)は小児期感音難聴(SNHL)の最も一般的な非遺伝的原因であると共に神経発達遅滞の重要な原因である。 症候性 cCMV の33%,無症候性感染症の10–15%が SNHL を呈し,さらにそのうちの10–20%は遅発性難聴として発症する。出生時一見して無症候性に見えても SNHL を合併していたり,また後に神経発達遅滞が明らかになるいわゆる無症候性 cCMV 感染症は多い。 近年,cCMV における難聴治療にガンシクロビルやバルガンシクロビルを使用し,その有効性が明らかにされてきている。 cCMV を早期に正確に診断して治療を開始するには,全新生児の尿や唾液を対象として PCR 法などによる迅速かつ簡便なスクリーニングをおこない(universal screening),ABR などで難聴の有無を検査することが最も有効と考えられる。さらに,難聴を呈さない cCMV 児を定期的にフォローすることにより,遅発性難聴を洩れなく診断することが可能となる。このスクリーニング体制を確立することにより遅発性難聴を含む cCMV 難聴の可及的に速やかな診断と治療が可能となる。早急な体制整備が期待される。

著者

田中久志構成・作画

出版者

岐阜県

巻号頁・発行日

2008

著者

田中 洋一 山川 修

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.1, pp.117-120, 2022-05-25 (Released:2022-05-25)

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福井県の大学が連携して取り組む地域の問題解決のための授業では,デザイン思考を用いて,自律的学習者の養成を目指している.本稿では,2021年度の授業設計と評価について報告する.

著者

田中鶴吉 傳

出版者

京橋活版社

巻号頁・発行日

1887

著者

田中 喜代次 大山卞 圭悟 根来 宏光 和久 夏衣 三輪 好生

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.287-292, 2022-06-01 (Released:2022-05-10)

参考文献数

10

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Pelvic floor trauma developing into pelvic frailty is a significant concern in urogynecology or orthopedics. The majority of women who have experienced vaginal childbirth are affected, to a certain extent, by some form of pelvic floor damage, thereby eliciting substantial alterations of functional anatomy in the pelvic cavity which are manifested as urinary incontinence or pelvic organ prolapse (e.g., uterine prolapse). With the above in mind, medical researchers, continence experts, and continence exercise practitioners in the research areas of sports medicine and rehabilitation medicine believe that the coordinated activity of pelvic floor muscles, in association with the abdominal muscles, is a prerequisite for urinary and defecatory continence. Since the pelvic floor forms the base of the abdominal cavity, stronger pelvic floor muscles are crucial in maintaining such capabilities. Opposing action of the abdominal and pelvic floor muscles ensures that exercises for one may also strengthen the other. Appropriate abdominal maneuverability or logical exercise training of the abdominal muscles may thus be beneficial in maintaining not only strength but also coordination, flexibility, and endurance of pelvic floor muscles and abdominal muscles. Such exercises, collectively known as pelvic floor muscle training, may be effective for long-term pelvic cavity care and also in rehabilitating cases of pelvic floor dysfunction. Further research is needed, however, in determining whether pelvic floor muscle function can be truly enhanced or maintained by such exercises in cases of pelvic floor dysfunction and/or decreased urinary continence.

著者

小島 唯 村山 伸子 堀川 千嘉 田中 久子 森崎 菜穂

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.116-125, 2022-04-01 (Released:2022-05-24)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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【目的】新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言による学校休業を含む学校給食の実施有無と簡易給食の実施状況および簡易給食の提供内容の実態を把握する。【方法】全国の公立小学校および中学校から無作為抽出した479校を対象とした。2020年4~10月の学校給食実施状況を日ごとに回答,簡易給食期間の献立の提出を依頼した。【結果】解析対象校は205校であった(適格率42.8%)。簡易給食を1日以上実施していた学校は55校であった(実施率26.8%)。給食実施なし日数,簡易給食実施日数の中央値(25, 75パーセンタイル値)は各々50(43, 56)日,10(5, 16)日であった。緊急事態宣言の期間が長い地域で,給食実施なし日数が多かったが,簡易給食実施日数に差はみられなかった。解析対象献立は,延べ871日分であった。簡易給食実施初期の献立では調理された料理数が少なく,デザートなどの調理や配膳の不要な単品数が多く,主菜,副菜の出現頻度が低かった。【結論】新型コロナ感染拡大による学校給食の実施中断や簡易給食の実施により,子どもの食事状況に影響があった可能性が示唆された。簡易給食実施初期の献立では単品の提供が多く,簡易給食実施後期の献立では,主食・主菜・副菜を組み合わせた献立が提供されていた。

著者

与古光 猛 久保 博 和泉 雅章 和田 晃 藤田 芳正 田中 善 白井 大禄

出版者

社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析療法学会雑誌 (ISSN:09115889)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.351-354, 1990-04-28 (Released:2010-03-16)

参考文献数

2

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従来より使用されている上部より血液が滴下して流入する型の静脈側エアートラップチャンバーでは血液透析の時間経過と共にチャンバー内の液面が上昇する. この液面上昇の原因は液滴下による小さな気泡発生とその気泡のチャンバーよりの流出によるものであり, その流出量は血漿を用いて測定すると2時間当り最大約3.5mlと推定された. 一方, 静脈側エアートラップチャンバーの血液流入部を液面下に配すると, 気泡の発生・流出は全く見られず, また液面の上昇も認められなかった. 以上の成績から, 血液透析に用いる静脈側エアートラップチャンバーは血液流入部を液面下に配し気泡が発生しない型のものを使用する必要がある.

著者

田中 伸哉

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.136-145, 2019-04-25 (Released:2019-05-16)

参考文献数

14

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1990年代以降,多くの骨粗鬆症治療薬が開発されてきた.しかし,現存の骨粗鬆症治療薬では効果不十分な症例にしばしば遭遇する.最新の骨粗鬆症治療薬は高い骨同化作用と骨折抑制効果が証明されており,そのような症例に対しても効果が期待できる.骨粗鬆症治療は長期的な戦略が必要であるが,これらの骨粗鬆症治療薬を適切に使用することにより戦略は飛躍的に進歩する.最新の骨粗鬆症治療薬の概略と治療戦略上の位置付けについて解説する.