著者

古田 貴之 清水 正晴 田原 哲雄 奥村 悠 戸田 健悟 富山 健 北野 宏明

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.2001, 2001-06-08

被引用文献数

2

著者

田原 総一朗

出版者

講談社

雑誌

現代

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.204-215, 2003-05

著者

田原 昭四

出版者

同志社大学

雑誌

經濟學論叢 (ISSN:03873021)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.29-53, 2006-03

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5大工業国を中心にして、歴史的観点から景気循環の周期性を検証した。また、物価変動の面から、戦前のデフレ不況と戦後のインフレ不況の相違を考察した。さらに、世界三大不況である欧米大不況、世界大恐慌、平成大不況を取り上げ、それぞれの特徴と形態を分析した。そして、大不況はいずれも複数個の景気後退から構成されており、原因は大規模なバブルの発生と崩壊であり、かつこの現象は数十年間隔で発生していることなどを解明した。This paper examines the following phases of three great depressions in the world on business cycle history: the periodicity of business cycle seen from a historical point of view and differences in price variation between the prewar deflationary depression and the postwar inflationary depression. In addition, the forms and characteristics of three world major depressions―depression in Europe and America, the Great Depression, and the Heisei depression―are analyzed with a comment that a great depression consists of the plural number of regression and is caused by the outbreak and breakdown of bubble economy, an occurrence which has been seen at intervals of several decades.

著者

田原 雄一郎

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.247-251, 1975

被引用文献数

1 1

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岐阜県大垣市中心部を流れる水門川水系のユスリカ調査ならびにその薬剤防除に関する一連の実験を行なった。水門川水系は水質汚濁防止法が施行される以前は, 高度に汚染され, ユスリカ幼虫の生息をゆるさなかったが, 同法が1971年施行されるに伴い, 沿線工場の排水が浄化され, 水質も急激に改善され, 1973年よりユスリカ幼虫の発生を見るに至った。同河川のユスリカ幼虫の生息密度は20(cm)^2×2cm(土壌の深さ)当り高い地点で126∿186匹に達した。ユスリカ幼虫に対するtemephos水和剤の効果は遅効的であるが確実であった。0.8ppm, 60分間薬液浸漬で, 48時間後死虫率は74%であったが, 生存個体の全部は苦悶状態を呈した。水門川新大橋上からtemephos水和剤を1ppm, 60分間継続投入した場合, 9日後には散布地点から50mおよび1,500m下流の地点でユスリカ幼虫は全く発見できなかった。temephos水和剤のドジョウに対する毒性は極めて軽微であり, ユスリカ防除に使用する濃度では全く影響ないことを知った。なお, 本論文投稿直後, 井上・三原(1975)はモデル水路を利用した実験で, セスジユスリカ終令幼虫に対して, temephosが最も有効であり, 1ppm 10分間投入で, 羽化阻止効果が認められたと報告した。そして, 実際の河川では, さらに投入時間を延長する必要をうたっているが, 今回の一連の試験結果は井上・三原の推論を支持するものである。本実験の実施にあたり大垣市環境部衛生課, 環境課ならびに畜産課の各位, 同市かめや薬品橋本紀男氏および三共(株)名古屋支店大橋武定, 日比野弘和の両氏には多大のご援助をいただいた。又, 有益な助言と校閲を賜わった鹿児島大学医学部, 佐藤淳夫教授, 三共(株)池田安之助博士に深謝する。

著者

田原 卓浩

出版者

診断と治療社

雑誌

小児科診療 (ISSN:03869806)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.754-758, 2007-05

著者

田中 保則 佐々木 紀仁 広江 晃 ギアス Uアーメド 坪井 麻理子 山本 康孝 真鍋 一郎 太田原 顕 井川 修 久留 一郎 重政 千秋

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Japanese circulation journal (ISSN:00471828)

巻号頁・発行日

vol.61, 1998-03-20

著者

高垣 マユミ 田原 裕登志

出版者

日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.29-38, 2006-01-31

被引用文献数

5

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本研究では,小学校4年理科「水の状態変化」の単元において,子どもたちが水の状態変化に関して強固に保持している既有概念の変容を保す授業及び学習ツールを考案した。授業過程で生成された発話と行為を,TDの質的分析(Transactive Discussion)の類型に基づいて微視発生的に分析・解釈した結果,以下の手だてが,「水の状態変化」の概念の変容に重要な役割を果たすことが示唆された。(1)水以外の物質(ブタン,アルコール等)でも状態変化は起こり得る演示実験を提示し,概念を拡張しながら,水の状態変化のメカニズムを理解していくプロセスにおいて,既有概念と実験結果との間に『認知的葛藤』が生じ,かつ解消されるやりとりが生成されたときに,既有概念の変容が促進される。その際,使用した「学習ツール(タブレットPC,ペイントソフト等)」は,実験結果を自分自身の言葉で表現することを促す「認知的道具立て」として,有用な役割を果たした。(2)水の状態変化を具体的にイメージさせる「動画モデル」を導入し,『思考の根拠が可視化』された文脈で議論が展開されていくプロセスにおいて,暗黙的に表象されていた「既有概念(=水は常に目に見える)」と,「科学的概念(=目に見えない状態の水蒸気が,温度差によってその状態が変化し,目に見える状態になったものが湯気)」が,具体的なイメージをもって対応づけられたときに,その結果として既有概念の変容が促進される。

著者

下徳辺 一 村上 雅英 三沢 文子 田原 賢

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. C-1, 構造III, 木質構造, 鉄骨構造, 鉄骨鉄筋コンクリート構造 (ISSN:1341447X)

巻号頁・発行日

vol.1996, pp.69-70, 1996-07-30

著者

加藤 克知 沖田 実 田原 弘幸

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学医療技術短期大学部紀要 (ISSN:09160841)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.1-5, 2001-03

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65歳男性遺体の右膝に見いだされた円板状外側半月を観察し,特に関節内付属靱帯との関係を記載した.円板状外側半月は比較的幅広く,脛骨の外側顆上関節面をほぼ完全に被い,肉眼的観察およびX線撮影ではその損傷や石灰化などの異常は見られなかった.本例では,全体的に半月の固定に関係する靱帯の発達が良好であった.すなわち,半月の前角と後角は靱帯を介して強固に脛骨に付着し,さらに,強い半月横靱帯が内・外側半月の前部を連結していた.後方では外側半月後角から起こる太い後半月大腿靱帯が認められた.加えて,内側・外側半月の前角から起こり前十字靱帯に合流する靱帯小束が認められたが,これらは半月の前部固定に関与すると考えられた.

著者

廣田 照幸 田原 宏人 筒井 美紀 本田 由紀 小玉 重夫 苅谷 剛彦 大内 裕和 本田 由紀 小玉 重夫 苅谷 剛彦 大内 裕和 清水 睦美 千田 有紀

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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1990年代から現在に至る約20年の教育社会学の研究成果と教育現実の変動との関係の見直しの必要性が明らかになった。政治のレベルでの55年体制、経済のレベルでの日本的雇用システムを、暗黙の前提とした研究枠組みを脱する必要が浮かび上がった。特に、教育政策の立案-実施の過程に働く政治的な諸力が、1990年代初頭から大きく変容したこと、また、卒業生の受け皿である労働市場や雇用システムが、1990年代半ば以降、大きく変容したこと、その二つが、教育政策をめぐる議論に対しても、学校や生徒の現実に対しても、大きな意味を持っていた。とはいえ、実証性を研究の主要なツールとしてきた教育社会学は、そのような大きな構造変動を理論や研究枠組みのレベルで適切にとらえきれないまま、2000年代の教育改革の中で、部分的・断片的な実証データをもとにした推論を余儀なくされる状況に陥ってきたといえる。こうした検討を踏まえて、本研究から明らかになったのは、新たな政治・経済の枠組みをとらえた社会科学の知見を、教育社会学内部に取り込む必要性である。特に、グローバル資本主義の展開が政治や経済のあり方を左右する際、どういう選択肢が理論レベルであり得るのかをふまえ、それらの選択肢が教育政策に及ぼす影響を予測することの重要性が、明らかにされた。

著者

古川 徹生 田原 潤彌 宮本 雅浩 安井 湘三

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス

巻号頁・発行日

vol.97, no.525, pp.1-6, 1998-01-31

被引用文献数

1

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網膜のtransient型アマクリン細胞はフラッシュ光に対して刺激のON時とOFF時に一過性の応答を示す. 網膜神経系において, このような非線形応答はアマクリン細胞で初めて見られるものである. 本研究ではさまざまな時空間パターンを持つ光刺激に対するアマクリン細胞の応答を調べることでその非線形応答のメカニズム解明を試みた. 実験の結果, 非線形な応答は受容野の各地点で局所的に作られ, その後空間的に線形加算されることを示唆していた. このことは双極細胞とアマクリン細胞間のシナプス機構を考える上でも重要である.

著者

石川 冬樹 田原 康之 吉岡 信和 本位田真一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.1614-1629, 2004-06-15

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連携プロセスを手軽に,プラットフォームに依存しない形で記述するBPEL(Business Process Execution Language for Web Services)のように,分散コンポーネントの動的な連携のためのWebサービス技術への取り組みがさかんに行われている.Webサービス連携は今後,無線接続されたモバイルデバイスで構成されるようなパーベイシブネットワーク等様々な環境に適用されていくと考えられる.しかしそのような環境においては,比較的低速で不安定な無線通信路等の資源制約の問題に対処する必要がある.本研究ではこの問題に対しモバイルエージェント技術を適用し,Webサービス連携を行うモバイルエージェントの動作記述のための枠組みを提案する.この枠組みでは,連携ロジックをBPELを用いて記述し,それに対し移動およびクローニングというモバイルエージェントの物理的なビヘイビアをルール記述として付加する.この分離により,BPEL記述を変更することなしに環境条件に応じて物理的な振舞いを追加したり変更したりすることができる.本論文では特に,形式言語Mobile Ambientsを用いてこの枠組みの意味定義を行い,またBPELの意味論が保存されていることを示す.Research on the Web Service technologies for dynamic integration of distributed components has recently commenced, including BPEL (Business Process Execution Language for Web Services) for specifying an integration process easily and platform-independently. Web Services integration is to be applied in various environments, for example, pervasive networks with wireless mobile devices. However, in such environments it is necessary to deal with constraints in resources, such as the relative narrowness and instability of wireless connections. This work adopts the mobile agent technology in response to this problem and presents a framework for description of agents' behaviors for integration. In this framework, the integration logic is described using BPEL, and physical behaviors of mobile agents, including migration and cloning, are added to the BPEL description as simple rules. This separation makes it possible to add or change physical behaviors according to environmental conditions without modification of the BPEL description. This paper especially concentrates on formal definition of the semantics of our framework using a formal language, Mobile Ambients, and proves preservation of the BPEL semantics.

著者

土肥 拓生 吉岡 信和 田原 康之 本位田 真一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)

巻号頁・発行日

vol.88, no.9, pp.1299-1311, 2005-09-01

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近年, ネットワークの拡大に伴い情報の流通速度の高速化が進んでいる. それに伴いソフトウェアが扱うべきデータも大量・複雑になり, 環境の変化に対する変更も頻繁に生じるようになってきている. そのため, すべてを人間が把握した上で処理することは難しくなり, それを補うために自律性・協調性などの人間的な要素がソフトウェアにも求められるようになる. そして, マルチエージェントシステムはこのようなソフトウェアに対する解決策の一つとなる. マルチエージェントシステムにおいて重要な要素の一つは協調性, すなわち, インタラクションである. しかしながら, 既存の実装言語では表現力が不足しており, インタラクションの設計と実装の隔たりが大きい. そこで, 本論文では, インタラクションを実装するために必要な要素を検証するとともに, その理念に基づいて設計したインタラクション記述言語IOM/Tを提案する. IOM/Tを用いることにより, 設計をもとにインタラクションを開発することが容易になる.