著者

衛藤 恵美 今岡 信介 森 淳一 若林 秀隆

出版者

一般社団法人 日本臨床栄養代謝学会

雑誌

学会誌JSPEN (ISSN:24344966)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.10-16, 2022 (Released:2022-08-25)

参考文献数

43

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要旨:【目的】回復期リハビリテーション(以下,リハと略)病棟に入院した80歳以上の脳卒中患者の転帰に口腔機能がどのように影響するか明らかにする.【対象と方法】80歳以上の脳卒中患者241例を退院先が在宅か施設かで群分けし,基本属性,医学的属性,入院時および退院時の機能的自立度,口腔機能を後ろ向きに検討した.また転帰先への影響因子とカットオフ値を検討した.【結果】在宅群は,入院時ROAG得点は,有意に低値であり,入院時FIM運動項目,認知項目,退院時FIM総得点,FIM運動項目,認知項目は,有意に高値であった.多重ロジスティック回帰分析の結果,入院時ROAG総得点(オッズ比1.19)とFIM運動項目(オッズ比0.96)が在宅退院に影響を及ぼす関連要因として抽出された.またカットオフ値は,入院時ROAG総得点(≦13点)とFIM運動項目(≧30.1点)であった.【結論】入院時の口腔機能から,在宅退院が困難と予測される高齢脳卒中患者の抽出と目標設定に寄与する可能性がある.

著者

若林 秀隆

出版者

一般社団法人 日本フットケア学会

雑誌

日本フットケア学会雑誌 (ISSN:21877505)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.171-176, 2018-12-25 (Released:2018-12-25)

参考文献数

7

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【要旨】フットケアを要する足病患者では,低栄養やサルコペニアを認めることが少なくない.そのため,足病患者にはリハビリテーション(以下,リハ)栄養の考え方が重要である.リハ栄養とは,国際生活機能分類による全人的評価と栄養障害・サルコペニア・栄養摂取の過不足の有無と原因の評価,診断,ゴール設定を行ったうえで,障害者やフレイル高齢者の栄養状態・サルコペニア・栄養素摂取・フレイルを改善し,機能・活動・参加,QOL を最大限高める「リハからみた栄養管理」や「栄養からみたリハ」である.質の高いリハ栄養の実践には,リハ栄養ケアプロセスが有用である.特に従来からの栄養ケアマネジメントに存在しない,リハ栄養診断とリハ栄養ゴール設定のステップが重要である.リハ栄養介入では,レジスタンストレーニングと BCAA(分岐鎖アミノ酸)を近いタイミングで摂取することが望ましい.一方,リハ薬剤とは,フレイル高齢者や障害者の機能・活動・参加,QOL を最大限高める「リハからみた薬剤」や「薬剤からみたリハ」である.すべての足病患者に低栄養,サルコペニア,ポリファーマシーの存在を疑って,必要な場合にはリハ栄養とリハ薬剤を実践してほしい.

著者

若松 寛 H. Wakamatsu

出版者

京都府立大学学術報告委員会

雑誌

京都府立大学学術報告 人文 (ISSN:00757381)

巻号頁・発行日

no.25, pp.25-39, 1973-11

著者

若松 寛 H. Wakamatsu

出版者

京都府立大学学術報告委員会

雑誌

京都府立大学学術報告 人文 (ISSN:00757381)

巻号頁・発行日

no.26, pp.p1-12, 1974-12

著者

若林敬子

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

雑誌

人口問題研究

巻号頁・発行日

no.186, 1988-04

著者

若狭 芳男 佐々木 幹夫 藤原 淳 飯野 雅彦

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.126, no.1, pp.5-9, 2005 (Released:2005-09-01)

参考文献数

37

被引用文献数

1 1

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薬物自己投与実験では,動物がレバースイッチを押すと静脈内あるいは胃内に留置されたカテーテルを介して一定量の薬液が体内に自動注入される方法が多く用いられ,アカゲザルおよびラットでの研究報告が多い.自己投与実験法により,薬物の強化効果の有無,強さおよび発現機序の研究が行われる.強化効果の有無は,自己投与回数の多寡によって判定されるが,自己投与回数は,自己投与の経路,静脈内への薬物注入速度,用量範囲,実験スケジュールなどの要因によって影響を受ける.すなわち,静脈内経路ではレバー押し行動に引き続き薬理効果が迅速に発現するため,胃内経路と比べて強化効果をとらえやすい.静脈内自己投与では,1回に注入される用量が同じでも注入速度を増すと摂取回数が増加する.強化効果を検索するための用量範囲は,弁別刺激効果もしくは何らかの中枢作用の発現用量などを目安に選定することが妥当と考えられる.Substitution proceduresでは比較的短期間に幅広い用量の強化効果の有無を検索できるが,ベースライン薬物がテスト薬物の自己投与に影響する場合がある.テスト薬物の自己投与を比較的長い期間観察する連続自己投与実験法では,強化効果の有無をより高い精度で検索できる.強化効果の強さを薬物の間で比較するための方法としては,比率累進実験法あるいは行動経済学の考え方に基づく需要曲線を用いる方法などが報告されている.強化効果の発現機序の検索には,特定の受容体のノックアウトマウスを用いた自己投与実験が行われている.自己投与実験期間中に発現する中枢作用の観察により,その薬物が乱用された場合の危険性を予測する参考情報が提供される.

著者

久田 祥平 村山 太一 矢田 竣太郎 若宮 翔子 荒牧 英治

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)

巻号頁・発行日

pp.1D2OS3a04, 2021 (Released:2021-06-14)

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ソーシャルメディアの時代、私たちはフィルターバブルによって意図せずとも偏った情報にさらされることが多い。 このような偏った情報は、意見の細分化や政治的な二極化を増幅させる。 この問題に対処するために、ニュースメディアのバイアスを分析し、人々がニュースを正しく理解できるようにする。 既存のバイアスに関する調査は、専門家による分析やクラウドソーシングによるメディアへの評価が行われている。 本研究では、ニュースに対するTwitterのコメントに対してトピックモデルを用いることで、階層的クラスタリングによるトピックの推定確率からニュースメディア間の距離を算出している。 基本的な考え方は、トピックの内容とニュースメディアの類似性を分析することでバイアスを測定することである。 この方法を「日本学術会議」問題に関するツイートに適用したところ、朝日新聞などの主流メディアの結果は、政治的バイアスに関する他の研究とほぼ一致していることがわかりました。これまで調査されていなかったメディアのバイアスを捉えることが可能であることがわかりました。

著者

若倉 雅登 曽我部 由香 原 直人 山上 明子 加茂 純子 福村 美帆 奥 英弘 仲泊 聡 三村 治

出版者

日本神経眼科学会

雑誌

神経眼科 (ISSN:02897024)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.7-13, 2021-03-25 (Released:2021-04-03)

参考文献数

20

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【目的】眼球や視路に原因を求められないが,日常的に保有視覚を阻害されてしまう場合がある.この実態をさぐるために,全国的に臨床的特徴を検討すること. 【方法】日常的に保有視覚が常時阻害されている症例を,神経眼科およびロービジョンの専門家の有志でワーキンググループ(WG)にて収集した.2018年11月から2019年4月までの6か月間に眼瞼痙攣,心因性視力障害,詐病を除く上記に見合う症例をWGのメーリングリスト上で報告し内容を検討した.最終的に以下の二次的除外基準を設けて症例を絞り込み,その臨床的特徴を考察した.1)頭部MRIなどで病変が同定できる症例,2)視覚に影響を及ぼす精神疾患が確定している症例,3)眼位,眼球運動障害による視覚障害が出現している症例である. 【結果】最終的に対象となった症例は33例(16歳から80歳,男女比(9:24))が収集された.これらの臨床的特徴を解析すると,非眼球性羞明26例,眼痛5例と視覚性感覚過敏が目立った.両者とも有する例が21例,両者ともないものが1例であった.これらの多くは注視努力(企図または遂行)によって症状が悪化する傾向にあった.33症例の報告の内容から,3例以上に共通して随伴していた臨床的特徴としては脳脊髄液減少症,片頭痛,ベンゾジアゼピン系薬物の連用,線維筋痛症があった. 【結論】眼球や視路に原因がないのに,日常視を妨げる恒常性の羞明や眼痛を有する症例が少なからず存在することがわかった.これらは,視覚関連高次脳機能障害のうち,感覚過敏が前面に出たものと考察できるが,詳細なメカニズム解明は今後の問題である.

著者

若菜 宣明 中林 敦代 本間 和宏 大松 孝樹 平井 香織 田中 越郎

出版者

JAPAN HEALTH MEDICINE ASSOCIATION

雑誌

日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.44-48, 2007-07-31 (Released:2017-12-28)

参考文献数

19

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ビルベリーは夜間視力を改善するといわれている。しかしいくつかの臨床試験が試みられているものの,はっきりした結果は出ていない。ブルーベリーはビルベリーと近縁の植物で,日本ではビルベリーとしばしば混同されている。従って多くの日本人はブルーベリーが視力改善に効果があると思っているが,ブルーベリーの眼機能に関する研究はほとんどなされていない。本研究ではブルーベリーが眼機能を改善するか否かを調べた。7人の健康成人に10gの乾燥ブルーベリーを摂取させ,4時間後に眼機能を評価した。暗順応時間,視野,流涙量(シルマー試験で評価),まばたき回数,自覚所見には改善は見られなかった。また,10人の健康成人に毎朝7gの乾燥ブルーベリーを21日間摂取させたところ,やはり暗順応時間,視野,流涙量,まはたき回数,自覚所見には改善は見られなかった。すなわち,今回の17人の被検者で調べた限りでは,一般的摂取量のブルーベリーでは明らかな眼機能改善効果は見い出せなかった。

著者

.企画代表者(Representative Organizer)讃井 知 .企画者(Organizer)讃井 知 .富田 健太 .日本心理学会 若手の会 .司会者(Chair)富田 健太

雑誌

日本心理学会第87回大会

巻号頁・発行日

2023-08-03

著者

高橋 純平 高見 彰淑 若山 佐一

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.731-736, 2012 (Released:2013-01-30)

参考文献数

47

被引用文献数

5 5

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〔目的〕文献検索により,脳卒中片麻痺者の歩行自立判定に用いられる方法や,歩行自立との関連する要因を明らかにすることである.〔方法〕データベースから選択された論文から,自立判定に用いられたテストバッテリーと,歩行自立との関連性を分析された指標を抽出した.〔結果〕選択基準に適合した39件が抽出された.自立判定方法はFIMやFAC,医師や理学療法士による判定が多かった.歩行自立との関連要因として,歩行能力,麻痺側下肢機能,加えて,認知障害や注意障害,高次脳機能障害が多く抽出された.しかし,自立判定の基準や関連要因の有意性は一定の見解が得られなかった.〔結語〕脳卒中片麻痺者の歩行自立判定は定性的な判定が多く,包括的な評価バッテリーが必要である.

著者

若山 将実

出版者

北陸学院大学・北陸学院大学短期大学部

雑誌

北陸学院大学・北陸学院大学短期大学部研究紀要 = Memoirs of Hokuriku Gakuin University, Hokuriku Gakuin Junior College (ISSN:1883390X)

巻号頁・発行日

no.6, pp.195-204, 2013

著者

溝口 彰子 岩橋 恒太 大江 千束 杉浦 郁子 若林 苗子

出版者

国際基督教大学ジェンダー研究センター

雑誌

Gender and Sexuality (ISSN:18804764)

巻号頁・発行日

no.9, pp.211-225, 2014-03-31

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This paper lists ethical and procedural points that the co-authors believeare crucial for both researchers and research subjects in the realm of queerstudies. While the definition of the term “queer(kuia)” in Japanese tendsto be broader and more ambiguous than in English because there is nostrict equivalent to “queer” in Japanese language, in this paper the authorsstart with the premise that Japanese-language research projects in thequeer realm tend to be interdisciplinary and tend to involve people whoidentify themselves as sexual minorities, commonly called “LGBT(lesbian,gay, bisexual, and transgender).” As such, research endeavors in the queerrealm have different kinds of difficulties and risks from those in otherrealms. Though each researcher usually belongs to another, moretraditional discipline such as sociology, art history, and literary studies,among others, in addition to queer studies, the existing guidelines andtextbooks in such traditional disciplines do not address the risks andproblems particular to research in the queer realm. As the first attempt in the Japanese language to “spell out” such queerrelatedrisks, issues, and also possible ways to alleviate them, this tentativeguideline nevertheless does not profess to be comprehensive or universal.Yet the authors believe that it is imperative for Japanese-language “queer”researchers to start to acknowledge specific risks and issues. In order tohelp the researchers(including graduate and undergraduate students),instructors(including the ones that are not at all aware of LGBT issues),research subjects or collaborators(who give interviews and provideinformational materials such as the back issues of self-published zines),this paper is organized in four categories. They are: 1)“what needs to beconsidered in the field of queer inquiry by both the researchers andresearch subjects,” 2)“what both the instructors and students of queersubject matter need to be careful about in the academic context,” 3)“important points about textual analysis of queer material,” and 4)“necessary procedures at the time of publishing and presenting the resultsof queer research topics.” This paper discusses the complex dynamicsbetween researchers and research subjects especially in cases in which theresearchers themselves are members of sexual minorities. In such cases,the researchers might encourage research subjects of the same minoritygroup to participate in their research without obtaining enoughinformation about the skill, scope and aim of the researcher and theresearch project. This paper also examines the differences between queerreadings and outing the artists and authors of the texts and representations,among many other issues.

著者

阿部 智恵子 若林 芳樹

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014

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平成の大合併をめぐって地理学では,その地域的傾向や様々な問題点が検討されてきた(森川, 2012;神谷ほか, 2012)。とくに住民生活に直結する公共サービスへの影響に対して強い関心が向けられ,高齢者福祉を対象とした研究が進められている(畠山, 2007; 杉浦, 2009)。こうした高齢者福祉サービスは,市町村を越えた広域的運営がみられる(杉浦, 2007)のに対し,保育サービスは基礎自治体が担っているため,市町村間の多様性も大きい。しかしながら,市町村合併による保育サービスへの影響を取り上げた地理学的研究はみられない。本研究は,石川県かほく市を対象として,市町村合併に伴う保育サービスの調整過程を明らかにし,合併後の変化について検討することを目的とする。 かほく市は,2004年3月に河北郡の3町(高松町,宇ノ気町,七塚町)が対等合併して成立した。合併の動きが本格化したのは,地方分権一括法が施行された翌年の2001年からで,旧3町による合併協議会は2002年4月に発足した。2003年7月の合併協定書調印および町議会での議決を経て,2004年に平成の合併としては県内最初のケースとなった。合併に伴い,市庁舎を旧宇ノ気町役場に設置した。当初は旧高松町役場,旧七塚町役場にも一部の部署を分散させて支所として利用していたが,その後は宇ノ気の本庁舎に統合され,他の二つの旧庁舎はサービスセンターとして住民への窓口機能のみを担っている。合併前の職員は,新市でも継続して雇用されている。保育を担当する部署は子育て支援課で,保育所のほか,児童手当,子ども医療費助成,学童保育クラブ,児童館,ひとり親助成 などの業務を担当している。 合併協議会では,公共料金決定の基本方針を「住民の負担は軽い町に,サービス水準は高い町に合わせる」としており,保育サービスの水準もこれに基づいて定められている。表1のように,合併前の水準が相対的に高かった旧高松町に合わせてサービス水 準が設定されている。合併協議会においても保育料の設定をめぐる目立った議論はなく,また住民から特段の要望は出されていない。ただし,児童数の減少により定員充足率が低かった旧宇ノ気町では2つの保育所が休園している。 前述のように,保育所の定員充足率は合併前から低下しており,2004年当時は83.3%であった。その後も未就学児は減少が見込まれていたが,0歳及び1歳児の入園数の増加や,土・休日保育,延長保育のニーズの高まりに伴い,保育士を増やす必要性があった。当時市内にあった17箇所の保育所は,定員充足率に大きな差があり,また多くの施設が1970年代以前の老朽化した建物であったことから,効率的な運営のために保育所の統廃合が実施された。統廃合に当たっては,2005年に住民意向調査を実施し,保護者へのアンケート結果に基づいて立地やサービスに対する要望を把握している。これに基づいて統廃合の方針を定め,需要予測と通園圏を加味した上で,必要となる保育所数を高松地区3カ所,七塚地区3カ所,宇ノ気地区4カ所と割り出し,統合計画をたてている(図1)。また,かほく市の認可保育所はいずれも公設公営で,民間に比べて維持コストがかかるため,2014年度中には9カ所に統合されることになっている。

著者

若林 久嗣 江草 周三

出版者

The Japanese Society of Fish Pathology

雑誌

魚病研究 (ISSN:0388788X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.20-26, 1967-01-30 (Released:2010-02-10)

参考文献数

11

被引用文献数

2 3

著者

若林 文高

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.76-79, 2017-02-20 (Released:2017-08-01)

参考文献数

4

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理科教育では原子・分子などの「粒子概念」の習得が重要である。スペクトルを実際に観察して光の不思議に興味をもち,また歴史的にその謎を解き明かすことで「原子・分子」について理解を深めてきた経緯を学ぶことにより,「原子・分子」を身近に感じられるようになると考えられる。スペクトルの歴史的・現代的意義を述べたあと,身近になったDVDを回折格子として用いる「DVD分光器」の製作法と,それを用いたスペクトルの観察,通常のパソコンと表計算ソフトを用いたスペクトル解析法について述べる。最近のデジタル技術の急速な進歩で,驚くほど高精度の分光実験が身近な材料や電子機器でできるようになった。

著者

若林 功/八重田 淳 八重田 淳

出版者

昭和女子大学

雑誌

學苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.904, pp.68-78, 2016-02-01

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The importance of support in the workplace for persons with disabilities to adjust to working life has long been recognized in the literature. However, the effects of workplace support on the work adjustment of persons with disabilities have not been well documented. This paper examines whether workplace support is related to job satisfaction, performance (as evaluated by employers), organizational commitment, workplace integration, and their intention to quit their jobs. A survey of people with intellectual disabilities was conducted, and 169 answers were collected. The results of analysis of the survey are as follows: (a) workplace support consists of three factors: education, negative feedback, and supports for work performance, (b) moderate correlation was found between education and job satisfaction, (c) moderate correlation was found between organizational commitment and job satisfaction, and between workplace integration and job satisfaction; a moderate negative correlation was found between intention to quit job and job satisfaction, (d) only a weak negative correlation was found between intention to quit job and workplace support.The importance of support in the workplace for persons with disabilities to adjust to working life has long been recognized in the literature. However, the effects of workplace support on the work adjustment of persons with disabilities have not been well documented. This paper examines whether workplace support is related to job satisfaction, performance (as evaluated by employers), organizational commitment, workplace integration, and their intention to quit their jobs. A survey of people with intellectual disabilities was conducted, and 169 answers were collected. The results of analysis of the survey are as follows: (a) workplace support consists of three factors: education, negative feedback, and supports for work performance, (b) moderate correlation was found between education and job satisfaction, (c) moderate correlation was found between organizational commitment and job satisfaction, and between workplace integration and job satisfaction; a moderate negative correlation was found between intention to quit job and job satisfaction, (d) only a weak negative correlation was found between intention to quit job and workplace support.

著者

椎野 若菜

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 日本文化人類学会第50回研究大会 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

pp.A01, 2016 (Released:2016-04-22)

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本分科会の目的は、女性調査者の多くが自らのキャリア形成と同時に直面する結婚、妊娠、出産、介護、また未婚、離婚、死別といったライフイベントによる調査者自身の属性の変化と、それに伴う調査地との関係やポジショナリティの変化、そして調査を続けるための困難や工夫について焦点をあて、そうした経験をも民族誌的データとしていく試みの提案と、またそうした困難や情報を共有するネットワーキングの提案を行うことである。

著者

若宮 由美 Yumi WAKAMIYA

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University. Faculty of Humanities (ISSN:13470515)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.75-87, 2014-12-01

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The Austrian National Library possesses a piano score of potpourri based on Ch. Gounod’s opera “Romeo and Juliet” that was arranged by Josef Strauss. The socre was published as No.107 of the series named ‘Anthologie Musicale’ by the publisher Spina. The background of this potpourri is not known. The French Opera “Romeo and Juliet” by Gounod was premiered in Paris on April 27, 1867 during the Expo in Paris, and was performed in German in Vienna on February 5, 1868. The author found the advertisement of the Strauss’s Concert in Volksgarten dated July 24, 1867 in which the “Groses Potpourri aus der Oper Romeo und Julie” by Josef Strauss was announced as a new work. It became clear that this potpourri was actually performed by the Strauss Orchestra.

著者

橋田 直 若林 秀隆

出版者

一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会

雑誌

日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.97-101, 2019 (Released:2019-07-20)

参考文献数

25

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近年の高齢社会の中で、がん患者においても高齢者の割合が増えてきている。そのため栄養障害やサルコペニアを呈する患者も多く、がんリハビリテーションと栄養療法はより重要なものとなってきている。がんリハビリテーションは機能回復を目指すだけでなく、予防的、回復的、維持的、緩和的の4つの段階に分けられる。周術期や根治を目指した化学療法・放射線療法から進行がん、末期がん患者や、嚥下障害を呈するがん患者においてもリハビリテーション介入やまた栄養療法も同時に必要な場合がある。がん治療と機能回復だけでなく、ADL、quality of life(以下、QOLと略)の向上を目指した介入が望まれる。