著者
金井 清昌
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.35, no.5, pp.407-412, 1981-05-01 (Released:2011-03-14)
参考文献数
6

人工衛星ランドサットは, リモートセンシングによって地球の資源探査や, 環境状況の調査などを目的として打上げられた.その宇宙から地球を観測した画像データは, 広範な研究機関で応用し活用されている.NHKは, 去る1月4日 (再放送1, 月10日) 総合テレビジョンにおいて, このランドサット衛星を骨子にした番組「地球接写」 (宇宙からみた新春) を放送した.
著者
金原省吾著
出版者
金原よしを
巻号頁・発行日
1970
著者
金 紋廷
出版者
一般社団法人 Asian Society of Human Services
雑誌
Total Rehabilitation Research (ISSN:21881855)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.28-45, 2016 (Released:2017-02-27)
参考文献数
8
被引用文献数
2

In this study, I conducted a survey, “Fact-finding Survey of Employment persons with disabilities in Corporate” on January to March 2015 to clarify the status of employment persons with disabilities in Corporate. I sent questionnaires to 1,292 corporate and received responses from 122 corporate (response rate of 9.4%). The result of investigation about concern of employment of persons with disabilities, it is reason why corporate didn’t employed persons with disabilities to ‘Workplace adaptation of persons with disabilities (83.8%)’, ‘Understanding of Healthy people (52.5%)’ and ‘Work ability of persons with disabilities(40.4%)’. On the other hand, the companies that employing persons with disabilities evaluate about the impact such as ‘Achieve the quota employment rate (87.5%)’, ‘Improvement of corporate image(65.4%)’, ‘Improvement Moral of a healthy persons (34.6%)’ and ‘Productivity improved by division of labor(30.8%)’. However, in most companies, do not have a system to comprehensively assess the impact such as ‘Achieve the quota employment rate’, ‘Improvement of corporate image’, ‘Improvement Moral of a healthy persons’ and ‘Productivity improved by division of labor’ Based on the above analysis results, I suggested following issues. It is necessary to disclosure information about the positive impact of employment persons with disabilities on the organization. And, Evaluation system for companies that employing persons with disabilities is necessary to assess the impact of employment persons with disabilities.
著者
青木 康彦 丸瀬 里菜 河南 佐和呼 金 晶 馬場 千歳 藤本 夏美 伊 薇琳 松尾 祐希 野呂 文行
出版者
一般社団法人 日本LD学会
雑誌
LD研究 (ISSN:13465716)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.249-261, 2020

本研究は,ASDの診断がある児童2名,定型発達児(対照児)1名に対して,シミュレーション訓練としてボードゲーム(野球盤)を使用したルール理解指導を実施し,ルール実施,ソーシャルスキルがキックベース場面へ般化するかを検討することを目的とした。その結果,2名中2名のASDのある児童において,野球盤でのルール指導期前よりも後でキックベース場面のルール実施率が高いことが明らかになった。また,ソーシャルスキルについては,2名中1名のASDのある児童にキックベース場面での生起率の上昇が認められた。対照児においては,キックベースの経験回数を重ねることで,キックベースのルール実施率の上昇傾向が認められたが,ソーシャルスキルの生起率については変動がなかった。考察では,野球盤を使用したキックベース指導の利点や,ソーシャルスキルについて指導効果が認められなかった児童に対する指導手続きの課題等について論じられた。
著者
森山 雄介 渡邉 恵介 新海 正晴 後藤 秀人 石ヶ坪 良明 金子 猛
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.53, no.6, pp.755-759, 2013 (Released:2013-12-26)
参考文献数
12
被引用文献数
2 2

背景.Garcin症候群とは,主に頭蓋底部の腫瘍性疾患などにより,一側性多発性に脳神経が侵され,四肢麻痺及び頭蓋内圧亢進症状を認めないものとされている.Garcin症候群による症状を契機に発見された肺癌症例は2例のみ報告されているが,いずれも神経症状の改善は得られていない.症例.61歳の女性.嗄声,嚥下障害を主訴に当院を紹介受診した.左側IX~XIIの脳神経障害を認め,頭部CTにて左側後頭蓋窩に単発の腫瘤を認めた.また,胸部CTで右肺S2内側に腫瘤及び縦隔リンパ節腫大を認めた.頭蓋骨の腫瘍生検を施行し,肺小細胞癌,頭蓋骨転移及び片側性多発脳神経障害(Garcin症候群)の併発と診断した.カルボプラチン(carboplatin)+エトポシド(etoposide)にて化学療法を開始したところ,神経症状の改善及び腫瘍の縮小を得た.結論.片側性多発脳神経障害を認めた際,頭蓋底部の腫瘍性疾患を念頭に置く必要があると考えられた.また,肺癌の頭蓋底転移による腫瘍の縮小が認められると神経症状が改善する可能性が示唆された.
著者
寺山 正一 新浪 剛史 金丸 恭文
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1549, pp.8-11, 2010-07-12

——参院選で、消費税増税の必要性を説いた菅直人政権は一方で、経済の成長戦略を訴えてきました。経営者の肌感覚として、どうご覧になってきましたか。 金丸 参院選に入る直前に、「新成長戦略」という名前で、国の成長戦略が示されました。じっくり読んでみたのですが、どうも腑に落ちない。恐らくそれは、戦略を作っていくプロセスに問題があるのではないかと思っています。
著者
坂元 亮子 具志 亮 金蔵 拓郎 神崎 保
出版者
日本皮膚科学会西部支部
雑誌
西日本皮膚科 (ISSN:03869784)
巻号頁・発行日
vol.66, no.5, pp.454-457, 2004 (Released:2005-10-21)
参考文献数
16

難治性の粘膜扁平苔癬の3例を経験した。症例1は78歳の女性。下口唇, 口腔内にびらんを認めた。症例2は64歳の女性。口腔内に粘膜疹が出現し, エトレチナート内服が無効であった。症例3は72歳の女性。下口唇, 口腔内にびらんを認めたが, エトレチナートの内服で著変がなかった。全例にタクロリムスを外用したところ, 1~3週間で病変の著明な改善を認めた。治療抵抗性の口腔扁平苔癬に対し, タクロリムスの外用は有用な治療と思われた。
著者
金児 正史
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.34, no.4, pp.21-24, 2020-03-07 (Released:2020-03-04)
参考文献数
5

理科と数学を総合する学習に関する筆者の研究の1つとして,物理の単振り子の等時性に関する公式を導出する過程に着目し,これを,数学と物理を総合する題材に位置づけようとした。高校物理の等時性の公式の導出にあたっては,単振り子の糸の振れの角θが微小の時,sinθ≒θとなることを活用している。これでは単振り子の実験そのものが成り立たない状況である。しかし実際には振れの角θが1rad程度であれば,等時性が保たれる。そこで筆者は,振れの角θがかならずしも微小でない場合の公式の導出について,学び直した。その結果,テイラー展開の数学的知識の活用は必要だが,大方は数学Ⅲの学習内容を活用できることが分かり,理数探究への活用の可能性が見えてきた。
著者
金山 泰子 二宮 理佳 カナヤマ ヤスコ ニノミヤ リカ Yasuko KANAYAMA Rica NINOMIYA
雑誌
ICU 日本語教育研究 = ICU Studies in Japanese Language Education
巻号頁・発行日
no.3, pp.3-31, 2007-03-31

本稿では、アンケート調査を通し、非母語話者と母語話者の「はい」「ええ」に関する認知・解釈、使用状況を比較した。アンケートの対象者は母語話者29名(うち日本語教師14名、一般日本人15名)、非母語話者15名である。調査の結果、以下のような対比が浮かび上がってきた。(1)非母語話者は母語話者と比べ、主に待遇面に着目して「はい」「ええ」を使い分けている。(2)母語話者はもとより、非母語話者にも、「はい」と「ええ」を使い分けることにより話者間の距離をコントロールしようという意識のある人もいる。(3)非母語話者は母語話者に比べ、積極的な態度表明として「ええ」を使う認識は低い。(4)非母語話者は母語話者に比べ、「ええ」の使用頻度が低い。さらに、これらの結果を踏まえ「ええ」の機能について再考察を試みた。その結果、「ええ」の機能・効果には予想以上の幅があり、特に母語話者には個々の認識にも顕著な違いがあることが明らかになった。
著者
金 瑋婷 劉 田田
出版者
文教大学
雑誌
言語文化研究科紀要 = Bulletin of The Bunkyo University Graduate School of Language and Culture (ISSN:21892709)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.31-53, 2018-03-16

本文考察在面向20多岁女性的时尚杂志中做使用的日语的特征,主要着眼于以助词(除终助词外)结尾的句子。本文以同在2016年11月发行的两本时尚杂志为调查对象,并收集了其中以助词结尾的句子。本文将助词分为“格助词”“并列助词”“副助词”“系助词”“接续助词”这五大类进行了数据统计。结果显示,格助词“に”(39.3%),格助词“を”(8.8%),格助词“が”(7.4%),系助词“も”(10.0%),系助词“は”(7.8%),以及接续助词“て”(12.3%)为使用最多的6种助词。◆ 本文结合实际例句,分别对这6个助词的用法以及特点进行了详细的分析,并得出以下结论。①以格助词“に”结尾的句子表达更为简洁。②以格助词“を”结尾的句子能够增加读者的想象空间。③以格助词“が”结尾的句子能简明地向读者提示未知的主体以及话题。④以系助词“も”结尾的句子起到强调话题内容的作用。⑤以系助词“は”结尾的句子能够简洁地提示话题。⑥接续助词“で”结尾的句子通过说明事项来吸引读者的视线,引起读者的兴趣。
著者
東 照正 井開 麻衣 Terumasa Higashi Ikai Mai 千里金蘭大学 看護学部 千里金蘭大学 看護学部
出版者
千里金蘭大学
雑誌
千里金蘭大学紀要 (ISSN:13496859)
巻号頁・発行日
pp.135-140, 2012

科目を履修して順調に単位を取得していく大多数の大学生の陰には、とても低いモチベーション・学力の学生が存在する一方、既存の学業成績だけでないユニークな才能を発揮する学生もいる。教職員は、前者を注意深く見守ってきめ細かいケアを行うと同時に、後者のような知的好奇心に満ちた学生を見逃してはならない。学生の持つ潜在的能力の開発に、大学としてはシステマティックに取り組む必要性もあろう。この度、看護学部の授業科目「解剖生理学」「看護学概論」「人間の心理と行動」の単位を修得した大学1年生が、自らがそこから生み出したアイデアを、引き続いて学年末の春期休暇中に自主学習し、一定の成果を得た。その指導をする機会を得たので報告する。今後の大学としての取り組みに当たって、参考になれば幸いである。
著者
金城 正英 Kinjo Masahide 名桜大学事務局
出版者
名桜大学
雑誌
名桜大学紀要 (ISSN:18824412)
巻号頁・発行日
no.19, pp.85-95, 2014

本稿においては,戦後沖縄の高等教育行政制度の中で設立された私立大学の設立経緯について言及するとともに,沖縄大学と国際大学の統合に関し,日本政府・琉球政府及び大学関係者との間でどのような検討がなされたのか,その一端を明らかにした。 「日本復帰」に際して琉球大学は国立大学に移管された。一方,沖縄大学と国際大学の統合は,沖縄の私立大学が大学設置基準を満たすために教育内容の充実と教育水準の向上を図り,新たな大学の設置を求めるものであった。この大学統合により二つの問題が認識された。一つは,戦後沖縄の大学設置認可行政は,教育研究条件の改善向上を図る機能が働かないチャータリング機能(大学設置認可)だけであったことである。二つ目は,大学の統合に関して,関係者相互のコンセンサスが不可欠であるということである。本稿で取り上げた事例において,統合問題は,沖縄大学と国際大学のそれぞれのアイデンティティをいったん解体し,新たな大学として再構築するプロセスであったということが理解される。大学の統廃合は,教員・職員・学生を含む利害関係者への説明責任を果たしコンセンサスを得ることが最も重要であることを戦後沖縄における私立大学の統廃合の事例が示唆している。本稿は,沖縄県公文書館に所蔵されている文部省・琉球政府私立大学委員会等の一次資料を分析しつつ,戦後沖縄の私立高等教育機関の統合について論じた。
著者
金森 逸作 中村 宜文 似鳥 啓吾 辻 美和子 向井 優太 三吉 郁夫 松古 栄夫 石川 健一
雑誌
研究報告ハイパフォーマンスコンピューティング(HPC) (ISSN:21888841)
巻号頁・発行日
vol.2020-HPC-177, no.22, pp.1-8, 2020-12-14

格子 QCD は,隣接通信を多用する典型的な HPC 計算であり,線形ソルバー内での縮約計算の頻度も高い.そのため,スーパーコンピュータ「富岳」開発において,ハードウェア・システムソフトウェア・アプリケーションソフトウェアが共同して開発にあたるコデザインの対象の一つになっている.本講演では,コデザインの成果を踏まえて実現した,富岳向けの格子 QCD 用疎行列線形ソルバーにおける通信の高速化について報告する.隣接通信には低レイテンシの uTofu インターフェースを用いており,MPI 持続通信を用いるよりも小さな通信オーバーヘッド,きめ細かな通信リソースの割り付けを実現している.また内積計算に必要な少数要素の縮約についても,Tofu バリアと呼ばる機能で高速化を実現している.
著者
阿藤 みや子 小林 賢 鈴木 洋司 鈴木 由美 金子 朋江 松崎 雄三 石上 園子 福田 安子 玉井 誠一
出版者
日本組織適合性学会
雑誌
日本組織適合性学会誌 (ISSN:21869995)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.67-77, 2003 (Released:2017-03-30)
参考文献数
29
被引用文献数
1

血液型検査においてキメラが疑われた症例が見出されたので, HLA-A, B, CとHLA-DRB1のDNAタイピング, マイクロサテライト解析およびフローサイトメトリー解析を用いた確認試験により双生児キメラであることが示唆された. 本症例は, 37歳の男性で, 二卵性双生児の弟がいる. 平成14年9月左橈骨遠位端骨折のため越谷市立病院に入院したが, 輸血歴はない. この症例の末梢血を用いてABO血液型のフローサイトメトリー解析ならびにヨウ化カリウム法で末梢血からDNAを抽出し, マイクロサテライト解析, ABO血液型遺伝子タイピングおよびHLA遺伝子タイピングを実施した. フローサイトメトリー解析の結果, B型血球とAB型血球が90.04%と9.96%の比率で混在していた. すべての遺伝子検査で3種類ないし4種類のアリルが検出された. これらのことから, この症例が双生児キメラであることが示唆された.