著者

清水 善久 根岸 七洋 吉川 洋一 小金丸 健一

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文報告集

巻号頁・発行日

no.6, pp.91-95, 1996-11

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都市ガス事業者は、地震発災後に、二次災害を防止するためのガス供給停止について、迅速かつ速切な判断を下す必要がある。東京ガスのSIGNAL(地震時導管網警報システム)はその判断を支援することを目的に開発され、331ヶのSIセンサー、20ヶの液状化センサー、5ヶの基盤地震計の情報を地震発災直後に高信頼性の無線網により収集する地震動モニタリングシステムの展開、また地盤条件、埋設管、建物、液状化危険度、地震時埋設管被官事等の豊富なデータベースの構築、及び被害推定システムの整備を実施し、1994年6月より実稼働している。また、別途開発した復旧基本計画策定システムと連動させ、地震発災直後に復旧に関する手立てが即時実行可能となったため、結果的に早期復旧が図れることとなる。さらに、1996年9月より、震度3相当以上の大きさの地震が発生した際は、SIGNALの331ヶ所の最大SI値及び最大加速度について、インターネットの東京ガスホームページを通じて一般公開を始めた。このデータの公開により、地震情報・データベースの共有化の促進と、それらの地震防災などの研究への活用が期待される。

著者

沼倉 彬雄 加藤 成将 佐藤 和幸 富沢 武弥 三好 扶 明石 卓也 金 天海

雑誌

第77回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, pp.269-270, 2015-03-17

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力学系学習木を用いた小型船舶の外乱推定法を提案する.小型船舶を海上の任意の地点に自律的に留めるためには,波などの外乱の影響を考慮した制御が必要となる.提案法では,実際の船舶の挙動を力学系学習木に学習させ,船舶の挙動を推定することで小型船舶への外乱を求める.小型船舶の実機データに対し提案法を適用した結果,外乱推定が可能であることが分かった.

著者

大倉 孝昭 中野 聡子 金澤 貴之

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.66-71, 2017

著者

金野 俊太郎 大河内 博 勝見 尚也 緒方 裕子 片岡 淳 岸本 彩 岩本 康弘 反町 篤行 床次 眞司

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.163-174, 2017-03-05 (Released:2017-04-07)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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2012年より積雪期を除き1か月もしくは2か月ごと(2015年以降)に,福島県浪江町南津島の山林でスギと落葉広葉樹の生葉,落葉,表層土壌,底砂の放射性Cs濃度を調査した.福島市─浪江町間の走行サーベイでは,除染により空間線量率は急速に減衰したが,未除染の山林では物理的減衰と同程度であった.2014年以降,落葉広葉樹林では林床(落葉と表層土壌)で放射性Csは物理的減衰以上に減少していないが,スギ林では生葉と落葉で減少し,表層土壌に蓄積した.2014年までスギ落葉中放射性Csは降水による溶脱が顕著であった.2013年春季には放射性Csはスギ林よりも広葉樹林で表層土壌から深層に移行していたが,2015年冬季にはスギ林で深層への移行率が上回った.小川では放射性Csは小粒径の底砂に蓄積しており,一部は浮遊砂として流出するが,表層土壌に対する比は広葉樹林で2013年: 0.54,2015年: 0.29,スギ林で2013年: 1.4,2016年: 0.31と下がっており,森林に保持されていることが分かった.しかし,春季にはスギ雄花の輸送による放射性Csの生活圏への流出が懸念された.

著者

金子 智行

出版者

一般社団法人日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.312-314, 2001-11-01

参考文献数

6

被引用文献数

1

著者

金 栄鎬

出版者

財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.132, pp.153-175,L14, 2003-02-28 (Released:2010-09-01)

参考文献数

84

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North Korea's foreign policy and its policy toward South Korea obviously wavered after the Cold War. Why did North Korea's policy toward the South seesaw between cooperation and conflict? The purpose of this article is to examine under what conditions North Korea cooperates with South Korea.Firstly, although during the Cold War North Korea had shown conflictive behavior toward the South, the U. S. and Japan, after the Cold War its policy distinctively shifted to cooperation. For balance of power on Korean peninsula in this period, South Korea was remarkably superior to the North. Was balance of power the causal element of North Korea's cooperation? An investigation of the article demonstrates that objective balance of power did not draw on the North's cooperative behavior. Change of South Korea's policy toward the North and cleavage in the South's domestic politics affected the North's policy, while the North reviewed its definition of “nation” and “nationalism” which could be seen as subjective element of the North's behavior toward the South.Secondly, North Korea's policy, in turn, shifted to conflict after its declaration of withdrawal from NPT. Strictly speaking, around its declaration of withdrawal North Korea explored cooperation with the South in contrast to confrontation against the U. S., but, as soon as the U. S. -North talk launched, the North intensified cooperation with the U. S. in reverse to conflict against the South. How can such a distortion of North Korea's policy be coherent? An examination of the article shows that South Korea's policy was reversed to a hard-line in terms of “legitimacy” of state, subsequently the North's policy also returned to conflictive and exclusive one. And here also balance of power did not necessarily affect the North's policy into cooperation as well as above-observation. Rather, above-mentioned subjective element produced the North's exclusive behavior against the South, which was regarded, according to a North Korean peculiar view, as “treacherous” or “a puppet of the American Imperialism”.Thirdly, there have been talks and agreements between North and South Korea, such as the North-South Joint Statement in July 1972, mutual visit of divided families in the mid 1980's, the basic Agreements between the South and the North in December 1991, and the North-South Summit Meeting in June 2000. A comparative analysis indicates the following: North Korea's policy and behavior in 1970's and the mid-1980's could not be seen cooperative in spite of some talks and agreements, because there had been prevailing view of “legitimacy” of state and “liberation of The South” with North Korea. After the Cold War, it was verified that North Korea's behavior and policy changed with the South's policy and their domestic politics, and more than anything-else, the North' cooperation with the South was conditioned under whether of appeasing “legitimacy” of state.

著者

金治 有彦 中川 雅人 前原 一之 前原 秀紀 大石 央代 山田 治基

出版者

THE CENTRAL JAPAN ASSOCIATION OF ORTHOPAEDIC SURGERY AND TRAUMATOLOGY

雑誌

中部日本整形外科災害外科学会雑誌 (ISSN:00089443)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.1383-1384, 2012

著者

濱 翔平 平井 諒 高橋 城志 山田 浩貴 尾形 哲也 菅野 重樹 金 天海

雑誌

第78回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, pp.367-368, 2016-03-10

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力学系学習木により効率的な動作学習法を確立することを目的として,力学系学習木の持つ階層性を活用した入力ベクトル決定法を提案する.実験では,力学系学習木に柔軟ロボットアームの軌道学習をさせる際に,手先座標に対する影響度の大きさを考慮して入力ベクトルを構成することで,影響度を考慮しない学習法よりも高速に学習できることが分かった.

著者

鍋谷 大二郎 宮城 一也 上 若生 橋岡 寛恵 金城 武士 古堅 誠 原永 修作 藤田 次郎

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.246-250, 2017

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<p><b>背景.</b>気管支結石症は,本邦では結核感染による石灰化リンパ節が原因として多かったが,近年は気道分泌物由来の結石症が増加している.今回,繰り返し気管支鏡的除去術を要した分泌物由来の気管支結石症を経験した.<b>症例.</b>51歳女性.結核感染症の既往や石灰化リンパ節はない.高度の側弯症があり,若年時より下気道感染を繰り返していた.38歳時には胸部CTで気管支拡張と気管支内腔の結石を指摘されていた.43歳時に呼吸不全の改善を目的に気管支鏡下に最初の除石術を行った.その後も同様の理由で度々除石術を要し,8年間で計7回の除石術を行った.除石術に関連する合併症は認めなかった.結石の主成分は炭酸カルシウムであった.気道の加湿の改善と排痰方法の変更の後は,2年以上再発を認めていない.<b>結論.</b>側弯症と気管支拡張による持続的な気道クリアランス不良により,分泌物由来の気管支結石を繰り返したと考えられる.気管支内腔に遊離する結石であったため,気管支鏡による除石術は安全で実用的であった.</p>

著者

金井 昌信 青島 縮次郎 杉木 直

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.727-734, 2003-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

14

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公共交通存続のためには自動車から公共交通への交通手段転換を促すことにより, 利用者増加を図ることが必要であるが, 増便や運賃値下げ等のLOSの改善のみでは人々の行動変化を促すためには十分とは言えないことが既存研究で明らかとなっている.本研究はその理由の1つと考えられる, 公共交通非利用者の認知的不協和に着目し, 公共交通としてバスを取り上げ, この認知的不協和がバス利用に対する態度, 及び意識構造に与える影響に関して実証的な仮説を措定し, その有意性を検討した.その結果, バス非利用者のなかでも特に青年層の方が, バスの移動制約に対する不満を強く持っており, そのために今後のバス利用意向が低下していることが明らかとなった.

著者

並川 元気 中条 貴大 寺嶋 峻正 山上 雄平 佐藤 裕一 村田 義行 金子 佳生

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.487-488, 2015-09-04

著者

金子 光延 小田 登 和田 則仁 岡崎 勲

出版者

日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.33-41, 1995-01-20

参考文献数

40

被引用文献数

6

著者

河内 清光 金井 達明 松沢 秀夫 中村 譲 稲田 哲雄 カワチ キヨミツ カナイ タツアキ マツザワ ヒデオ ナカムラ ユズル イナダ テツオ Kawachi Kiyomitsu Kanai Tatsuaki Matsuzawa Hideo Nakamura Yuzuru Inada Tetsuo

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.467-475, 1982-05-25

著者

勝井 邦彰 沖本 智昭 金澤 右

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.127, no.2, pp.155-157, 2015-08-03 (Released:2015-09-01)

参考文献数

7

著者

稲田 哲雄 早川 吉則 丸橋 晃 大原 潔 北川 俊夫 秋貞 雅祥 河内 清光 金井 達明 イナダ テツオ ハヤカワ ヨシノリ マルハシ アキラ オオハラ キヨシ キタガワ トシオ アキサダ マサヨシ カワチ キヨミツ カナイ タツアキ Inada Tetsuo Hayakawa Yoshinori Maruhashi Akira Ohara Kiyoshi Kitagawa Toshio Akisada Masayoshi Kawachi Kiyomitsu Kanai Tatsuaki

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.844-853, 1984-06-25

著者

居城秀明 金岡晃 岡本栄司 金山直樹

雑誌

研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC)

巻号頁・発行日

vol.2013-CSEC-60, no.15, pp.1-8, 2013-03-07

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タッチパネルを搭載したスマートフォンやタブレット型端末といったスマートデバイスで利用される認証方法は,パスワード認証やパターン認証に代表される ”知識認証” が一般的に用いられているが,認証時の背後からの覗き見に弱く端末からの個人情報漏洩リスクが危惧されている.今日,”知識認証” にかわる認証方法として,認証時の覗き見に対して耐性を持つことで知られる ”生体認証” ベースの,個人の手指の行動的特徴を用いる手法が Sae-Bae 等などによって提案されている.しかし,これらの研究ではタッチパネルから得られる手指の情報に関して,取得する座標軌跡の細かさと認証精度,認証時間についての十分な検討がなされておらず,認証システムの実現には議論の余地が残る.本稿では,手指の行動的特徴を取得する際の,タッチパネルからの座標取得頻度に着目した.各個人を識別する際の最適な座標取得頻度について認証時間・認証精度とのトレードオフを考慮し高速かつ高精度な認証を目指す.

著者

金沢 敬

出版者

日本地図学会

雑誌

地図 (ISSN:00094897)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.1-7, 1966-09-30 (Released:2011-07-19)

著者

加藤 直子 国分 一郎 金子 史男 大河原 章 目黒 高志

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.794-800, 1987-10-01 (Released:2012-03-10)

参考文献数

9

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Disseminated DLEとして発症し, SLEへの移行を示し急性膵炎を併発した1例を報告した。患者は41才女子, プレドニソロン60mg投与で加療中, 心窩部痛後, 急激な左腹部痛が出現した。検査上, 血清および尿アミラーゼの上昇がみられ, 腹部エコーおよびCTにより膵臓の腫大と腹腔内の浸出液を認めたことから急性膵炎と診断した。ただちに膵床ドレナージ術を施行したが回復せず死亡した。剖検所見から急性出血性膵炎, 急性多発性胃潰瘍, 肺アスペルギルス症, 肝細胞変性などが確認された。

著者

山本 哲彦 吐合 隆拡 中園 邦彦 金城 寛 玉城 史朗

出版者

日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.62, no.601, pp.108-113, 1996-09-25

参考文献数

6

被引用文献数

2

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Genetic algorithms (GAs) with rough evaluations can prompt the evolution of neural networks that are able to control unstable dynamic systems. The proposed control method exploits the advantage of GAs that time-varying evaluations can be easily incorporated. First an easy evaluation in GAs induces the appearance of neural networks with controllability. Second, an evaluation of settling time prompts the evolution of neural networks that show high performance. The method is applied to the stable control of a bicycle. Neurocontrol of the steering at direction change causes reverse response like that of a human cyclist.

著者

佐川 暢俊 金野千里 梅谷 征雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.36-45, 1989-01-15

被引用文献数

15

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スーパコンピュータによる大規模な数値シミュレーションの要求が高まっているが そのソフトウェア環境は必ずしも満足すべきものではない.著者らはプログラム生産性の大幅な向上とスーパコンピュータの有効利用とをねらいとしてDEQSOL(Differential EQuation SOlver Language)の開発を進めている.DEQSOLは 問題仕様書レベルの記述からFORTRANによる数値シミュレーションプログラムの自動生成を行う問題向き高水準言語である.入力となるDEQSOL言語はシミュレーション対象を簡潔に表現するとともに解法アルゴリズムを柔軟に表現できるように設計されている.すなわち 空間メッシュの生成 境界条件の取り込みを自動的に行うのみならず 繰り返し 条件分岐と微分演算子を含む計算式を組み合わせて広範囲の解法スキームを構築することができる.連立偏微分方程式の一括離散化 Body Fit用プリプロせッサの装備などの拡張を加え さらなる適用範囲の拡大を図りつつある.一方生成されるFORTRANコードはスーパコンピュータを意識したものであり ループ長の拡大 コンフリクトの少ないデータ構造の採用などの配慮がなされている.その結果 各種の問題に対して記述効率(記述行数比)でFORTRANの10倍以上 ベクトル化率で90%以上のコードの生成を可能としている.