著者

三田村 純 藤田 素弘 鈴木 弘司 鏡味 志津枝

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.997-1007, 2008

被引用文献数

1

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本研究では、名古屋市域へ公共交通機関を利用して通勤する市民が多く、2000年の東海豪雨で被害の大きかった東海市・大府市を対象として、当日の豪雨下の帰宅行動を、徒歩・公共交通機関利用者を中心にアンケート調査を実施し、このデータに基づいて帰宅状況を分析した。本研究の結果から、徒歩・公共交通機関利用者の多くが、鉄道等の運休に伴う宿泊地の変更や徒歩での帰宅を余儀なくされ、困難な帰宅行動を経験したことが明らかになった。また、困難な帰宅行動を経験した人ほど、集中豪雨に対する心掛けや情報提供サービスに対する関心が高いことが分かった。将来豪雨時に自宅へ帰るか、帰らず他に宿泊するかの、徒歩公共交通・帰宅行動選択モデルを構築したところ、本研究においては、移動距離、地下鉄乗車時間、集中豪雨の重要情報入手タイミングなどの変数が無理な帰宅をしない変数として重要であることが分かった。これらの徒歩公共交通利用者の帰宅行動特性を周知した上で、適格な情報を帰宅時間帯よりも早く流すことができれば、減災対策として有効であろうと思われる。

著者

鈴木 弘治 山川 龍雄

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1692, pp.96-99, 2013-05-27

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答 前回の消費増税時のデータを念頭に置いた最悪のシナリオです。増税分を値上げで転嫁できないという前提で考えました。こうした事態も想定しつつ、リスクを回避することが目的です。

著者

鈴木弘恭 述

出版者

青木活版所

巻号頁・発行日

1883

著者

鈴木 弘 若林 良二 武藤 憲司 島田 一雄 浅井 紀久夫 山岡 克式 近藤 喜美夫 田中 健二

出版者

東京都立航空工業高等専門学校

雑誌

研究紀要 (ISSN:03871355)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.37-42, 2001-10

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Several experiments on distribution of some events with satellite communications and the Iuterent have been performed in the SEKIREI hall our college. In 2000,two distribution experiments were performed. One "The Advanced Technologial Education Forum 2000" distribution experiment was held on May 26,2000. The other "8th Satellite Design Contest" distribution experiment was held on October 22,2000. In this paper we describe the outline of the systems used these two distribution experiments and the procedure of our experiments. The questionnaire investigation for all the participants was adopted to evaluate our systems. The results of the questionnaire investigation for these two experiments are presented and compared with each other.

著者

鈴木 弘 若林 良二 武藤 憲司 島田 一雄 浅井 紀久夫 杉本 裕二 大澤 範高 近藤 喜美夫 田中 健二

出版者

東京都立航空工業高等専門学校

雑誌

研究紀要 (ISSN:03871355)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.45-50, 2000-09

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We have held several experiments on distribution of some events with satellite communications. We held a distribution experiment of 7th satellite design contest by transportable VSAT terminal on October 17,1999. In this paper we describe the outline of the systems of these distribution experiment and the way we did our experiments. The results of the questionnaire investigation for these experiments are presented and compared with each other.

著者

鈴木弘恭 校

出版者

青山堂

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1894

著者

島田 一雄 若林 良二 鈴木 弘 武藤 憲司 浅井 紀久夫 結城 皖曠 近藤 喜美夫 田中 健二 渡辺 正子 美濃 導彦

出版者

東京都立航空工業高等専門学校

雑誌

研究紀要 (ISSN:03871355)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.47-69, 1998-09

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現在, 国内の大学, 高専等の高等教育機関が教育・研究に利用しているディジタル衛星通信システムは, 自主的に組織されたUnSAT(University's Joint Study Group for Digital Satellite Communications)と文部省が推進しているSCS(Space Collaboration System)の2つに分けられる.本論文では, 平成9年5月と10月に航空高専で開催された「高等技術教育フォーラム'97」と「第5回衛星設計コンテスト最終審査会」をUnSATとSCSの接続により, 終日, 全国の高等教育機関に配信する実験を行った結果をまとめたものである.最初にUnSATとSCSの概要を述べ, 続いてフォーラムの内容, 予備実験と本実験について述べる.さらに, コンテストの内容ならびに配信実験について述べる.次いで, 両実験の参加者へのアンケート調査で得られた主観評価結果を示す.さらに, 1ホップと2ホップの場合の画像劣化の比較を行うために試みたフォーラムの際に得られた画像の客観評価の結果についても言及する.最後に考察を行い, 問題点の分析ならびに解決の指針を示し, 衛星通信の教育利用に対する知見を示す.

著者

斎藤 典男 更科 広実 布村 正夫 幸田 圭史 滝口 伸浩 佐野 隆久 竹中 修 早田 浩明 寺戸 孝之 尾崎 和義 近藤 英介 知久 毅 若月 一雄 鈴木 弘文 安富 淳 小林 信義 菅谷 芳樹 吉村 光太郎 石川 文彦 中島 伸之

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.381-388, 1995 (Released:2009-06-05)

参考文献数

21

被引用文献数

2 1

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初発および再発直腸癌に対する骨盤内臓器全摘術(TPE)の適応と予後について検討した.対象は最近の13年間に施工した初発TPE22例と局所再発TPE14例の計36例である,36例中15例(初発6,再発9)に術前照射(30~40Gy)を行った.再発TPEでは初発例に比べ手術侵襲(手術時間,出血量)が大きく術後合併症の頻度も高く,術前照射群で同様の傾向を示した.5年生存率は初発TPE例で55.2%を示し,n0~n1群は良好であった.再発TPEの5年生存率は48.6%であるが,無再発5年生存率は31.1%と低値を示した.再発TPEでの長期生存例は,術前照射群に認められた.再発および再々発型式は,血行性転移が主であった.初発例のTPEは安全であり,遠隔転移の有無に関係なく局所制御の意味で従来の適応を拡大してよいと考えられた.再発例に対するTPEでは,厳重な症例選択により,生命予後の延長と良好なQOLの得られる症例も認められた.

著者

岩崎 保道 鈴木 弘道

出版者

関西大学教育開発支援センター

雑誌

関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.93-101, 2017-03-01

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本稿は、大学におけるIR組織の状況について取りまとめるものである。その検討方法として、IRの呼称を付けた組織を設置する大学に対するアンケート調査を実施し、その状況を分析する。その結果、我が国におけるIR組織の現状について、どのような形態により、その機能を果たそうとしているのか明らかにする。

著者

鈴木 弘司 藤田 素弘

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集

巻号頁・発行日

vol.42, 2007

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本研究では,改正道路交通法施行前後において駐車違反取締り重点地域・重点地域外の住民を対象としたアンケート調査を実施し,法改正により路上駐車に対する意識および行動がどのように変化したかを把握した.その結果,改正道交法は,高齢者や重点取締り地域の住民に高く評価されている一方で,短時間の路上駐車をするものや都心部への移動が業務目的であるものは,本法に対する評価が低いことが明らかとなった.交通行動の変化については,法改正に対する評価が低いものは交通行動を変化させず,都心部にあまりいかないものは自動車利用を控え,公共交通などへの手段変更を行うことが示された.さらに普段の路上駐車時間が短いもの,都心部移動目的が業務であるものは時間貸し駐車場を探す傾向にあり,駐車取締りを常に意識するものは慎重に路上駐車スペースを探すようになるなど,法改正前後の交通行動の変化とその要因が明らかとなった.さらに,利用者の評価および自宅周辺での路上駐車実態から,駐車違反取締り重点地域や時間帯の設定について更なる検討が必要であることがわかった.

著者

長谷川 正義 鈴木 弘茂 藤村 理人 宇賀 丈雄 宮園 昭八郎 小川 豊

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.14, no.11, pp.619-639, 1972-11-30 (Released:2009-04-21)

著者

鈴木 弘道

出版者

駒澤大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2017

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【研究目的】2016年度、岩崎保道氏(高知大学)と共同で、IR組織の活動状況や成果等を問うアンケート調査を実施し、「どのような要素が、教育・研究・社会貢献・経営それぞれに対する貢献度向上に寄与し得るのか」を、私立大学の調査結果(79/116大学、回答率68.1%)から分析したところ、一部の業務や実態が複合的に影響を与えていることが明らかとなった。ただし、同調査では、「IR」の名称を冠する組織のみを対象にしていたため、IRを取り巻く環境の全容解明にまで至らなかったことが課題として残された。そこで、本研究では、(1)IR組織の貢献に繋がる規定要因を明らかにすること、(2)各大学のIR組織の整備に寄与すること、(3)大学職員の立場から実践的研究を行うこと、以上3つの目的を掲げ、IR名称の有無に関わらず、調査対象を全国の国公私立大学に拡大したアンケート調査の実施、及び分析を行った。【研究方法】全国の国公私立779大学のIR組織・部門等を対象に文書で依頼を行い、Web(Googleフォーム)回答方式によるアンケート調査を実施した。【研究成果】今回の調査では、257大学(回答率33.0%)から回答を得ることができた。その結果、①規模や地域によって、IR活動の実施状況に差がある点、②設置形態(国公私立)によって、貢献領域(教育・研究・社会貢献・経営)のみならず、IRの名称を関する組織の設置状況や、業務の取り組み状況が異なる傾向を示す点、などが明らかになった。さらに、本研究の柱となる貢献度の規定要因に目を向けると、IR活動としての“執行部への情報提供”“教員の研究状況に係る分析”“自己点検・評価におけるデータ活用”などの取り組みが、複数の貢献領域に渡って寄与し得る傾向が認められた。他方、IR組織が貢献するためには活動状況のみならず、本調査の項目に含まない、担当者個人のスキル向上なども重要であることから、他の研究者と連携しながら本研究をさらに掘り下げていきたい。

著者

長田 孝司 鈴木 弘誉 山田 重行 山村 恵子

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 = An official journal of the Japan Primary Care Association (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.400-407, 2010-12-15

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【目的】<br>平成21 (2009) 年6月1日より改正薬事法が施行され, 薬剤師は第1類医薬品を購入する顧客に対して安全かつ適正な使用ができるよう情報提供を行うことが義務付けられた. 第1類医薬品に関する適切な情報を提供するために顧客の健康ニーズをアンケート調査した. <br>【方法】<br>愛知県, 岐阜県, 三重県のドラッグスギヤマにおいて第1類医薬品を購入した顧客を対象とし, 薬剤師が購入した第1類医薬品に関する情報提供を行った後, アンケート用紙を配布した. 記入したアンケート用紙は, 郵便にて直接, 当研究室で回収した. <br>【結果】<br>第1類医薬品の顧客のうち66.4%が購入を繰り返し, 77.6%が「満足」と回答した. また, 90%以上の顧客は, 購入時の薬剤師の説明について「分かりやすい」と感じているが, 64.2%の顧客が薬剤師の説明がないと買えないのは不便と思っていることも明らかとなった. そして, 今回アンケートに回答した顧客の6.0%に一般用医薬品使用後に調子が悪くなった経験があった. <br>【結論】<br>添付文書を読まない顧客に対する薬剤師の説明や相談を丁寧でわかりやすいものにすることで, 第1類医薬品購入時の利便性意識を向上し, 安全で有効なセルフメディケーションの推進を加速すると考えられた.

著者

小林 達明 高橋 輝昌 保高 徹生 近藤 昭彦 鈴木 弘行

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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福島第一原発事故による放射性Cs汚染に対する除染作業による里山森林生態系の反応を3年間継続測定した。137Csの初期沈着量は500kBq/m2だった。137Csの林冠から林床への供給は、2013年7kBq/m2だったのが2014年4.4kBq/m2に減少したが、2015年には4.7 kBq/m2に増加した。これは137Cs動態が平衡状態に移行しつつあることを示す。林床の137Cs蓄積量は有機物層除去で79%、リター除去で43%減少した。林冠から林床への137Cs供給はそれぞれ38%と33%減少した。処理効果は見られたが、有機物層下層の除去は可給態Csの減少にあまり貢献しなかったと考えられる。

著者

山田 嘉昭 佐伯 邦男 石原 康正 加藤 健三 春日 保男 河合 望 工藤 英明 小林 勝 佐賀 二郎 佐田 登志夫 神馬 敬 鈴木 弘 清野 次郎 高橋 浩 中島 浩衛 田中 英八郎 中村 虔一 平野 担 宮川 松男 柳本 左門 山田 嘉昭 佐伯 邦男 橋本 宥司

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.73, no.614, pp.447-450, 1970-03-05

著者

坂本 淳 藤田 素弘 鈴木 弘司 三田村 純

出版者

Geographic Information Systems Association

雑誌

GIS-理論と応用 (ISSN:13405381)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.9-19, 2006

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Natural disaster might cause traffic congestion, changing traffic network. In this paper, we propose the way of developing the road condition analysis, animated traffic simulations of GIS and apply to the traffic situation under the Tokai downpour by using travel survey and tachometer of the drivers who had been driving under the disaster, from 9.11 to 9.12, 2000. As a result, it was revealed that many drivers who had driven at that time had involved chronic traffic jam and it took many hours to reach to destination.

著者

坂本 淳 藤田 素弘 鈴木 弘司 三田村 純

出版者

一般社団法人 地理情報システム学会

雑誌

GIS : 理論と応用 = Theory and applications of GIS (ISSN:13405381)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.9-19, 2006-06-30

参考文献数

9

被引用文献数

1

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Natural disaster might cause traffic congestion, changing traffic network. In this paper, we propose the way of developing the road condition analysis, animated traffic simulations of GIS and apply to the traffic situation under the Tokai downpour by using travel survey and tachometer of the drivers who had been driving under the disaster, from 9.11 to 9.12, 2000. As a result, it was revealed that many drivers who had driven at that time had involved chronic traffic jam and it took many hours to reach to destination.

著者

鈴木 弘道

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.4, pp.p1-10, 1975-12

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従来、御伽草子、「鉢かづき」 における変装の趣向や物語の原拠につき、詳細な考察を試みた研究はあまり見られないので、ここに、私はかなり大胆な試論を展開してみようと思う。

著者

鈴木 弘孝 加藤 真司 藤田 茂

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.78, no.5, pp.505-510, 2015 (Released:2015-12-22)

参考文献数

16

被引用文献数

1 2

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The purpose of this study is to evaluate the difference of the thermal environment at the outdoor balcony, such as mansions and so on, with or without the green curtain, which could be expected to come into wide as a measure of the heat island phenomenon in the near future. The actual experiment was carried out for the two classrooms almost as same as the direction, floor and area, and we analyzed measurement data, selecting three days of “Manatsubi” in August. As a result, the velocity of the wind reduced 40% behind the green curtain, compared with in front of it, and both values collated strongly. The value of MRT also was reduced about 30℃ (40 %) with green curtain, compared with no curtain. The value of WBGT reduced 0.7~1.3℃ at the peak in the daytime with green curtain, compared with no curtain, but the former showed tendency to be 0.7~0.8℃ more over than the later from midnight to early morning. It was suggested that using the thermal indices of MRT and WBGT, we could evaluate the improving effect of the outdoor thermal environment behind the green curtain.

著者

加藤 直人 鈴木 弘治 田中 淳一 利野 靖 今田 敏夫 天野 富薫 高梨 吉則

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.33, no.8, pp.1525-1528, 2000 (Released:2011-06-08)

参考文献数

21

被引用文献数

5 9

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症例は48歳の男性. 発熱, 腹痛を主訴に来院, 腹部全体に反跳痛, 筋性防御が認められ, 汎発性腹膜炎の診断にて開腹した. 手術所見では漿液性腹水少量, 小腸間膜の肥厚, 発赤を認めるのみであった. 腸間膜脂肪織炎を疑い一部生検を施行し, 閉腹した. 術後39℃の発熱が8日目まで持続したが, γ-globulin投与したところ平熱化し, 炎症は鎮静化した. 病理組織所見では, 変性脂肪細胞, 炎症細胞浸潤, 微小膿瘍が認められ, 脂肪織炎と診断した. 腹水細菌培養は陰性であった.腸間膜脂肪織炎は原因不明の比較的稀な疾患であり, その臨床像は多彩なため診断は困難で確立した治療法はない. 今回, 我々はγ-globulin投与が奏効したと思われる1例を経験したので文献的考察を加え報告する.