著者
Joshua S. Haggard Jennifer B. Haggard Paul A. Oakley Deed E. Harrison
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)
巻号頁・発行日
vol.29, no.11, pp.2062-2067, 2017 (Released:2017-11-22)
参考文献数
38
被引用文献数
10

[Purpose] To present a case demonstrating the reduction of progressive thoracolumbar scoliosis by incorporating Chiropractic BioPhysics® (CBP®) technique’s mirror image® exercises, traction and blocking procedures based on the ‘non-commutative properties of finite rotation angles under addition’ engineering law. [Subject and Methods] A 15-year-old female presented with a right thoracolumbar scoliosis having a Cobb angle from T5–L3 of 27° and suffering from headaches and lower back pains. Her curve had progressed over the last two years despite being under traditional chiropractic care. [Results] The patient was treated using CBP structural rehabilitation protocols incorporating mirror image traction, home blocking, corrective exercises and spinal manipulation. The patient was treated 24 times (including 45 home self-treatment blocking sessions) over the course of 15-weeks. Her thoracolumbar curve reduced from 27° to 8° and her headache and low back pain disability improved significantly. [Conclusion] CBP mirror image exercises and traction are consistent with other successful non-surgical approaches and show promise in treating adolescent idiopathic scoliosis.
著者
KIRAKOSYAN Zara SAAKIAN David B. HU Chin-Kun
出版者
The Physical Society of Japan
雑誌
J Phys Soc Jpn (ISSN:00319015)
巻号頁・発行日
vol.81, no.11, pp.114801-114801-4, 2012-11-15
被引用文献数
8

We consider the Eigen model with non-Poisson distribution of mutation number. We apply the Hamilton--Jacobi equation method to solve the model and calculate the mean fitness. We find that the error threshold depends on the correlation, and the suggested mechanism may give a simple solution to the error catastrophe paradox in the origin of life.
著者
アーターン W. 小池 正之 瀧川 具弘 余田 章 長谷川 英夫 バハラヨーディン B.
出版者
The Japanese Society of Agricultural Machinery and Food Engineers
雑誌
農業機械學會誌 (ISSN:02852543)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.130-137, 2001-05-01
参考文献数
14
被引用文献数
3

市販のディーゼル機関搭載トラクタを改造して電気トラクタを試作し, そのエネルギー消費量とけん引性能について実験的解析を行った。供試した密閉式鉛蓄電池の容量を7.2kW・hとしたとき, エネルギー消費量と一回充電走行可能距離はそれぞれ0.60kW・h/kmと8.35kmであった。その結果に基づいて, 実用化に向けた一回充電走行可能距離の改善策について検討した。けん引性能は, アスファルト路面において滑り率14%で5.76kN, 堅硬地において滑り率22%で3.89kNとなり, 実用性に耐えうる性能を発揮するものと推察できた。総合エネルギー伝達効率についても, 予測値に近い水準値を示すことが分かった。
著者
谷口 智雅 濱田 浩美 Bhanu B.Kandel 岡安 聡史
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2013, 2013

高濃度のヒ素が検出されるテライ低地のナワルパラシ郡パラシの東西約6km、南北約10kmの地域において、地下水の動態とその利用の実態を把握するために、地下水調査を実施している。この地域における生活用水の水源の多くは地下水に依存しており、各家庭で掘られた井戸や共同井戸から地下水が汲み上げられている。井戸は伝統的な開放井戸と15年ほど前から掘削の始まった打ち込み井戸に分類されるが、その多くは打ち込み井戸が中心で、開放井戸の数や分布は限られている。本発表では、対象地域におる開放井戸について報告する。 調査地域内の25の集落を対象に地下水調査を実施し、各集落において開放井戸、掘り抜き井戸1か所を原則とし調査を行っている。その過程の中で聞き取り調査により集落内の開放井戸の有無について調査を行った。調査は2012年3月2日~6日、8月19~23日に実施した。観測項目として、現地において井戸の形状・大きさ・地下水位・ヒ素濃度・水温・pH・EC・ORP・DO等を測定した。その結果、開放井戸のある集落は未使用と見られる4つを含む15集落で、Mahuwa(地点8)については集落内に2つの開放井戸が存在していた。聞き取りによる井戸の作成年は150~200年前と回答した井戸が11箇所と非常に古くから設置されている。井戸の形状はAtharahati(地点2)の正方形、Khokharpurwa(地点4)の五角形を除き、円形である。また、Goini(地点26)の井戸は井戸自体が円形だが、前方後円噴のような型どりになっている。2012年3月の観測結果に基づく井戸概観において、井戸枠高は0.00~0.95mで、地盤高と同じ高さを除く、井戸枠の高さの平均は0.43mである。井戸底までの深さは、Mahuwa(地点8)の9.3mが一番深く、一番浅いのは井戸枠も崩れて未使用井戸であるPipara(地点9)の2.55m、使用されている井戸の中ではGoini(地点26)の3.40mであった。井戸底までの深さの平均は6.02mである。 2012年3月における地下水面までの深さは2.15~6.55m、湛水深は0.4~4.35mであった。8月の地下水面までの深さは0.94~4.73m、湛水深は1.61~4.22mであり、3月の乾季における湛水深が小さくなっている。地下水面は、乾季(3月)より雨季(8月)の方が低く、湛水深でSarawal(地点21)の4.9m差が最大、最小でManari(地点27)の0.69m、平均は1.76mであった。浅層地下水の流動形態は、地下水等高線図として示すことが有効であるが、地下水面計測および対象地域の地形や地質構造の把握が不十分なため、今回は示すに至っていない。
著者
アンブライト マーク・S コーティス ロバート・B ボス ベティ
出版者
日本犯罪社会学会
雑誌
犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.36-57, 2002-10-26 (Released:2017-03-30)

世界の多くの部分で刑事司法は21世紀に入り, 多くの未解決の問題に直面している.応報と厳罰の要求が続き, 犯罪者の社会復帰と再犯の防止の重要性の認識が後退し, 刑罰の基本目的に関する明確な理念が失われている.刑罰の目的は, 社会復帰と犯罪者の行動の変容なのだろうか. 一般予防・威嚇が目的なのだろうか.それとも単純な無能化,一定期間社会生活から引き離すことが目的なのだろうか.種々の目的が唱えられるが,裁判所が達成しようとするものについての混乱の拡大に寄与するだけである. 犯罪の被害者は,司法過程に参加する場がない. 司法制度が存在するのは, まさに個別市民が犯罪によって侵害されたからに他ならないのに, これはどうしたことであろうか.犯罪の被害者は現在の司法システムによって, ますます欲求不満に陥り,疎外されている.犯罪は「国家」に対するものと捉えられ, 国家の関心は正義の実現にある. 個々の犯罪被害者は司法のわきに取り残され,殆ど何の影響も与えることができない.犯罪被害者は二度被害に遭っていると感じることが多い.最初は犯罪によって,2 回目は刑事司法制度によって.刑事司法制度が直面するもうひとつの問題は, ますます厳しさを増す刑罰が犯罪行動を変容させるのに失敗しているということである.最後に, 矯正と拘禁にかかる費用の急増が,多くの立法者や政策立案者に,拘禁に寄りかかった現在の応報的司法制度を再 考させているが, 犯罪被害者のニーズは無視されたままである. 犯罪や刑罰をめぐる公の議論は, しばしば, 過去の保守かリベラルかをめぐって,政治主導で行われるが,犯罪と司法に関する思想の,現在の顕著な発展は, 修復的司法への国際的な興味の進展である.修復的司法は, 犯罪と被害の理解と対応についての根本的に異なった枠組みを提供する.修復的司法は犯罪被害者とコミュニティ・メンバーの役割を引き上げること, 被害者に対する直接の責任を犯罪者に自覚させること,被害者の精神的・物質的損害を回復すること, 対話と交渉の機会を提供すること, および,可能な限りの問題解決の重要性を強調する.それこそが, 大きな意味での社会の安全を保障し,全関与者の紛争を解決するのである. 現在の司法制度の多くが犯罪者に焦点を当てたものであるのに対して, 修復的司法は3 つのクライエント・グループをもっている.犯罪被害者,加害者,コミュニティ・メンバーである.修復的司法は,比較的明確な価値観と原則と実務指針をもった国際運動的性格を強めているが, 現在の少年司法や刑事司法に完全に代位する新しいパラダイムとしてではない.多くの旧式な原則に依拠してはいるが,相対的に新しい実務理論として, この運動の現在の発展と影響を検証することは重要である.修復的司法は,犯罪被害者とコミュニティの積極的な関与を得る点において, まったく新しい犯罪への対応策を代表するものである. 修復的司法は, 民主主義社会において犯罪に関係するこれらすべての者の関心を結合する点で, 過去の伝統的なリベラルと保守の立場を超えるものである. 被害者加害者調停(VOM )は, 主として財産犯罪の被害者に, 加害者と会う機会を提供し,安全で組織だった場の設定をして, 犯罪者に, 被害者に対して直接に責任を取らせることを目標として行われる.調停と呼ばれるものの多くが「解決志向」であるのに対して, 被害者加害者調停は「対話志向」である. 修復的司法については多くの調査研究が行われてきた.それらによって示された結果をいくつかの項目について以下に紹介する. クライアントの満足度については, 被害者, 加害者ともに高い.特に少年事件の被害者について高い満足度が見られる.修復的司法が, 真に希望した者についてのみ行われるということとも関連しているであろう. 公正さについて, 被害者, 加害者ともに, 手続も結果も公正であったと感じている者が多い. これは, VOM が, 刑事司法のオプションとして行われることによるところも大きい. 賠償は,二次的な重要性しかもたない(第一次的に重要なのは,直接対面での対話である) が, VOM を経たケースのほうが履行率が高いことを,多くの調査研究が明らかに している. VOM プログラムの多くは少年犯罪者に, ディバージョンの有効な手段としての可能性をもつが,一方でネット・ワイドニングになるという見かたもある. これに関する研究は多くはなく, 結論もさまざまである. 再犯率は, 成果を測定する最も一般的な方法なので,多くの研究例がある.そして, うまく計画された調査研究例のすべてにおいて, 伝統的な方法に比べて, 再犯率を下げていると報告されている. 1 件あたりの費用は, VOM によって引き下げることができる. 性犯罪や暴力犯罪はVOM の対象からはずされる例も多いが, 近年では次第に重い暴力的犯罪にもVOM が行われるようになりつつある. 今日VOM は17 力国1400 以上のプログラムが行われており, 最も期待される司法改革運動になっている.
著者
アンブライト マーク・S コーティス ロバート・B ボス ベティ
出版者
日本犯罪社会学会
雑誌
犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.36-57, 2002

世界の多くの部分で刑事司法は21世紀に入り, 多くの未解決の問題に直面している.応報と厳罰の要求が続き, 犯罪者の社会復帰と再犯の防止の重要性の認識が後退し, 刑罰の基本目的に関する明確な理念が失われている.刑罰の目的は, 社会復帰と犯罪者の行動の変容なのだろうか. 一般予防・威嚇が目的なのだろうか.それとも単純な無能化,一定期間社会生活から引き離すことが目的なのだろうか.種々の目的が唱えられるが,裁判所が達成しようとするものについての混乱の拡大に寄与するだけである. 犯罪の被害者は,司法過程に参加する場がない. 司法制度が存在するのは, まさに個別市民が犯罪によって侵害されたからに他ならないのに, これはどうしたことであろうか.犯罪の被害者は現在の司法システムによって, ますます欲求不満に陥り,疎外されている.犯罪は「国家」に対するものと捉えられ, 国家の関心は正義の実現にある. 個々の犯罪被害者は司法のわきに取り残され,殆ど何の影響も与えることができない.犯罪被害者は二度被害に遭っていると感じることが多い.最初は犯罪によって,2 回目は刑事司法制度によって.刑事司法制度が直面するもうひとつの問題は, ますます厳しさを増す刑罰が犯罪行動を変容させるのに失敗しているということである.最後に, 矯正と拘禁にかかる費用の急増が,多くの立法者や政策立案者に,拘禁に寄りかかった現在の応報的司法制度を再考させているが, 犯罪被害者のニーズは無視されたままである. 犯罪や刑罰をめぐる公の議論は, しばしば, 過去の保守かリベラルかをめぐって,政治主導で行われるが,犯罪と司法に関する思想の,現在の顕著な発展は, 修復的司法への国際的な興味の進展である.修復的司法は, 犯罪と被害の理解と対応についての根本的に異なった枠組みを提供する.修復的司法は犯罪被害者とコミュニティ・メンバーの役割を引き上げること, 被害者に対する直接の責任を犯罪者に自覚させること,被害者の精神的・物質的損害を回復すること, 対話と交渉の機会を提供すること, および,可能な限りの問題解決の重要性を強調する.それこそが, 大きな意味での社会の安全を保障し,全関与者の紛争を解決するのである. 現在の司法制度の多くが犯罪者に焦点を当てたものであるのに対して, 修復的司法は3 つのクライエント・グループをもっている.犯罪被害者,加害者,コミュニティ・メンバーである.修復的司法は,比較的明確な価値観と原則と実務指針をもった国際運動的性格を強めているが, 現在の少年司法や刑事司法に完全に代位する新しいパラダイムとしてではない.多くの旧式な原則に依拠してはいるが,相対的に新しい実務理論として, この運動の現在の発展と影響を検証することは重要である.修復的司法は,犯罪被害者とコミュニティの積極的な関与を得る点において, まったく新しい犯罪への対応策を代表するものである. 修復的司法は, 民主主義社会において犯罪に関係するこれらすべての者の関心を結合する点で, 過去の伝統的なリベラルと保守の立場を超えるものである. 被害者加害者調停(VOM )は, 主として財産犯罪の被害者に, 加害者と会う機会を提供し,安全で組織だった場の設定をして, 犯罪者に, 被害者に対して直接に責任を取らせることを目標として行われる.調停と呼ばれるものの多くが「解決志向」であるのに対して, 被害者加害者調停は「対話志向」である. 修復的司法については多くの調査研究が行われてきた.それらによって示された結果をいくつかの項目について以下に紹介する. クライアントの満足度については, 被害者, 加害者ともに高い.特に少年事件の被害者について高い満足度が見られる.修復的司法が, 真に希望した者についてのみ行われるということとも関連しているであろう. 公正さについて, 被害者, 加害者ともに, 手続も結果も公正であったと感じている者が多い. これは, VOM が, 刑事司法のオプションとして行われることによるところも大きい. 賠償は,二次的な重要性しかもたない(第一次的に重要なのは,直接対面での対話である) が, VOM を経たケースのほうが履行率が高いことを,多くの調査研究が明らかにしている. VOM プログラムの多くは少年犯罪者に, ディバージョンの有効な手段としての可能性をもつが,一方でネット・ワイドニングになるという見かたもある. これに関する研究は多くはなく, 結論もさまざまである. 再犯率は, 成果を測定する最も一般的な方法なので,多くの研究例がある.そして, うまく計画された調査研究例のすべてにおいて, 伝統的な方法に比べて, 再犯率を下げていると報告されている. 1 件あたりの費用は, VOM によって引き下げることができる. 性犯罪や暴力犯罪はVOM の対象からはずされる例も多いが, 近年では次第に重い暴力的犯罪にもVOM が行われるようになりつつある. 今日VOM は17 力国1400 以上のプログラムが行われており, 最も期待される司法改革運動になっている.
著者
Christin Rakers Daniel Reker J.B. Brown
出版者
日本化学会 情報化学部会
雑誌
Journal of Computer Aided Chemistry (ISSN:13458647)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.124-142, 2017 (Released:2017-08-01)
参考文献数
72
被引用文献数
14

The identification of new compound-protein interactions has long been the fundamental quest in the field of medicinal chemistry. With increasing amounts of biochemical data, advanced machine learning techniques such as active learning have been proven to be beneficial for building high-performance prediction models upon subsets of such complex data. In a recently published paper, chemogenomic active learning had been applied to the interaction spaces of kinases and G protein-coupled receptors featuring over 150,000 compound-protein interactions. Prediction models were actively trained based on random forest classification using 500 decision trees per experiment. In a new direction for chemogenomic active learning, we address the question of how forest size influences model evolution and performance. In addition to the original chemogenomic active learning findings that highly predictive models could be constructed from a small fraction of the available data, we find here that that model complexity as viewed by forest size can be reduced to one-fourth or one-fifth of the previously investigated forest size while still maintaining reliable prediction performance. Thus, chemogenomic active learning can yield predictive models with reduced complexity based on only a fraction of the data available for model construction.
著者
樋口 富彦 PONNAPPA B.C KRAAYENHOF R DEVENISH R.J NAGLEY Phill 寺田 弘 PONNAPPA Biddanda C
出版者
徳島大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1995

本プロジェクトでは,主として下記の2つの方向の研究成果を得た.1.異方性阻害剤のリピド平面二重膜における電気生理学的解析研究代表者らが発見した異方性阻害剤のリピド平面二重膜における電気生理学的解析を行い,以下の重要な事実を明らかにした.1)TPP^+よりも阻害活性の高い(4〜5倍)triphenyltetrazolium(TPT^+)ではほとんど膜電流を発生しなかった。また、TPP^+により発生した膜電流は、TTC^+の添加により逆に減少した.これらの結果は,異方性阻害剤によるリピド平面二重膜における膜電流産生と異方性阻害剤のエネルギー変換阻害能との間には相関性がないことを示している.2)TPT^+の膜透過性がTPP^+に比べて低いということは、current-clamp法を用いた膜電位変化によっても明らかにされた。TPP^+存在下にTPT^+を加えることによる膜電位の変化からGoldman-Hodgkin-Katz式に基づき計算したそれらの透過比(P_<TTC>/P_<TPP>)は、約0.3であった。これらのことは、異方性阻害剤の阻害活性がその膜透過性とは相関しないことを示している。3)TPP^+による膜透過電流の産生には、数秒のlag timeが存在した。TPP^+による阻害反応にlag timeが存在しないので、TPP^+の膜透過はその阻害作用とは無関係と考えられる。これらの発見は,エネルギー変換の分子コンデンサー仮説を強く支持している.2.ラットH^+-ATP合成酵素の活性制御システムの解明高等動物におけるミトコンドリアH^+-ATP合成酵素活性が,Ca^<2+>-依存性の細胞内情報伝達システムによって,″低レベル″から″高レベル″に可逆的にスイッチされ細胞内のエネルギー要求量に応じて制御されていることがラットで明らかにされているが,その分子機作は解明されていなかった.研究代表者らは,1991年ラット肝ミトコンドリアの内膜にATP感受性K^+-チャネルが存在することを発見した[Nature352,244-247(1991)].このチャネルは,ATP濃度が低下すると開き,逆に増大するとCa^<2+>の存在に依存して閉じる.研究代表者らは,このチャネルの特異的阻害剤であるグリベンクラミド等により,ミトコンドリアにおけるATP合成反応が阻害されATPの分解活性が増大することを見出した.これらの結果は,ミトコンドリアに存在するATP感受性K^+-チャネルがCa^<2+>-ポンプと共同して,H^+-ATP合成酵素の活性の制御に関わっていることを強く示唆している.他方,研究代表者らは,ラット肝ミトコンドリアからH^+-ATP合成酵素を精製する方法を開発し,各サブユニットを単離しそれらの一次構造を解明してきた[Biochemistry30,6854(1991);J.Biol.Chem.(1992)267,22658など].驚いたことに,それらのサブユニットの一つであるsubunit eの34〜65残基のアミノ酸配列が,トロポニンTのCa^<2+>依存性トロポミオシン結合部位の共通配列と高いホモロジーがあることが当研究室で明らかになった.従ってこのタンパク質がCa^<2+>情報伝達システムに依存したH^+-ATP合成酵素活性の制御に関わる本体である可能性が示唆されていた.本プロジェクトでは,トロポニンTのCa^<2+>依存性トロポミオシン結合部位の共通配列と高いホモロジーがあるsubunit eの34〜65残基のペプチドを合成し,このペプチドに対する抗体をウサギを用いて作製し,以下の新事実を明らかにした.a)今回作製した抗subunit e抗体を,H^+-ATP合成酵素から単離精製したsubunit e,H^+-ATP合成酵素精製品,SMP(亜ミトコンドリア粒子)をそれぞれ電気泳動して,ウエスタンブロットしたものと反応させたところ,分子量8,000付近に単一のバンドを示した.従ってこの抗体が,subunit eを特異的に認識する抗体であること,また,subunit eがH^+-ATP合成酵素を構成するサブユニットであることが明かとなった.b)今回作製した抗subunit e抗体を用いて,H^+-ATP合成酵素精製標品及びSMPのATPase活性に対する抗体の添加効果を調べたところ,H^+-ATP合成酵素精製標品に大しては何の変化も見られなかったが,驚いたことに,ミトコンドリア内膜が存在するSMPに対して,抗subunit e抗体を添加したとき活性が上昇することが明かとなった.従って,subunit eがH^+-ATP合成酵素活性の制御に関わる本体である可能性が強く示唆されてきた.
著者
Kakitsuba Naoshi Mekjavic Igor B. Katsuura Tetsuo
出版者
日本生理人類学会
雑誌
Journal of physiological anthropology (ISSN:18806791)
巻号頁・発行日
vol.28, no.6, pp.275-281, 2009-11
参考文献数
19
被引用文献数
1 4

For evaluating the effect of body physique, somatotype, and physical constitution on individual variability in the core interthreshold zone (CIZ), data from 22 healthy young Japanese male subjects were examined. The experiment was carried out in a climatic chamber in which air temperature was maintained at 20-24℃. The subjects' body physique and the maximum work load were measured. Somatotype was predicted from the Heath-Carter Somatotype method. In addition, factors reflecting physical constitution, for example, susceptibility to heat and cold, and quality of sleep were obtained by questionnaire. The subjects wore a water-perfused suit which was perfused with water at a temperature of 25℃ and at a rate of 600cc/min, and exercised on an ergometer at 50% of their maximum work rate for 10-15min until their sweating rate increased. They then remained continuously seated without exercise until shivering increased. Rectal temperature (T_<re>) and skin temperatures at four sites were monitored by thermistors, and sweating rate was measured at the forehead with a sweat rate monitor. Oxygen uptake was monitored with a gas analyzer. The results showed individual variability in the CIZ. According to the reciprocal cross-inhibition (RCI) theory, thermoafferent information from peripheral and core sensors is activated by T_<re>, mean skin temperature (T^^-_<sk>), and their changes. Since T^^-_<sk> was relatively unchanged, the data were selected to eliminate the influence of the core cooling rate on the sensor-to-effector pathway before RCI, and the relationship between the CIZ and the various factors was then analyzed. The results revealed that susceptibility to heat showed a good correlation with the CIZ, indicating that individual awareness of heat may change the CIZ due to thermoregulatory behavior.
著者
川西 康之 Sharon J. B. HANLEY 田端 一基 中木 良彦 伊藤 俊弘 吉岡 英治 吉田 貴彦 西條 泰明
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.221-231, 2015 (Released:2015-06-25)
参考文献数
45

目的 妊娠中のヨガ(マタニティ・ヨガ)実践の効果について,近年様々な予防的,治療的効果が研究報告されている。それらをランダム化比較対照試験(RCT)に限って系統的に整理した研究報告は認められていない。本研究の目的は,系統的レビューによって,RCT として報告されているマタニティ・ヨガの効果と,その介入内容,介入方法,実践頻度の実態とを明らかにすることを目的とする。方法 文献検索には,米国立医学図書館の医学文献データベース PubMed を用いた。採用基準として,研究デザインが RCT であり,対象者を妊娠中の女性,介入内容をヨガの実践とする論文を採用した。結果 結果54編が検索され,このうち採用基準に合致した8研究10編を対象とした。健常妊婦を対象とした 4 研究において,その効果を報告した項目は,分娩時の疼痛・快適さ,分娩時間,妊娠中のストレス,不安,抑うつ,妊娠関連ストレス,QOL(生活の質),対人関係の一部であった。うつ状態の妊婦を対象とした 2 研究では,抑うつ,不安,怒り,足の痛み,背部痛などが改善するとの報告と,抑うつ,不安,怒りなどの改善は対照群と同等とするものがあった。肥満や高齢等のハイリスク妊婦を対象とした 1 研究では,妊娠高血圧症候群,妊娠糖尿病,子宮内胎児発育遅延が有意に少なく,ストレスも減少していた。腰痛妊婦を対象とした 1 研究では,腰の痛みの自覚が改善していた。介入内容・介入方法・実践頻度において,介入内容は,抑うつの妊婦を対象とした 2 研究が身体姿勢のみであったのに対し,他の 6 研究では身体姿勢に加え呼吸法と瞑想が行われていた。介入方法は,講習のみのものと,自宅自習を併用するものとがあった。実践頻度は,報告によって様々であった。結論 マタニティ・ヨガにより,妊婦の腰痛が改善する可能性が示唆された。他に精神的症状(ストレス,抑うつ,不安など),身体的症状(分娩時疼痛など),周産期的予後(産科的合併症,分娩時間など)などが改善する可能性も示唆されていたが,今後もさらなる検証が必要と考えられた。介入内容・介入方法・実践頻度は研究により異なっており,対象者の特徴や各評価項目に沿った,効果的な介入内容,介入方法,実践頻度を検討する必要がある。今後も,RCT を中心とした研究報告が行われることが期待される。
著者
K. Legat B. Hofmann-Wellenhof
出版者
The Seismological Society of Japan, Society of Geomagnetism and Earth, Planetary and Space Sciences, The Volcanological Society of Japan , The Geodetic Society of Japan , The Japanese Society for Planetary Sciences
雑誌
Earth, Planets and Space (ISSN:13438832)
巻号頁・発行日
vol.52, no.10, pp.771-776, 2000 (Released:2010-03-09)
参考文献数
15
被引用文献数
1

Satellite-based navigation rapidly evolved into an efficient tool extensively used in a wide variety of civilian applications covering numerous modes of transportation, communication, administration, geodesy, agriculture, and many others. The current systems globally available are the US Global Positioning System (GPS) and the conceptually very similar Russian Global Navigation Satellite System (GLONASS). Considering the worldwide applications, GPS clearly predominates over GLONASS. However, GPS and GLONASS are mainly under military control of single nations and, also critical, do not fulfill certain performance requirements of the civil users, especially in terms of safety-critical applications. Thus, augmentations to the current systems and even completely new systems are under investigation. These are usually summarized under the abbreviation Global Navigation Satellite Systems (GNSSs). The various types of GNSS are described where emphasis is put on the future US and European contributions to the second-generation GNSS, i.e., the modernized GPS and the definition of the new European Galileo system. These two systems may be characterized as “compatible competitors”-thus, one might ask for whom the bell tolls.
著者
Acharya BS Actis M Aghajani T Agnetta G Aguilar J Aharonian F Ajello M Akhperjanian A Alcubierre M Aleksic J Alfaro R Aliu E Allafort AJ Allan D Allekotte I Amato E Anderson J Anguner EO Antonelli LA Antoranz P Aravantinos A Arlen T Armstrong T Arnaldi H Arrabito L Asano K Ashton T Asorey HG Awane Y Baba H Babic A Baby N Bahr J Bais A Baixeras C Bajtlik S Balbo M Balis D Balkowski C Bamba A Bandiera R Barber A Barbier C Barcelo M Barnacka A Barnstedt J de Almeida UB Barrio JA Basili A Basso S Bastieri D Bauer C Baushev A Becerra J Becherini Y Bechtol KC Tjus JB Beckmann V Bednarek W Behera B Belluso M Benbow W Berdugo J Berger K Bernard F Bernardino T Bernlohr K Bhat N Bhattacharyya S Bigongiari C Biland A Billotta S Bird T Birsin E Bissaldi E Biteau J Bitossi M Blake S Bigas OB Blasi P Bobkov A Boccone V Boettcher M Bogacz L Bogart J Bogdan M Boisson C Gargallo JB Bolmont J Bonanno G Bonardi A Bonev T Bonifacio P Bonnoli G Bordas P Borgland A Borkowski J Bose R Botner O Bottani A Bouchet L Bourgeat M Boutonnet C Bouvier A Brau-Nogue S Braun I Bretz T Briggs M Bringmann T Brook P Brun P Brunetti L Buanes T Buckley J Buehler R Bugaev V Bulgarelli A Bulik T Busetto G Buson S Byrum K Cailles M Cameron R Camprecios J Canestrari R Cantu S Capalbi M Caraveo P Carmona E Carosi A Carr J Carton PH Casanova S Casiraghi M Catalano O Cavazzani S Cazaux S Cerruti M Chabanne E Chadwick P Champion C Chen A Chiang J Chiappetti L Chikawa M Chitnis VR Chollet F Chudoba J Cieslar M Cillis A Cohen-Tanugi J Colafrancesco S Colin P Calome J Colonges S Compin M Conconi P Conforti V Connaughton V Conrad J Contreras JL Coppi P Corona P Corti D Cortina J Cossio L Costantini H Cotter G Courty B Couturier S Covino S Crimi G Criswell SJ Croston J Cusumano G Dafonseca M Dale O Daniel M Darling J Davids I Dazzi F De Angelis A De Caprio V De Frondat F Dal Pino EMD de la Calle I De La Vega GA Lopez RD De Lotto B De Luca A Neto JRTD de Naurois M de Oliveira Y Wilhelmi ED de Souza V Decerprit G Decock G Deil C Delagnes E Deleglise G Delgado C Della Volpe D Demange P Depaola G Dettlaff A Di Paola A Di Pierro F Diaz C Dick J Dickherber R Dickinson H Diez-Blanco V Digel S Dimitrov D Disset G Djannati-Atai A Doert M Dohmke M Domainko W Prester DD Donat A Dorner D Doro M Dournaux JL Drake G Dravins D Drury L Dubois F Dubois R Dubus G Dufour C Dumas D Dumm J Durand D Dyks J Dyrda M Ebr J Edy E Egberts K Eger P Einecke S Eleftheriadis C Elles S Emmanoulopoulos D Engelhaupt D Enomoto R Ernenwein JP Errando M Etchegoyen A Evans P Falcone A Fantinel D Farakos K Farnier C Fasola G Favill B Fede E Federici S Fegan S Feinstein F Ferenc D Ferrando P Fesquet M Fiasson A Fillin-Martino E Fink D Finley C Finley JP Fiorini M Curcoll RF Flores H Florin D Focke W Fohr C Fokitis E Font L Fontaine G Fornasa M Forster A Fortson L Fouque N Franckowiak A Fransson C Fraser G Frei R Albuquerque IFM Fresnillo L Fruck C Fujita Y Fukazawa Y Fukui Y Funk S Gabele W Gabici S Gabriele R Gadola A Galante N Gall D Gallant Y Gamez-Garcia J Garcia B Lopez RG Gardiol D Garrido D Garrido L Gascon D Gaug M Gaweda J Gebremedhin L Geffroy N Gerard L Ghedina A Ghigo M Giannakaki E Gianotti F Giarrusso S Giavitto G Giebels B Gika V Giommi P Girard N Giro E Giuliani A Glanzman T Glicenstein JF Godinovic N Golev V Berisso MG Gomez-Ortega J Gonzalez MM Gonzalez A Gonzalez F Munoz AG Gothe KS Gougerot M Graciani R Grandi P Granena F Granot J Grasseau G Gredig R Green A Greenshaw T Gregoire T Grimm O Grube J Grudzinska M Gruev V Grunewald S Grygorczuk J Guarino V Gunji S Gyuk G Hadasch D Hagiwara R Hahn J Hakansson N Hallgren A Heras NH Hara S Hardcastle MJ Harris J Hassan T Hatanaka K Haubold T Haupt A Hayakawa T Hayashida M Heller R Henault F Henri G Hermann G Hermel R Herrero A Hidaka N Hinton J Hoffmann D Hofmann W Hofverberg P Holder J Horns D Horville D Houles J Hrabovsky M Hrupec D Huan H Huber B Huet JM Hughes G Humensky TB Huovelin J Ibarra A Illa JM Impiombato D Incorvaia S Inoue S Inoue Y Ioka K Ismailova E Jablonski C Jacholkowska A Jamrozy M Janiak M Jean P Jeanney C Jimenez JJ Jogler T Johnson T Journet L Juffroy C Jung I Kaaret P Kabuki S Kagaya M Kakuwa J Kalkuhl C Kankanyan R Karastergiou A Karcher K Karczewski M Karkar S Kasperek A Kastana D Katagiri H Kataoka J Katarzynski K Katz U Kawanaka N Kellner-Leidel B Kelly H Kendziorra E Khelifi B Kieda DB Kifune T Kihm T Kishimoto T Kitamoto K Kluzniak W Knapic C Knapp J Knodlseder J Kock F Kocot J Kodani K Kohne JH Kohri K Kokkotas K Kolitzus D Komin N Kominis I Konno Y Koppel H Korohoda P Kosack K Koss G Kossakowski R Kostka P Koul R Kowal G Koyama S Koziol J Krahenbuhl T Krause J Krawzcynski H Krennrich F Krepps A Kretzschmann A Krobot R Krueger P Kubo H Kudryavtsev VA Kushida J Kuznetsov A La Barbera A La Palombara N La Parola V La Rosa G Lacombe K Lamanna G Lande J Languignon D Lapington J Laporte P Lavalley C Le Flour T Le Padellec A Lee SH Lee WH de Oliveira MAL Lelas D Lenain JP Leopold DJ Lerch T Lessio L Lieunard B Lindfors E Liolios A Lipniacka A Lockart H Lohse T Lombardi S Lopatin A Lopez M Lopez-Coto R Lopez-Oramas A Lorca A Lorenz E Lubinski P Lucarelli F Ludecke H Ludwin J Luque-Escamilla PL Lustermann W Luz O Lyard E Maccarone MC Maccarone TJ Madejski GM Madhavan A Mahabir M Maier G Majumdar P Malaguti G Maltezos S Manalaysay A Mancilla A Mandat D Maneva G Mangano A Manigot P Mannheim K Manthos I Maragos N Marcowith A Mariotti M Marisaldi M Markoff S Marszalek A Martens C Marti J Martin JM Martin P Martinez G Martinez F Martinez M Masserot A Mastichiadis A Mathieu A Matsumoto H Mattana F Mattiazzo S Maurin G Maxfield S Maya J Mazin D Mc Comb L McCubbin N McHardy I McKay R Medina C Melioli C Melkumyan D Mereghetti S Mertsch P Meucci M Michalowski J Micolon P Mihailidis A Mineo T Minuti M Mirabal N Mirabel F Miranda JM Mirzoyan R Mizuno T Moal B Moderski R Mognet I Molinari E Molinaro M Montaruli T Monteiro I Moore P Olaizola AM Mordalska M Morello C Mori K Mottez F Moudden Y Moulin E Mrusek I Mukherjee R Munar-Adrover P Muraishi H Murase K Murphy A Nagataki S Naito T Nakajima D Nakamori T Nakayama K Naumann C Naumann D Naumann-Godo M Nayman P Nedbal D Neise D Nellen L Neustroev V Neyroud N Nicastro L Nicolau-Kuklinski J Niedzwiecki A Niemiec J Nieto D Nikolaidis A Nishijima K Nolan S Northrop R Nosek D Nowak N Nozato A O'Brien P Ohira Y Ohishi M Ohm S Ohoka H Okuda T Okumura A Olive JF Ong RA Orito R Orr M Osborne J Ostrowski M Otero LA Otte N Ovcharov E Oya I Ozieblo A Padilla L Paiano S Paillot D Paizis A Palanque S Palatka M Pallota J Panagiotidis K Panazol JL Paneque D Panter M Paoletti R Papayannis A Papyan G Paredes JM Pareschi G Parks G Parraud JM Parsons D Arribas MP Pech M Pedaletti G Pelassa V Pelat D Perez MDC Persic M Petrucci PO Peyaud B Pichel A Pita S Pizzolato F Platos L Platzer R Pogosyan L Pohl M Pojmanski G Ponz JD Potter W Poutanen J Prandini E Prast J Preece R Profeti F Prokoph H Prouza M Proyetti M Puerto-Gimenez I Puhlhofer G Puljak 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Troyano I Tsinganos K Ueno H Umehara K Upadhya SS Usher T Uslenghi M Valdes-Galicia JF Vallania P Vallejo G van Driel W van Eldik C Vandenbrouke J Vanderwalt J Vankov H Vasileiadis G Vassiliev V Veberic D Vegas I Vercellone S Vergani S Veyssiere C Vialle JP Viana A Videla M Vincent P Vincent S Vink J Vlahakis N Vlahos L Vogler P Vollhardt A von Gunten HP Vorobiov S Vuerli C Waegebaert V Wagner R Wagner RG Wagner S Wakely SP Walter R Walther T Warda K Warwick R Wawer P Wawrzaszek R Webb N Wegner P Weinstein A Weitzel Q Welsing R Werner M Wetteskind H White R Wierzcholska A Wiesand S Wilkinson M Williams DA Willingale R Winiarski K Wischnewski R Wisniewski L Wood M Wornlein A Xiong Q Yadav KK Yamamoto H Yamamoto T Yamazaki R Yanagita S Yebras JM Yelos D Yoshida A Yoshida T Yoshikoshi T Zabalza V Zacharias M Zajczyk A Zanin R Zdziarski A Zech A Zhao A Zhou X Zietara K Ziolkowski J Ziolkowski P Zitelli V Zurbach C Zychowski P
雑誌
ASTROPARTICLE PHYSICS (ISSN:09276505)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.3-18, 2013
著者
丸山 茂徳 大森 聡一 千秋 博紀 河合 研志 WINDLEY B. F.
出版者
Tokyo Geographical Society
雑誌
地學雜誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.120, no.1, pp.115-223, 2011-02-25
被引用文献数
5 42

Pacific-type orogeny (PTO) has long been recognized as a contrasting accretionary alternative to continent-continent collisional orogeny. However, since the original concept was proposed, there have many new developments, which make it timely to produce a new re-evaluated model, in which we emphasize the following new aspects. First, substantial growth of Tonarite–Trondhjemite–Granite (TTG) crust, and second the reductive effect of tectonic erosion. The modern analog of a Pacific-type orogen developed through six stages of growth exemplified by specific regions; initial stage 1: the southern end of the Andes; stage 2: exhumation to the mid-crustal level at Indonesia outer arc; stage 3: the Barrovian hydration stage at Kii Peninsula, SW Japan; stage 4: the initial stage of surface exposure of the high-P/T regional metamorphic belt at Olympic Peninsula, south of Seattle, USA; stage 5: exposure of the orogenic core at the surface at the Shimanto metamorphic belt, SW Japan; and stage 6: post-orogenic processes including tectonic erosion at the Mariana and Japan trench and the Nankai trough.<br> The fundamental framework of a Pacific-type orogen is an accretionary complex, which includes limited ocean floor material, much terrigenous trench sediment, plus island arc, oceanic plateau, and intra-oceanic basaltic material from the ocean. The classic concept of a PTO stresses the importance of the addition within accreted rocks of new subduction-generated arcs and TTGs, which were added along the continental margins particularly during the Cretaceous. Besides the above additional or positive aspects of a PTO, here we emphasize the negative effects of previously little-considered tectonic erosion caused by subduction over time. The evaluation of such extensive tectonic erosion leads a prospect of the presence of huge quantities of TTG material in the lower transition zone, where many subducted slabs have ponded, as illustrated by mantle tomography. This is confirmed by density profiles of the mantle, which show that TTGs are abundant only along the bottom of the upper mantle accompanied by slab peridotite, lherzolite, and MORB. The major velocity anomaly in the lower transition zone is best explained by the predominance of SiO<sub>2</sub> phases, hence TTG, and not by MORB or ultramafic rocks. Reasonable calculations indicate that at a depth range of 520-660 km TTG material amounts to 6-7 times more than the total mass of the surface continental crust.<br> The traditional view is that the Japanese islands evolved since 520 Ma through five Pacific-type orogenies, which grew oceanward, thus creating a continuous accretionary complex <i>ca.</i> 400-500 km wide, with TTG growth at the continental side of each orogen. However, the subducting oceanic lithosphere has produced five times more TTG crust compared with the present TTG crust in the Japan islands. This is explained by the fact that over time tectonic erosion has dominated the increasing arc-TTG crust. Accordingly, Japan has lost four arc-TTG crusts to tectonic erosion. TTG material, such as trench sediment, arc crust, and continental margin crust, was fragmented by tectonic erosion and transported into the bottom of the upper mantle at depths of 520-660 km. Worldwide data suggest that tectonic erosion destroyed and fragmented most of the Pacific-type orogens.<br>(View PDF for the rest of the abstract.)