著者

二瓶 俊一 岩本 謙荘 後藤 慶 原山 信也 毛利 文彦 相原 啓二 蒲地 正幸

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.35-40, 2008 (Released:2009-06-11)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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産業保健と救急医療のかかわり:二瓶俊一ほか.産業医科大学病院救急・集中治療部―産業保健活動は,職場環境や作業方法により発生する健康障害のリスクを適切にコントロールすることが主要目的である.しかしリスクの低減によっても災害や病気を防げないことがある.事業所内で発生した災害や病気に対する初期対応は,産業保健スタッフにとって大変重要な仕事である.適切な初期対応により,災害や病気からの救命率を上げることも可能であり,発生した災害や病気に対するマネジメント=救急危機管理は,産業保健遂行上,大変重要である.従って,産業保健と救急医療の間には緊密な関係がある. (産衛誌2009; 51: 35-40)

著者

笠原 悦夫 松岡 芳子 冨田 真佐子 堀 祥子 村山 隆志 李 延秀 川久保 清

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.44, 2002-03-20

著者

岡崎 俊典

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.33-39, 2005 (Released:2006-08-14)

参考文献数

27

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ブルガダ型心電図を呈した症例の検討(健康診断時の対応):岡崎俊典.中央郵政研修所健康管理室―ブルガダ症候群は,1992年Brugadaら1)により,心電図上右側胸部誘導(V1~V3)に,ST上昇と特徴的な波形を有する疾患として発表され,突然死を来す可能性があることが知られている.これを予防するには植え込み型除細動器(ICD)を装着する以外に治療法がないといわれている2).しかしブルガダ症候群の診断が明確でないため,Brugada型心電図(B-ECG)の頻度にバラツキがあり,B-ECGを呈した症例をどのように取り扱うか明確な指針はない3,4).我々は,当研修所に入所した過去5年間の研修生と教職員計3,876例について,欧州心臓学会の診断基準5)によってB-ECGを判定し,ブルガダ症候群の取り扱いを検討した.B-ECGは35例(0.9%),タイプIは5例(0.13%),タイプIIは21例(0.54%),タイプIIIは9例(0.23%),Coved型2例,Saddle-back型7例で,一般にいわれている頻度0.3%より多い.ブルガダ症候群は,タイプIに加え失神発作を認めた1例(0.026%),B-ECGを呈した35例中1例(2.9%)で,ICD植え込み術後は失神発作を認めなかった.また,一般心電図において一肋間上げて記録することによってブルガダ型波形が顕著になる症例を認めた.健康診断時の対処について,タイプIはVTの発症と最も関係があるため,症状がなくても専門医を受診させるべきであり,タイプII,IIIの症例も45歳以下の突然死の家族歴,失神発作または夜間苦悶様呼吸の既往があれば,ブルガダ症候群を疑い精査すべきであると考える.(産衛誌2005; 47: 33-39)

著者

清水 光栄 古井 景

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.173-180, 2004 (Released:2006-09-21)

参考文献数

20

被引用文献数

2 1

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職域における抑うつと完全主義との関係について調査を行った.対象は大手建設関連会社に勤務する380名で,ベック抑うつ尺度,桜井・大谷による新完全主義尺度などの質問紙調査を行った.新完全主義尺度のうち「ミスを過度に気にする傾向(CM)」は年代を問わず抑うつと正の相関関係にあった.しかし「自分に高い目標を課する傾向(PS)」については若年群では抑うつと負の相関関係にあったが中高年群においては抑うつとの間に有意な相関関係が見られなかった.抑うつに至る背景にはこのように年代間で差異があると考えられた.

著者

筑地 公成 本山 貢 大藤 博美 森田 哲也 角南 良幸 田中 守 進藤 宗洋

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.63-71, 1999-05-20

参考文献数

25

被引用文献数

5

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本研究では, 中年労働者43名を対象として, 50%V^^.O_<2max>強度に相当する有酸素性トレーニングを主体とする「健康づくり教室」を2ヵ月間実施し, 生理的指標とQOLにどの様な影響を及ぼすのかについて検討することと, THPの一貫として実施した「健康づくり教室」の有用性を検討することを目的とした. その結果, 2ヵ月間トレーニングを継続できた者は36名(83.7%)で, 高い継続率であった. トレーニングを継続できた群(運動継続群: 36名)はトレーニング後に体重, BMI, %fat, fat (kg), W/H 比はいずれも有意に低下していた (W/H比: P<0.05, それ以外: P<0.01). また、V^^.O_<2max>は有意に増加していた (V^^.O_<2max> (l/min) : P<0.05, V^^.O_<2max>/wt : P<0.01). トレーニングを途中で中止した群(運動脱落群: 7名)はすべての項目において有意な変化を認めなかった. 運動継続群はDBP, TC, LDL-c/HDL-c比は有意に低下し, HDL-cは有意に増加していた (LDL-c/HDL-c : P<0.01, それ以外: P<0.05). また, 運動脱落群はFBSに有意な増加を認めた(P<0.05). 運動継統群では身体症状, 労働意欲及びQOL全体に有意な改善を認めた (身体症状: P<0.05, それ以外: P<0.01). また運動脱落群はいずれの項目においても有意な変化を認めなかった. 運動継続群について, QOLの初期値とトレーニング前後のそれぞれの変化量との関連性を検討した結果, 身体症状, 感情状態, 快適感, 性意欲, 社会的活動, 認識能力の6項目について有意な負の相関関係が認められた (いずれもP<0.01). V^^.O_<2max>/Wtの変化量と身体症状の変化量との間に, 正相関関係が認められた (r=0.36, P<0.05). 以下のことから, 本研究で実施した低強度の有酸素性トレーニングを主体とした「健康づくり教室」は, 全身持久力の向上, 降圧効果, 血清脂質を改善させたことのみならず, QOLの改善にも十分期待できることが明らかとなった. またHTPの一貫として実施された「健康づくり教室」は, 心身両面にわたる総合的な健康づくりに対し, 理論的, 実際的に支援する結果を得ることができた.

著者

甲田 茂樹 安田 誠史 豊田 誠 大原 啓志

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.91-100, 1998-05-20

参考文献数

23

被引用文献数

4

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嘱託産業医活動を活性化させる要因について:甲田茂樹ほか.高知医科大学公衆衛生学教室-嘱託産業医への産業医報酬や事業所への訪問状況, 事業所における有害業務の有無が産業医活動内容や評価に与える影響を明らかにしたいと考えた.高知県内の労働基準監督署に届け出のあった嘱託産業医308名のうち, 現在嘱託産業医を行っている237名に対して産業医活動内容やその問題点など関する自記式アンケート調査を郵送法で実施した.さらに, その嘱託産業医を選任している638事業所のうち, 所在地の明らかな628事業所に対して産業保健活動や産業医に対する評価・要望などに関する自記式アンケート調査を郵送法で実施した.なお, 有効回答率は嘱託産業医で44.3%, 事業所で53.0%であった.産業医報酬の支払われている場合には, 事業所への訪問頻度が高く, 健康相談や衛生管理者と話し合いなどがよく持たれており, この傾向は産業医報酬が5万円を超えると強くなっていた.事業所側からみると, 産業医報酬を支払っている事業所は安全衛生管理体制が整っており, 産業保健活動も活発であり, 産業医の安全衛生委員会への出席や事後措置への関与している比率が高く, 産業医の助言への評価も高くなっていた.事業所への訪問頻度の高い嘱託産業医は健康相談や衛生管理者との話し合い, 安全衛生委員会への出席, 健康保持増進対策の勧奨など, 積極的に産業医活動をよくこなしていた.事業所における有害業務の有無は, 産業医活動に全く影響を与えていなかったが, 産業医を選任している事業所側からみると, 有害業務が存在する場合, 安全衛生管理体制の整備, 衛生管理者や産業医の職場巡視などの法定業務の実施状況率が高く, 産業医の助言への評価も高く産業医への要望もより具体的なものとなっていた.嘱託産業医活動を活性化させるためには, 産業医報酬やその職務を明記した契約を事業所と結び, 法定の産業医活動が行えるように事業所に訪問することが重要である.有害業務の存在は, 嘱託産業医活動に影響を与えなかったが, 選任している事業所からすると, 産業保健活動を認識する重要なきっかけとなっていた.

著者

朝倉 隆司

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.117-124, 2002

参考文献数

22

被引用文献数

5 2

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本論では,これまでの研究のレビューをもとに,ソフトウェア技術者の代表的なストレッサーを10点とりあげ,概説した.同時に,それらの軽減対策を講じるために考慮すべきソフトウェア技術者固有の仕事や組織的な背景要因についても説明した.取りあげたストレッサーは,1)仕事の量的負担,2)時間的切迫,3)仕事の質的負担,4)技術革新の速さと広がり,技術の細分化,5)仕事の自由裁量の低さ,6)キャリア・将来像の未確立,7)仕事から得られる報酬の不足,8)プロジェクト.チームの管理・運営とサポート体制整備の難しさ,9)ユーザーとの関係の難しさ,10)パーソナリティ特性である.最後に,これらを踏まえてストレス対策案を3点に絞り提示した.

著者

欅田 尚樹 梁 美姫 加藤 貴彦 法村 俊之 川本 俊弘 児玉 泰

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.40, 1998-03-20

著者

辻 雅善 各務 竹康 早川 岳人 熊谷 智広 日髙 友郎 神田 秀幸 福島 哲仁

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.53-58, 2013-03-25 (Released:2013-04-27)

参考文献数

23

被引用文献数

3 8

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目的:福島原発事故発生以降,毎日約3,000人の作業員が事故収束のために従事している.通気性の悪い防護服を着用した作業員に熱中症の頻発が懸念された.今後の福島原発事故収束作業員における熱中症予防対策の一資料とすべく,福島原発事故以降に発生した熱中症について分析を行った.対象と方法:福島労働局で把握した福島原発事故収束作業員の2011年3月22日から9月16日までに発生した熱中症事案43例を対象とした.熱中症発生数を年齢,発生月,発生時刻,気温,湿度毎に検討し,また熱中症の重症度の検討も実施した.重症度をI度とII度以上の2群に分け,年齢,気温,湿度に対してMann-Whitney U検定を行い,さらに,年齢(<40歳, 40歳≤),気温(<28°C, 28°C≤),湿度(<75%, 75%≤),クールベスト着用の有無に対してχ2検定およびロジスティック回帰分析を行った.検定は両側検定,有意水準5%とし,統計ソフトはSPSS statistics 17.0を用いた.結果:熱中症が最も多く発生した年齢は40代(30.2%),次いで30代(25.6%)であり,発生月は7月(46.5%),発生時刻は7時から12時(69.8%),気温は25°C以上(76.7%),湿度は70%から80%(39.5%)であった.重症度II度以上の者は10例,内5例が6月に発生していた.統計解析の結果,全因子において重症度の違いに有意差は認められなかった.考察:一般労働者の熱中症の好発年齢は45歳から60歳であるが,福島原発事故収束作業員では30・40代に相当数が認められており,比較的若年齢層においても熱中症予防対策が重要であることが示唆された.また,厚生労働省により夏季の午後は原則作業を中止する措置がとられたが,福島原発事故収束作業員の熱中症の好発時刻は午前中に集中しているため午前中の予防対策も必要である.重症度II度以上が10例中5例も6月に集中していることから,6月から熱中症予防対策を実施すべきであると考える.今回,発生因子において重症度の違いに有意差が認められなかったのは,他の要因が関与している可能性,あるいは例数が少なかったためと考える.本研究結果の特徴を踏まえ,今後,福島原発事故収束作業員の熱中症予防対策を実施することが必要である.

著者

新島 邦行 吉岡 学 杉藤 素子 遠田 和彦 川島 正敏 指原 俊介 森本 泰夫

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, 2006-05-09

著者

遠田 和彦 吉岡 学 杉藤 素子 新島 邦行 須田 治 指原 俊介

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, 2006-05-09

著者

中田 ゆり 大和 浩

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, 2006-05-09

著者

高橋 豊 浜上 満理子 杉山 淳代

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, 2006-11-20

著者

難波 克行

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.276-285, 2012-12-20 (Released:2012-12-12)

参考文献数

10

被引用文献数

1 2

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目的:メンタルヘルス不調者の復職支援の効果を定量的に評価するために,異なる復職支援プログラムにおける復職後の出社継続率と費用対効果を比較調査した.方法:ある企業においてメンタルヘルス不調者に対する新旧2つの復職支援プログラムを実施し,旧プログラムで復職した142例,新プログラムで復職した54例,計196例を対象に分析を行った.新プログラムには,(1) 生活記録表を用いた復職判定,(2) 6ヶ月間の段階的な復職プラン,(3) 定期的な産業医面談,(4) 全社復職プラン検討会などを盛り込んだ.結果:新プログラムの休業期間は中央値で60日ほど長かったが,復職1年後の出社継続率は54.2%から91.6%へと改善し,復職後1年間の生産性も6,226,192万円から8,418,514円へと改善した.復職支援にかかった費用は65,945円から300,898円と増加した.経営者の視点から費用便益分析を実施したところ,本取り組みの投資収益率(ROI)は933%であった.結論:復職後の再発を予防するためには新しい復職支援プログラムが効果的であることが示唆された.

著者

冨岡 公子 熊谷 信二 小坂 博 吉田 仁 田淵 武夫 小坂 淳子 新井 康友

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.49-55, 2006-03-20

被引用文献数

9

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特別養護老人ホームにおける介護機器導入の現状に関する調査報告-大阪府内の新設施設の訪問調査から-:冨岡公子ほか.大阪府立公衆衛生研究所生活衛生課-要介護者そして介護労働者の数は,年々増加している.2000年4月から,介護保険法が施行された.介護機器については,介護保険法が施行されてから,社会的に注目されるようになったが,介護機器の導入状況については把握されていない.そこで,介護施設における介護機器の現状を把握するために,現場調査と聞き取り調査を行った.対象は,2002年4月以降に開設された大阪府内の特別養護老人ホーム10施設である.調査対象施設は,平均入所者数79人,平均介護度3.52,平均介護職員数28.3人であった.介護機器に関しては,すべての施設で何らかの入浴装置が導入されていた.入浴装置の種類は,順送式が9施設,バスチェア型が8施設であった.バスチェア型は,機械浴槽に入るタイプが6施設,一般浴槽に入るタイプが6施設であった.その一方で,すべての施設において,「移乗は人の手で行うもの」という方針であり,リフト,移乗器,回転盤の移乗用介護機器は導入されていなかった.排泄介助については,オムツ交換では作業場となる,ベッドの高さ調節が実践出来ていなかった.日本の標準型車椅子はアームレストが固定式であり,トイレ介助では,車椅子と便座間の移乗の障壁となっていた.すべての施設で,介護の基本は人の手で行うもの,という方針であり,特に,移乗に関するリスク認識が弱かった.介護負担軽減のための介護機器導入という話はほとんど聞かれなかった.これらより,介護負担軽減や介護労働者の健康を守るという視点にたった,介護に対する意識改革が必要と考えられる.

著者

佐々木 司 吉田 有希

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, 1998-05-20

著者

中村 賢治 垰田 和史 北原 照代 辻村 裕次 西山 勝夫

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.225-233, 2007-11-20

被引用文献数

2 2

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我々は,健常な非喫煙女性20名を対象に,精神的ストレスが,僧帽筋内のHb動態に及ぼす影響について調べた.被験者に,1分間の立位での両上肢の側方水平位保持(身体的課題),またはStroop's Color Word Test(精神的課題),またはその両方を同時に与える課題を,5分間の休憩をはさんで行わせた.心拍数,および筋内ヘモグロビン(酸素化Hb:OxyHb,脱酸素化Hb:DeoHb,総Hb:TotHb)濃度と表面筋電図(いずれも右僧帽筋で測定)を測定した.各課題によるHb濃度の安静時からの変動量(ΔOxyHb,ΔDeoHb,ΔTotHb)を算出し,身体的負荷時と身体的および精神的負荷時を比較した.身体および精神的負荷時のΔDeoHbは身体的負荷単独時より有意に小さく(p=0.013),ΔOxyHb,ΔTotHbには有意な差は認められなかった(p=0.281,p=0.230).本実験の結果は,精神的ストレスが僧帽筋内のΔDeoHbに影響を及ぼしたことを示唆しており,可能性のある機序の一つとして,精神的ストレスによる僧帽筋の酸素消費量の減少が考えられた.今後,長時間の負荷による影響について検討する必要がある.

著者

尾崎 真一 河野 慶三 小山 倫浩 村上 朋絵 鈴木 理恵 八嶋 康典 一瀬 豊日 川本 俊弘

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:1349533X)

巻号頁・発行日

vol.47, 2005-04

著者

前田 享史 金子 信也 菅原 亜紀子 横山 博子 渡辺 由美子 田中 かづ子 黄田 光博 佐々木 昭彦 福島 哲仁

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, 2004-11-20

著者

山口 秀樹 木村 孝文

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, 1999-09-20