著者

杉山 広

出版者

[日本食品衛生学会]

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.285-291, 2010 (Released:2012-12-03)

著者

根本 了 高附 巧 佐々木 久美子 米谷 民雄

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.371-376, 2002-12-25

参考文献数

12

被引用文献数

2 60

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試料に内標準として ¹³C 標識したアクリルアミド-1-¹³Cを添加して水抽出し,酸性条件下臭化カリウム-臭素酸カリウムで臭素化し,生じた2,3-DBPAをトリエチルアミンで脱臭化水素して2-BPAとした後,GC/MS (SIM) で定量する食品中のアクリルアミドの分析法を確立した.ポテトチップス,コーンスナック,プレッツェル及びほうじ茶を用いて添加回収実験を行った結果,回収率 97~105% 及び相対標準偏差 0.8~3.9% の良好な結果が得られた.また,本分析法の検出限界は 9 ng/g であった.市販食品31検体の実態調査を行った結果,アクリルアミドは,ポテトチップスから 466~3,340 ng/g 検出され,その他の食品からは不検出~520 ng/g 検出された.

著者

林 智子 上野 英二 伊藤 裕子 岡 尚男 尾関 尚子 板倉 裕子 山田 貞二 加賀美 忠明 梶田 厚生 藤田 次郎 小野 正男

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.356-362, 1999-10-05

参考文献数

18

被引用文献数

8

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食品中のβ-カロテン及びトウガラシ色素の逆相TLC/スキャニグデンシトメトリーによる分析法を検討した. 食品から抽出後,β-カロテンはそのまま, トウガラシ色素はけん化して, C18カートリッジを用いて精製し, TLC (プレートは逆相C18, 展開溶媒はアセトニトリル-アセトン-<i>n</i>-ヘキサン=11:7:2) を実施した. 両色素ともに良好な分離と安定した<i>Rf</i>値が得られた. TLC上のスポットにスキャニングデンシトメータを用いたところ, 良好な可視部吸収スペクトルが得られ, 本法はβ-カロテン及びトウガラシ色素の分析に有効であることが明らかとなった.

著者

石川 精一 苗床 江理 川村 誠二 山口 理香 樋口 雅之 小嶋 勉 大和 康博 高橋 正規

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 = Journal of the Food Hygienics Society of Japan (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.87-94, 2004-04-25

参考文献数

14

被引用文献数

1 5

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北九州市域に流通している食品116種類715検体について,160種類の農薬の残留実態調査を行った.食品55種類204検体から0.002~22 mg/kgの濃度範囲で60種類の農薬が検出された.食品衛生法による残留基準値が設定されていない農薬の検出割合は,国産品が27.8%,輸入品が33.0%であった.検出率が高かった農薬は,国産品ではイプロジオン>ジコホール>ジエトフェンカルブ>プロシミドン>クロルフェナピルなどで,輸入品では総臭素およびベノミルをはじめ,クロルピリホス>ジコホール>フェンバレレート>シペルメトリン>ジメトエートなどであった.輸入果実類や輸入冷凍食品類,輸入加工食品類から農薬が検出されやすい傾向にあった.

著者

片岡 洋平 渡邉 敬浩 林 恭子 穐山 浩

出版者

[日本食品衛生学会]

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.269-274, 2018 (Released:2019-05-27)

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チョコレートとココアは,カカオ豆から作られる主な製品である。これらの製品は,土壌などの環境に由来するカドミウム(Cd)を含むことが知られている。Cd濃度を調査するために,国内流通していたダークチョコレート,ミルクチョコレート,ホワイトチョコレート,ココア粉末製品を購入した。分析には誘導結合プラズマ質量分析計による妥当性確認された分析法を用いた。チョコレートおよびココア粉末中のCd濃度は,それぞれ0.00021~2.3および0.015~1.8mg/kgの範囲であった。各製品のCd濃度を製品のラベルに記載されているココア固形分の含有量に基づき評価した結果からは,Cd濃度とココア固形分の含有量との間に弱い正の相関があることが示された。調査した180種類のチョコレート製品のうち8製品,140種類のココア粉末製品のうち26製品中のCd濃度は,EUが設定した基準値を超過していた。

著者

松本 苗緒 吉川 真弓 江田 邦章 小林 あゆみ 横島 真澄 村上 正人 金来 広文

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.211-222, 2008-06-25

被引用文献数

14

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簡易に加工された農産物中残留農薬分析における簡易前処理法を検討した.試料をペースト状に細切均質化しガラス遠心管中でアセトニトリル抽出および塩析後,アセトニトリル/ヘキサン分配し,ミニカラム(グラファイトカーボン/NH₂およびシリカゲル)で精製した.分析はGC/MSおよびLC/MS/MSを用いた.試験溶液のマトリックス効果を調べた結果,正負の両方で影響が見られたことから,マトリックス効果を排除するためにマトリックス検量線を用いた.試料8種(にんにくペースト,青ピーマンカット,グリーンピースペースト,セロリーペースト,さつまいもペースト,あずき(乾),たけのこ水煮,トマトペースト)について235農薬の添加回収試験を行った結果,いずれの試料とも214農薬で回収率は50~100%,変動係数は20%未満であった.本法は食品中残留農薬のスクリーニング方法として活用できると考える.

著者

辻 澄子 松村 郁子 中村 優美子 外海 泰秀

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.357-363, 2000-12-25

参考文献数

17

被引用文献数

2 7

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食用黄色5号 (Y-5) 中の副成色素, 未反応原料及び反応中間体などの有機性不純物の分離・定量に当たりHPLC条件を検討した. その結果, 0.02mol/L酢酸アンモニウム溶液とアセトニトリル-水混液 (7 : 3) との濃度勾配系を用いるHPLC条件を変化させることにより, 4,4'-(ジアゾアミノ) ジベンゼンスルホン酸=二ナトリウム塩とスルファニル酸アゾG塩色素との分離定量を確立した. 本HPLC条件を用いて平成10年度Y-5製品検査合格品39検体中の有機性不純物の実態調査を行った. その結果, 検体中の副成色素の総量は規制値の五分の一未満であり, 未反応原料及び反応中間体の総量は規制値の半分以下であった.

著者

塚本 友康 清水 愛 山本 敦 小玉 修嗣 上茶谷 若 井上 嘉則

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.58-64, 2010

被引用文献数

1

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夾雑成分の多い試料から親水性農薬を簡便かつ迅速に測定するために,陰イオン交換基と長鎖疎水基を併せ持つ新規逆相陰イオン交換型(RP-SAX) 固相抽出剤を合成した.RP-SAX固相抽出剤は,グリシジルメタクリレート,グリセリンジメタクリレート,ステアリルメタクリレートを懸濁重合によって合成し,陰イオン交換基としてジメチルエチルアミンを導入した.合成したRP-SAXをシリンジ型カートリッジに充填し,野菜抽出液中からのアセフェートの固相抽出により,その機能を評価した.野菜抽出液中のアセフェートは定量的にRP-SAXに吸着し,50% (v/v) メタノールで調製した 30 mmol/L リン酸三ナトリウム溶液 3 mL で溶出された.その溶出液をHPLC分析した.アセフェートの検出は紫外可視光検出器で行った.アセフェートは 5 mg/L となるように野菜抽出液に添加した.測定の結果,野菜抽出液中からのアセフェート回収率は77~100% であった.

著者

多田 敦子 増田 愛乃 杉本 直樹 山形 一雄 山崎 壮 棚元 憲一

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.179-185, 2007

被引用文献数

9

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天然由来のエステル系ガムベース10品目(ウルシロウ,カルナウバロウ,カンデリラロウ,コメヌカロウ,シェラックロウ,ホホバロウ,ミツロウ,モクロウ,モンタンロウおよびラノリン)の成分分析を行い,含有成分組成の差異を比較検討した.TLC分析の結果,含有脂質成分組成の概要が把握でき,いくつかの品目では,その特徴的なTLCパターンにより,他品目との区別が可能であった.しかし,TLCパターンの類似した品目間では相互の区別ができなかったため,さらに,GC/MSにより構成脂肪酸およびアルコールを分析した.その結果,構成脂肪酸およびアルコールの種類やピーク強度比が品目ごとに特徴的であり,TLCパターンが似ている品目同士も,脂肪酸組成分析とアルコール組成分析を組み合わせることで,相互に区別できることが示唆された.今回得られた結果は,エステル系ガムベース製品の種類の推定・判別を行う上で有用な情報であると考えられる.

著者

安井 明美

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.191-197, 2009

被引用文献数

3

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判別技術は、JAS法の改正によるすべての生鮮食品の原産地の表示義務化や加工品への適用範囲の拡大に対応した表示内容の科学的検証、種苗法改正による育成権者の保護の強化と育成者権の効力の加工品への拡大や関税定率法の改正による「育成者権を侵害する物品を輸入禁制品に追加し、輸入差止申立て制度の対象とすること」などへの対応のために必要であり、品種、産地、生産履歴、遺伝子組換え、放射線照射などについての研究が行われている。農林水産省のプロジェクト「食品、農産物の表示の信頼牲確保と機能性解析のための基盤技術の開発(旧、安全で信頼性、機能性が高い食品・農産物供給のための評価・管理技術の開発)」(平成18〜22年度)でも研究が行われ、「食品表示の信頼性を確保するため、原産地、生産履歴情報、品種・系統等の高度偽装防止技術システムを構築する」ことが目標の1つとなっている。その柱の1つが産地判別技術の確立である。原産地の表示では、国産品では都道府県名を、輸入品では国名を記載する。農産物等の産地を科学的に確認するための技術開発は海外では以前より行われているが、国内では、農水省の特別研究「穀粒の一粒判別技術の開発」において、玄米の無機元素組成あるいは同位体比による産地判別技術の検討が行われたことをきっかけに、各種の農水産物にこれらの手法が適用されるようになっている。

著者

丸山 卓郎 川原 信夫 吹春 俊光 横山 和正 牧野 由紀子 合田 幸広

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.49-54, 2005

被引用文献数

1 4

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2002年6月よりサイロシン類含有キノコが麻薬原料植物に指定されたことから,これに代わり,ベニテングタケ (<i>Amanita muscaria</i>) が,さまざまな形態で販売されている.本研究では,DNA分析および成分分析により,これらベニテングタケ関連商品の実態調査を行った.DNA分析の結果,上記商品の基原種は,<i>A. muscaria</i> あるいはその変種であると推定された.また,これらは,3つの遺伝子型に分類され,その多くが海外産であると思われた.一方,LC/MS分析により添加物質としてハルミン類およびトリプタミン類がそれぞれ2種,検出された.このうち,ハルミン類含有商品からは,ハルマラ (<i>Peganum harmala</i>)のmatK遺伝子が検出され,これらの商品中のハルミン類が,ハルマラ組織に由来することが明らかとなった.

著者

穐山 浩 坂田 こずえ SPIEGELHALTER Frank 古井 聡 中島 安基江 橘田 和美 手島 玲子

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.65-70, 2010

被引用文献数

5

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リアルタイムPCRを用いた未承認遺伝子組換えトウモロコシDAS59132系統(E32)の検知法を8機関によるバリデーション試験により評価した.試験試料は0%,0.05%,0.1%の3濃度粉末試料と0.01% の抽出DNA溶液試料で,各濃度試料を2点並行により併行再現性や室間再現性などを評価した.トウモロコシ内在性遺伝子の検出試験ではすべての試料において良好な増幅曲線が得られ,陽性と判定された.E32検出用試験では,すべての 0% 試験試料と1機関において 0.01% 試験試料2点の内1試料で2反応並行の1反応が陰性であった以外は,良好な増幅曲線が得られ陽性と判定された.検出限界は約0.01%と判断された.本研究により,E32の検知法の妥当性が確認された.

著者

高橋 知之

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.97-101, 2013

被引用文献数

2

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2011年3月11日に発生した東日本大震災に起因する東京電力(株)福島第一原子力発電所の事故(以下「東電福島原発事故」という)により,大量の放射性核種が大気および海洋に放出された。この事故により,避難区域が事故直後から段階的に拡大され,最終的に発電所サイトから20km圏内が避難区域に設定された。また,20km以遠においても,事故発生後1年間の被ばく線量が20mSvを超えると予想される地域が「計画的避難区域」に設定され,区域外に避難することとされた。これらの区域は現在「避難指示解除準備区域」「居住制限区域」「帰還困難区域」への再編が進められており,事故から約2年経過した現時点においても,多くの方々が避難生活を余儀なくされている。

著者

田端 節子 飯田 憲司 木村 圭介 岩崎 由美子 中里 光男 鎌田 国広 広門 雅子

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.111-115, 2008-04-25

参考文献数

12

被引用文献数

1 19

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HPLCおよびLC/MS/MSを使用した同時分析法により,市販食品中のオクラトキシン(OT) A, Bおよびシトリニン(CIT)の低濃度(0.1 &mu;g/kg)までの汚染実態調査を行った.また,一部の試料についてはアフラトキシン(AF)などのカビ毒についても調査を行った.その結果,157試料中,国産表示の2試料を含む44試料から0.11~4.0 &mu;g/kgのOTAが検出され,カカオパウダー,インスタントコーヒーなどで検出率が高かった.OTBは,OTA含量が比較的高い試料から0.10~1.8 &mu;g/kg検出された.また,穀類でOTAとCITおよびデオキシニバレノール,カカオでOTAとAFとの複合汚染が認められた.コーヒー豆中のOTAは約30%が抽出液に移行した.

著者

合田 幸広 酒井 信夫 中村 高敏 近藤 一成 穐山 浩 豊田 正武

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.415-420, 1998-12-05

参考文献数

18

被引用文献数

3

著者

三橋 亮太 水野 壮 佐伯 真二郎 内山 昭一 吉田 誠 高松 裕希 食用昆虫科学研究会 普後 一

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.410-414, 2013

被引用文献数

3

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福島県では福島第一原子力発電所事故が発生してから,イナゴの放射線汚染を懸念してイナゴ食(イナゴを採集し,調理して食べること)を楽しむ人が減少した.そこで2011年,2012年に福島県各地で採取したイナゴに含まれる放射性セシウムを測定したところ,¹³⁴Csと¹³⁷Csの合計放射能濃度は,最高で60.6 Bq/kgであり,2012年に設定された食品中の放射性物質の新たな基準値である100 Bq/kgを下回ることが示された.さらに,イナゴは一般的な調理過程を経ることによって,放射能濃度が15.8 Bq/kg以下,未処理時の1/4程度まで低下することが示された.

著者

石川 ふさ子 大石 充男 木村 圭介 安井 明子 斉藤 和夫

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 = Journal of the Food Hygienics Society of Japan (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.150-155, 2004-06-25

参考文献数

18

被引用文献数

27

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キャピラリー電気泳動(CE)を用いて我が国の許可色素12種の分析法を検討した.食品中の色素を水および0.5%アンモニア-エタノール(1 : 1)混液で抽出し,色素抽出液をSep-Pak Plus tC18による固相抽出法で精製した.CE条件はキャピラリーにバブルセルキャピラリー,泳動液に20%アセトニトリル含有10 mmol/Lリン酸二水素カリウム-5 mmol/L炭酸ナトリウム緩衝液(pH 10.0)を用いた.各色素の移動時間および面積値の変動係数はそれぞれ0.28~0.62%,1.84~4.30%であり,吸収スペクトルによる確認限度は5~10 &mu;g/mLであった.各色素の清涼飲料水,キャンディーおよび漬物からの添加回収率(10 &mu;g/g)は70.0~101.5%であり,本法を市販食品に適用した.

著者

佐藤 恭子 米谷 民雄

出版者

[日本食品衛生学会]

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.73-76, 2003 (Released:2011-03-05)

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クチナシ赤色素(GR)およびクチナシ青色素(GB)は、製造工程中のメタノールの生成が懸念される。規格設定の際にメタノールについての検討が必要になるため、標準添加法を用いたヘッドスペース-GC(HS-GC)による定量法を検討した。HS-GCのためには粉末試料を水に溶解することが、水溶液ではGBからメタノールが生成することが知られているため、HS-GCにおけるバイアル加熱条件の違いによるメタノール定量値の比較を行った。バイアルを加熱しない(A)、50℃で20分間保持(B)あるいは80℃で20分間保持(C)の3条件のうち、条件AとBではメタノール含量は変わらなかった。条件Cで1.2倍となった。条件BでGR2検体およびGB3検体について分析を行ったところ、メタノール含量、GRで8および9μg/g、GBで25~34μg/gであった。

著者

合田 幸広 穐山 浩 大槻 崇 藤井 明美 豊田 正武

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.56-62, 2001-02-25

参考文献数

6

被引用文献数

1 10

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アフラトキシン (AF) 通知分析法においても, 健康危害及び環境汚染防止の目的で, 使用溶媒の見直しが要求されている. 著者らは既に報告した毒性の高い溶媒を用いない多機能カラムにHPLCを組合せたAF分析法の応用範囲を拡大する目的で, 通知で分析が義務付けられたナッツ類及びジャイアントコーンを含め, より多種の試料の添加回収実験を行った. その結果マカデミアナッツ, クルミ, ヘーゼルナッツ, ブラジルナッツ, ジャイアントコーン, コメ, コムギ, ソバでB₁, B₂, G₁, G₂ともに良好な回収率 (85~106%) を得た. また, 妨害ピークが検出された香辛料6種及び紅茶について, 市販のアフィニティーカラムを組合せた分析法を検討した. その結果, G₂, B₂で一部回収率が低いものの, B₁, G₁の回収率は良好 (71~112%) でこれらの試料でも分析可能であることが示された.

著者

松岡 猛 栗原 秀夫 末藤 晴子 三浦 裕仁 日下部 裕子 穐山 浩 合田 幸広 一色 賢司 豊田 正武 日野 明寛

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.197-201, 2001-06-25

参考文献数

10

被引用文献数

4 30

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現在我が国で,食品及び飼料として安全性の確認されていない遺伝子組換えトウモロコシCBH351系統を特異的に検知するプライマーを開発し,PCR条件を設計した.PCR用プライマーは,2又は3生物種由来のDNA配列部分を増幅するように設計し,安全性が確認されている他の遺伝子組換えトウモロコシ,ダイズ,コメ,コムギ,オオムギに対して偽陽性がなく,特異的な検知を行うことができた.検知下限を調べるため,CBH351粉末とnon-GMトウモロコシ粉末の混合試料を調製し,DNAを抽出後,PCRを行った.その結果,CBH351を0.05~0.1%混合したものまで検知可能であった.