著者

安田 八十五

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会論文誌 (ISSN:18831648)

巻号頁・発行日

vol.12, no.5, pp.229-234, 2001-09-30 (Released:2010-05-31)

参考文献数

21

被引用文献数

1 2

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最近, ペットボトルが飲料容器として大量に流通している。しかしながら, ペットボトルのリサイクルは, 成功しているとはいい難い。ペットボトルのリサイクルは, 容器包装リサイクル法が施行された平成9年 (1997年) から本格化されたが, 平成11年度 (1999年) で, 約20%の回収率にとどまっている。本論文では, 自治体におけるペットボトルのリサイクルの取り組みに関して, 社会的費用便益分析を用いた総合評価を行った。ことに, ごみリサイクルとしての処理が環境負荷に与える影響をLife Cycle Assessmentの手法を適用して測定し, さらに, その価値を貨幣換算して, 評価に組み込んだ。対象自治体としては, 容器包装リサイクル法ルートを100%適用している埼玉県川口市, 70%を市場に回している大阪市, およびスーパーマーケットなどを回収拠点として協力してもらっている東京都 (23区) の回収方式の類型が異なる3都市を選択した。環境負荷削減による外部便益増加を含めた社会的純便益は, 事例研究を行った3自治体すべてにおいてマイナスの結果を得た。ペットボトルのリサイクルが, 自治体において大きな経済的負担になっており, 事業者負担の適正化等の受益者負担原理に基づいたリサイクル政策の改革が求められている。また, 3都市の中では, 川口市が最も社会的便益が小さいことが判明した。これは, 容器包装リサイクル法による回収リサイクルシステムが, 効率が良くないことを意味している。同様な法律で容器包装リサイクルを実行しているドイツやフランスを参考にし, 事業者負担を強化した方式に改革することが期待される。

著者

浅利 美鈴 矢野 順也 酒井 伸一

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第26回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.1, 2015 (Released:2015-10-19)

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ネットアンケートを実施し、消費者の食品類の消費・廃棄に関する意識や行動について検討した。 その結果、どの食品類も1割以上、野菜・果物類は36%の人が、ほとんど手をつけないまま廃棄した経験を持つことがわかった。その原因は「食べるつもりだったが、気づくと期限が切れていた」というものが主であったが、買い過ぎや嗜好性も影響していることがわかった。期限切れ等に至る理由としては、冷凍冷蔵庫や食品庫の在庫チェックをこまめに行っていないことが一因と考えられた。期限切れした食品への対応を尋ねた結果、2~3割の人が「開封せずにそのまま捨てる」としている。このように期限表示に頼る傾向が、食品ロス発生を助長していることも確認された。多様な食品ロス削減策に対する評価を尋ねた結果、様々な策の有効性が支持される結果となった。期限表示に応じた値引きの仕組みや、量り売り・適量販売等についても、検討の余地があると考えられた。

著者

岩見 億丈 中屋 諒大 笹井 康則

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第26回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.381, 2015 (Released:2015-10-20)

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宮古市焼却炉周囲9kmの範囲で326ヶ所の土壌調査を行ったところ、焼却炉からの離距離1.7km未満の地点では、土壌中Cs134およびCs137濃度が、離距離1.7km以上の地点に比べ1.7倍および2.4倍高値であり(P値<10-10)、焼却炉で放射性セシウムを高濃度に含む牧草や廃棄物を処分したことが原因と考えられる。今回の観測値は、焼却炉での物質収支による放射性セシウム推定漏出量とほぼ整合していた。一般焼却炉のバグフィルターのみで排ガス中放射性セシウムを99.9%除去できるという仮説は支持できず、バグフィルターの除去能力の見直しが必要である。現行の放射性セシウムの排ガス濃度規制では、一般焼却炉からの放射性セシウム漏出を十分防止できていないと考えられる。

著者

田中 めぐみ

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会誌 (ISSN:18835864)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.169-176, 2010 (Released:2014-10-07)

参考文献数

13

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環境配慮型ファッションにおいて先行する米国の動向と欧米事例,環境配慮型ファッションの概要をまとめた。エコファッションの起源ともされる1960-70年代のヒッピーファッション,90年代の米アパレル・小売企業の環境・社会問題への目覚め,そして2000年代半ばに入りこれまでのエコファッションのイメージを覆すセンスの良い環境配慮型ファッションが登場し,さらに環境のみならず社会問題までを含んだサステナブルファッションが価格の高低問わずファッション業界全体に浸透するまで,時系列で米国サステナブルファッションの歴史と動向を追った。また,サステナブルファッションが抱える課題と日本のファッション業界が今後進むべき道を簡単に記した。

著者

吉田 英樹

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会誌 (ISSN:18835864)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.283-286, 2009 (Released:2013-12-18)

参考文献数

9

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埋立地において,埋立地ガスの組成と温度は,内部での好気性・嫌気性微生物反応を反映する指標であり,安定化インデックスとして重要である。埋め立てが終了した処分場で,打ち込み型ガス抜き管を設置した後の埋立ガス組成と温度の測定事例について紹介した。一部のガス抜き管で好気性微生物反応の活発化による炭酸ガスの増加・温度上昇が起こっていることや,全体として嫌気性微生物反応が支配的であることを示すとともに,打ち込み型のガス抜き管では安定化促進の効果が限定的であることを示した。現在,多くの研究者によって行われている化学的・生物学的好気性反応導入による安定化促進事例についても紹介した。最後に温度の鉛直方向の分布や時間的変化を示し,安定化のインデックスとしての温度の重要性について示した。

著者

高橋 潤 穂積 篤史 加納 睦也 藏本 悟 森 雅裕 小島 孝信

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.23-23, 2010

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廃棄物処理法上では産業廃棄物の処理については、住民反対等による処理施設の立地困難な状況から、広域処理体制が敷かれているものの、不法投棄等の原因が県外廃棄物であることの影響により、各自治体が県内に流入してくる廃棄物の規制を取っている。そのため、当会では各自治体の流入指導状況を調査し、現状の課題を抽出提案した。

著者

劉 庭秀 大村 道明 吉村 慶一

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.93-93, 2007

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本研究では,韓国の政策決定過程の特徴と利害関係者間のパートナーシップに注目し、韓国の自動車リサイクル法が成立するまでの議論を環境部、環境政策評価研究院、廃車協会、自動車市民連合、環境資源公社、現代・起亜自動車などのヒアリング調査を通して整理分析し、各主体に関係、今後の課題について基礎的な考察を行った。

著者

堀口 司 大岡 幸裕 小倉 伸夫 飯高 陽介

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.189-189, 2008

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近年、廃棄物最終処分場浸出水から1,4-ジオキサンが検出されたとの報告がされており、廃棄物焼却施設からの焼却灰が起源として指摘されている。廃棄物の適正処理が確保されていなければ、1,4-ジオキサンの環境への拡散を引き起こす原因となる。そのため、当社の焼却施設から排出される燃え殻、脱水汚泥、処理排水、排ガス中の1,4-ジオキサンを測定・推定し、廃棄物としての移動量および環境への排出量について調査を行った。 当社の焼却施設から排出される燃え殻・脱水汚泥の溶出液、処理排水において検出下限値の5μg/lを下回った。また、排ガス中の1,4-ジオキサン量は洗浄排水の濃度より推定し、洗浄排水において検出下限値の5μg/lを下回った。このことから、今回の調査では、1,4-ジオキサンの移動および環境への排出はほとんどなかったと言える。適正な処理条件が確保されていれば、産業廃棄物焼却施設から一般環境への移動は極めて小さいことが確認された。

著者

梅田 純子 近藤 勝義 道浦 吉貞

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集 第18回廃棄物学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.129, 2007 (Released:2007-11-23)

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籾殻に含まれる可溶性シリカ成分を非晶質構造の状態で抽出すべく,無機強酸により籾殻を酸洗浄処理した後,600~1200℃で大気焼成した.その際にX線回折により結晶化温度を把握すると同時に,焼成灰中のシリカ純度およびアルカリ金属不純物量に及ぼす酸処理条件の影響を調査した.その結果,籾殻の約70%を示す炭水化物(セルロースやヘミセルロース)は酸処理過程で加水分解することを熱分解ガスクロマトグラフ質量分析によって明らかにした.例えば,加水分解によってセルロースはレボグルコサンを,ヘミセルロースはフラフルールをそれぞれ生成する.

著者

孟 祥鳳

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.68-68, 2010

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容器包装リサイクル法の施行以降、日本から中国への廃ペットボトルの大量流出が、日本国内のリサイクル市場に及ぼす影響は多々論じられてきたが、これに対応する中国の経済事情に関する分析は少ない。本稿では、過去約20年間の中国のプラスチック需要や石油価格等の経済状況の変化と、ペットボトルを含む廃プラスチックの日中間流動の変化を対応付けて分析するとともに、今後の推移についても考察を加える。

著者

泉 優佳理 白井 義人

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会論文誌 (ISSN:18835856)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.36-44, 2014 (Released:2014-04-15)

参考文献数

12

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東日本大震災で発生した放射能汚染の恐れのある災害廃棄物の広域処理の受け入れを検討した自治体ではさまざまなリスクコミュニケーションが展開されている。広域処理を受け入れた自治体の一つである北九州市は,タウンミーティングおよび住民説明会における参加者アンケートの結果等をHP上に公表しており,そのアンケートの自由記述欄のテキストデータをコンピュータソフトKH Coderを用いて分析した結果,共起ネットワーク図よりタウンミーティングと住民説明会での参加者の意見の異同が明らかになった。共起ネットワーク図に他の説明会よりも強い反対意見が表れているタウンミーティングでは,住民説明会と比較して基調講演,来場者との意見交換が「よくわからなかった」と答えた人の割合が高かった。その際参加者の年齢層は低く,市外からの参加者を35%含み,居住地から会場までの推定移動距離は長く,受け入れの判断基準が異なることが示唆された。

著者

藤倉 まなみ 大和 妃香里 福岡 雅子

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第29回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.105, 2018 (Released:2018-12-03)

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SNSに写真を掲載することを目的に「インスタ映え」する料理を注文し、それを食べ残すことにより、食品ロスが増加しているかどうかを明らかにするため、Webを利用したアンケート調査を実施した。その結果、外食時に料理を撮影し、かつSNSに掲載した経験があるのは、全数の38%で、SNS利用者の半数以上と考えられた。料理写真のSNS掲載の経験がある者は、写真映え等を意識した注文を行っており、「メガ盛り注文」「共有のための注文」「いいね注文」の経験者は、そのような注文をした時に、撮影やSNS掲載をしないグループよりも有意に食べ残し頻度が大きかった。また、同一回答者でみても、普段よりもそのような注文をした時の方が有意に食べ残し頻度が大きかった。SNSの利用率は今なお増加傾向にあるため、今後SNSへの掲載に起因する食べ残しは増加する可能性がある。

著者

渡辺 信久

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会誌 (ISSN:18835864)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.316-322, 2013-07-31 (Released:2021-03-20)

参考文献数

6

著者

王 鋭 天野 佳正 町田 基

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第22回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.126, 2011 (Released:2011-11-07)

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本研究では,竹を原料とした活性炭を調製し,水蒸気吸着に及ぼす炭化温度の影響とCO2賦活で得られた竹活性炭の物性,表面官能基量の関係について検討した。その結果,CO2賦活で得られた竹活性炭の表面積,細孔容積および表面官能基量は,竹の炭化温度によらずほぼ一定の値を示すことが明らかとなった。また,水蒸気の吸着は竹活性炭の表面積・細孔容積の序列と一致したことから,水蒸気吸着は活性炭の表面積・細孔容積にも大きく依存していることがわかった。

著者

加藤 雅彦

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会誌 (ISSN:18835864)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.427-434, 2021-11-30 (Released:2022-11-30)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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下水汚泥には肥料養分が下水から濃縮されるといえ,下水汚泥肥料・堆肥の耕種利用が期待されている。家畜ふん堆肥の利用が進んでいる一方で,下水汚泥堆肥の耕種利用は進んでいない。本報告では,下水汚泥堆肥の施用で期待されること,また懸念されることを整理し,下水汚泥堆肥の利活用に向けてどのような下水汚泥堆肥が求められるか,研究事例等にも触れながら述べる。下水汚泥堆肥は,加里を除けば家畜ふん堆肥と同等,あるいはそれ以上の有機物や養分 (窒素,りん,カルシウム等) を含んでいる。また,有害 (半) 金属量も家畜ふん堆肥と同量程度である。難溶態りんを多く含むが,これらはク溶性である。凝集剤や微量物質の影響等も考慮に入れながら下水汚泥堆肥の理化学性を評価し,その利用用途を整理する必要がある。また下水汚泥堆肥の評価点,評価方法,品質目安等も提示する必要がある。

著者

伊東 賢生 川瀬 敬三 平田 修 柳瀬 龍二 加藤 貴史 高岡 昌輝 日下部 武敏 高橋 史武

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第33回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.397, 2022 (Released:2022-11-30)

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廃水銀の中間処理・処分方法に関しては廃水銀を硫化設備で硫化し、硫化水銀の固化体を処分すると定められている。筆者らは、水銀廃棄物の埋立手法を確立するため、埋立地における水銀の環境リスクを低減させる最適条件として、黒色硫化水銀のセメント固化体を準好気性埋立地の中層部(非滞水部)に処分する手法を提案した。そこで、水銀廃棄物の埋立処分において、さらに水銀の流出リスクの低減化手法を確立させるため、水銀廃棄物固化体に注目し、作成手法の異なる3種類の固化体(改質硫黄固化体、エポキシ樹脂固化体、低アルカリセメント固化体)を用いた埋立実験を2020年7月より開始した。その経過20ヶ月間の浸出水への水銀流出は、水銀廃棄物固化体を実験槽中央部に埋立処分した場合、いずれの埋立手法においても、水銀流出率は0.000006%以下となり、固化体から浸出水への水銀流出はほとんどないと考えられた。

著者

遠藤 和人 山田 正人

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第25回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.437, 2014 (Released:2014-12-16)

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廃棄物最終処分場から放出されるガスや廃棄物中ガス濃度、土中ガス濃度等を測定する場合、現場で簡易に、かつ迅速に測定できるポータブル型のガスモニターを使用することが多い。一方で、ポータブルガスモニターは、処分場ガス等を測定する目的で開発された商品は少なく、労働環境や天然ガスの漏洩等を検出する目的で使用される。本論では、処分場ガスのような高濃度の共存ガスが存在する環境が、ポータブルガスモニターの指示値に及ぼす影響について検討した。気体熱伝導式センサーを用いてメタンを測定した場合、共存ガスとして水素ガスが1%上昇すると指示値が5.6~7%増加することが確認された。接触燃焼式センサーを用いてメタン(可燃性ガス)を測定する場合、酸素が8%以上存在する環境下でないと正確な値が表示されないことがわかった。また、電気化学セルを用いてCO濃度を測定する際には、水素ガスが存在していないことが条件となる。

著者

押谷 一 田中 雅人

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第31回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.207, 2020 (Released:2020-11-30)

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抗生物質は、ペニシリンの出現以来、感染症に対する劇的な治療薬として広く使用されてきました。 しかしながら、抗生物質の投与が容易であることから、抗生物質に耐性を有する抗生物質耐性菌が出現している。 特に、難治性の多剤耐性菌感染症の切り札と言われているコリスチン耐性菌の出現は、感染症の治療に大きな影響を与えている。 家畜に使用される抗生物質は人間よりも多いため、家畜に動物用抗生物質を使用する薬剤耐性菌は、食品を介して人間に伝染する可能性がある。 循環型社会として家畜ふん等を堆肥化する場合、抗生物質や薬剤耐性菌に注意する必要がある。

著者

渡邊 仁史 森 智志 庄司 有理

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第29回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.87, 2018 (Released:2018-12-03)

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近年、し尿・浄化槽汚泥(以下、「し尿等」という。)の処理について、し尿処理施設ではなく、下水処理場において共同処理する事例が増えている。一般的にし尿処理施設は、主処理(水処理)工程の規模をもって施設規模としている事例が多いが、下水道投入を行う場合の処理フローでは、主処理工程を持たない施設が多い。し尿処理施設は、し尿等が車両収集により行われることから、搬入時における必要施設能力、施設稼働日あたりの能力、下水道へ希釈放流する場合の下水道投入量等、いくつかの考え方がある。本稿は、下水道と共同処理するし尿処理施設(し尿等投入施設)の施設規模の考え方について考察した。

著者

日置 和昭 藤原 照幸 本郷 隆夫 山本 剛一 中岡 明

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会論文誌 (ISSN:18835856)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.15-22, 2023 (Released:2023-03-25)

参考文献数

8

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本研究では,廃棄物資源循環という観点から,廃ガラスカレット (GC) を圧密促進工法の一つであるサンドドレーン (SD) 工法の中詰め材料として有効利用するため,GC や SD 材として適用実績のある海砂,さらには SD 材としては不適応な山砂 (まさ土) に GC を混ぜた GC 混合砂を対象に,1/10 モデルの圧密土槽試験を考案・実施し,GC の SD 材としての適用性について実験的考察を行なった。その結果,① GC を用いた SD と海砂を用いた SD の圧密促進効果 (圧密速度) は,ほぼ同等と評価できること,② 山砂 (まさ土) も GC と混合させ粒度改良を施すことにより,海砂とほぼ同等の圧密促進効果 (圧密速度) を期待できること,③ 透水係数 ks が 5.5 × 10−5 ~ 1.7 × 10− 3 m/s の範囲にある SD 材では,圧密促進効果 (圧密速度) に大きな差異は現れないことが明らかとなった。