著者

近藤 史人 古川 忠始 吉田 信人 川口 恭則 串戸 一浩 鈴木 常彦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2002年度秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.36, 2002 (Released:2003-01-17)

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1976年,R・ドーキンスによる「利己的な遺伝子」の発表以来,文化遺伝子,ミームの概念は,S・ブラックモア,R・ブロディ,佐倉統などにより掘り下げて論じられてきた.ここではミームの発生過程を伝統的ダーウィニズムの模倣-変異-淘汰による偶然の産物とするにとどめず,I・プリゴジン,S・カウフマンの自己組織化の論理をミームにも適用し,マルチエージェントが自己触媒となり,散逸構造を形成するプロセスと仮定して考察する.環境に対する全体最適の価値観を自己触媒のモメンタムと捉えることで,21世紀型のサステイナブルな創発型組織モデルを形成し得るミームマネージメントの可能性を考察する.

著者

森安 昭太 森山 真光

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.55-58, 2017

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暗号通貨の一つであるビットコインを取引で利用する企業が増加しているが,ビットコインの秘密鍵が漏洩した場合の損失は避けられない.<br>秘密鍵を管理する既存のハードウェアウォレット(HW)は,ホストがインターネット接続状態でも使用でき,ボットによるHWの不正操作のリスクがある.<br>そこで,ホストがインターネットからの切断を確認してHWの使用を許可するHWとホスト間のプロトコルを提案し実装を行い,通常のトランザクション生成と提案手法のトランザクション生成との実行時間を比較する.<br>結果,提案手法は通常のトランザクション生成方法よりもオーバーヘッドが存在するが,安全性が向上することを報告する.

著者

山田 晋作 森本 祥一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2015年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.136-139, 2015 (Released:2016-01-29)

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日本のポップミュージックやファッション,キャラクター,漫画やアニメなどを含む『かわいい文化』が海外で注目されており,国が推進する『クール・ジャパン戦略』の主要なコンテンツにもなっている.しかし,現在これらの大半は海外が主体となって広がっており,日本人自らが認知・発信できていない.先行研究では,かわいい文化の定義や情報発信の必要性は言及されているが,文化産業として発展させていくには,かわいい文化の起点や普及の仕方を明確にしておく必要がある.よって本研究では,かわいい文化が浸透していく際の『情報』に着目し,コンテンツごとに普及過程を調査し,そのプロセスや伝達手段,情報間の因果関係を明らかにした.

著者

高橋 正憲

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2005年度春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.43, 2005 (Released:2005-09-09)

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情報システムが企業活動において有効に機能するためには,システムが前提としているビジネスプロセスが経営目標,経営戦略の実現に適合していることが必要である.昨今の変化の激しい経営環境の下では,ビジネスプロセスは定常的な機能モデルからダイナミックなプロセスモデルに転換せざるを得ない.こうした中でプロジェクトマネジメント協会(PMI: Project Management Institute)が2003年12月に発表した「組織的プロジェクトマネジメント成熟度モデル(OPM3: Organizational Project Management Maturity Model)」は,プロセス最適化に向けて成熟度評価のリファレンスモデルと継続的改善のフレームワークを提供するものとして興味深い.本論では,OPM3の構成要素について概説するとともに,その将来的な意義について考察する.

著者

文 健哲 菊田 剛 山田 隆志 吉川 厚 寺野 隆雄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.72-72, 2010

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本稿では、芥川賞・直木賞を書籍のプロモーション・イベントと捉え、その受賞作品及び、その著者の他作品に与える影響を2つの側面から考察した。先ず、これらのイベントが受賞作品及び、同著者の作品の売上に与える影響を販売部数の推移より分析。また、受賞作品の話題性を定量的に把握するため、一般的に入手可能なBlog情報も同時に分析した結果を報告する。

著者

児島 完二 内田 幸夫

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.74-74, 2008

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eコマースの進展とともにWebサイトでの消費者による意見や評価データが活発化している。特に、顔が見えない相手との取引には、ネット上での口コミが大きな影響を与えるものと考えられる。AmazonやSNSでのレビュー例を見るまでもなく、その評価方法は多岐にわたる。ユーザからサイトに寄せられる情報の量と質が運営するサイトの価値を高めており、これらを収集するために運営サイト側はインセンティブを与える工夫をしている。本稿では、不特定対数の意見が実態を正確に表現しているかに着目し、その活用方法について考察する。まず、Webでのレビュー評価の分類・調査をし、従来の記述式アンケート調査に代わるものとして、ネットでのアンケート調査は可能であるかどうかを論ずる。また、多くのユーザの意見をできるだけ正確に反映させる方法について考察する。特に、ベイジアンフィルターや「市場経済法」として評価者のインセンティブとの関連性に注目する。

著者

徐 春輝 高木 徹 川崎 美香

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.46-46, 2011

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組織がある目的を達成するために, 管理する側と実行する側に役割を分担して全体として目的を達成する行動が見られる. 管理側をプリンシパル, 実行側をエージェントとして表現し, それらをモデル化したものをエージェンシー・モデルと呼ばれ, それらについての概念的な研究が過去に多くみられた. 本研究で焦点を当てるポイントは, エージェントの行動の結果と組織全体の目的の間に差があり, その差をどのように埋められるかを考察する. そのための一考察として, エージェントの行動を評価するために, どのようなモデルを使い, 計測することが困難な努力をどのように表現するかを考える.

著者

鈴木 一隆 江田 英雄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.228-231, 2013

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日本経済を牽引してきた製造業を中心としたビジネスモデルが通用しなくなっている。戦後復興の名のもと、欧米製品を手本・目標に、勤勉さと労働賃金の低さを優位性に市場を席巻したビジネスモデルをいまや韓国、台湾、中国、インドに仕掛けられる立場になったためである。三兆円超の医療機器市場は高成長市場でもあり、中小企業のみならず大企業までも医療機器市場に参入を進めている。中小の新規参入者は、開発力、資金力、豊富なラインナップを有する強力な世界企業の居ない場所を開拓せざるを得ない。本研究ではこうした中小企業がとるべき戦術を、他業界への参入と比較して考察する。

著者

高山 勇 小川 美香子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.30-30, 2006

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ワンステップバック、ワンステップフォワード発想に基づき組織間連携を実現し、トレーサビリティを確立する場合、情報連携の鍵となるコード、およびその標準化が課題となる。生産地から複数段階の加工工程を経た原材料を、複数種類用いて生産する加工食品の場合、トレース(追跡/遡及)するためには、製品の製造日、ロット等の情報を複数の原材料と紐付けできることが重要となる。こうした情報項目は、食品業界で従来使用されてきたJANコードには含まれていない。本稿では、キユーピー株式会社の事例を中心に、加工食品業界におけるUCC/EAN128コードを採用した標準化の取り組みと、導入状況、その効果について報告する。

著者

根本 忠明

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.3-5, 2013 (Released:2014-02-03)

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これまで地域活性化に貢献するメディアとして注目されてきたのが、映画やテレビのロケ地を訪問するロケ巡りであった。それが、アニメの舞台になった地区を訪問する聖地巡礼が、こここ数年大きな注目を集めている。本研究では、地域活性化の手段として、アナログ時代からロケ地巡りとデジタル・ネット時代の聖地巡礼までのメディア効果の特徴について報告する。

著者

折田 明子 吉川 厚

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2015年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.443-446, 2015 (Released:2016-01-29)

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無料通話アプリであるLINEは、若年層ほど利用の頻度が高く、15歳~19歳の利用者の男性77%女性87%がサービスを毎日利用している。総務省の情報通信白書からも、こうしたツールが日常的に身近な友人との会話に使われていることが示されている。一方で、いじめや誘い出しといった事件においてLINEとの関わりが報道されることも少なくない。本稿では、若年層の利用者が、LINEを安全に活用し、トラブルに自ら気づく力をつけるためのマンガ教材作成の取り組みについて紹介する。本教材を用いて首都圏および地方の中学校で授業を実施した結果、アンケートからはオンラインと対面のコミュニケーションの使い分けについて印象に変化があることが読み取れた。

著者

諏訪 博彦 梅原 英一 阿部 有希 太田 敏澄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.56-56, 2010

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本研究はYahoo!株式掲示板の投稿数および投稿内容が株式リターンと関係しているか調査する。そこで東証一部における投稿数および強気指数によるポートフォリオを構築しFama and French 3ファクターモデルが成立しているかを検証する。その結果、投稿数が最も多いポートフォリオおよび最も少ないポートフォリオ及び強気指数が最も強気なポートフォリオおよび最も弱気なポートフォリオではアブノーマルリターンがあったことが分かった。そこで、投稿数の最上位ポートフォリオと最下位ポートフォリオのリターンの差および強気指数の最強気ポートフォリオと最弱気ポートフォリオのリターンの差をファクターとして追加した。その結果、強気指数ファクターを追加した場合には超過リターンは検出されなかった。これにより強気指数は株価リターンと関係している可能性があると考えられる。

著者

梅原 英一 渡部 和雄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.105-108, 2013 (Released:2013-09-19)

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1990年代後半に欧米において電子マネーの実証実験が行われた.しかし,欧米では電子マネーは普及しなかった.一方,日本やアジア地域では,電子マネーは急速に普及している.つまり,電子マネー普及については何らかの境界条件が存在していると考えられる.そこで本研究では,この境界条件を検討するために,Shy and Tarkkaのモデルをベースに,電子マネーの普及プロセスをマルチ・エージェント・モデルとして表現し,普及プロセスをシミュレートする。

著者

斎藤 進也

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2008年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.116, 2008 (Released:2009-01-07)

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昨今、各人の自発的な参加のもと結成され、公益的な協働を行う「非営利ネットワーク」の社会的インパクトが増大している。そうした非営利ネットワークの成員らは、メーリング・リスト(ML)やSNSなどのICTをインタラクションのツールとして活用しているため、そこでのログ(通信記録)は、そのネットワークの内実や動態を知る上での重要な一次資料となると考えられる。 本研究では、先ず、非営利ネットワークにおいて実際に使用されているMLのログに対してテキストマイニングを実施し、結成から協働の組織として機能するに至るプロセス(組織化プロセス)の可視化を試みた。次いで、可視化の結果をふまえ、自発的に形成された組織の動態を把握する手法としてのテキストイニングの適用可能性について考察した。

著者

奥山 睦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.97, 2010 (Released:2010-11-15)

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N/A

著者

渡部 雅男 小畑 喜一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.81-84, 2013 (Released:2013-09-19)

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大学生が世間で起きていることを知りたいという興味の度合いと、ニュースを知るための行動について、アンケート結果から分析した。アンケートは、熊本・神奈川・東京の大学に通う170人から回収した。分析から、世間で起こっていることに興味を持っている学生ほど、確かに万遍なくニュース情報を取得していることが分かった。但し、そこには性別や勤労学生かそうでないかなどによって差が見られた。ニュース情報の総覧性の観点から見ると、今までの研究から、インターネットをよく見る学生は知っているニュースに総覧性が見られた。ところが、学生は情報メディアに対して、新聞やテレビに総覧性を期待し、インターネットにはそれを求めていないことが分かった。

著者

大野 富彦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2012年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.249, 2012 (Released:2012-07-25)

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企業は環境に適応するために戦略を策定し,その実行のために組織を新設したり変更したり強化したりする。企業の成長とともに組織構造は複雑化の方向であり,市場情報を活用するうえでは,マーケティング部門やお客様相談室等の位置づけと役割が時間の経過とともに,あるいは,戦略に応じて複雑に変化していく。一方で,企業には市場から様々な情報が流れてくるが,その入り口であるチャネルも多様化・複雑化している。本稿は,筆者の市場情報活用に関する研究を発展させて,インフォーマル組織の役割を再考し,市場情報活用におけるプロセス視点を提示する。

著者

根来 龍之 藤巻 佐和子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.18-21, 2013 (Released:2014-02-03)

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ネット化、デジタル化を背景とする産業のモジュール化の進展により、産業構造が従来の「バリューチェーン型」から、「レイヤー型」へと変化している。本稿では、レイヤー型の産業構造はバリューチェーン型の構造とは異なり、戦略課題も異なることを示す。産業構造の変化により、得意としてきたバリューチェーン統合戦略が通用しなくなり、国際競争力が低下する日本企業に「レイヤー戦略」が求められている。

著者

明石 一暉 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.69-72, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

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新しさゆえの不利益を持つベンチャー企業の資金繰りは厳しい。本研究は、黒字化した大学発ベンチャー企業の特性が速やかな黒字化に与えた影響を実証する。2016年から2019年の115社の経済産業省によるデータを用いて重回帰分析をした。大学発ベンチャー企業の代表者属性と大学属性、設立場所、関連研究者が速やかな黒字化に与える影響を実証し、大学は代表者を研究者にすると黒字化しやすいことを示した。さらに代表者の属性と企業特性を組み合わせた交互作用分析により、速やかな黒字化を生むメカニズムを示した。本研究は、新興企業家研究に対する理論的貢献だけでなく、大学発ベンチャー企業設立戦略を提示することにより実務的貢献とした。

著者

齋藤 敦子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.245-248, 2017 (Released:2017-05-31)

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ウェルビーイングとは身体的・精神的な健康のみならず、社会関係性を包含した概念であり、ウェルビーイング度の高め方や生産性等にもたらす恩恵は先行研究が明らかにしている。だが職場におけるウェルビーイングに関しては、まだ研究例が少なく、特に、ICTにより働く場所が柔軟に選択できる働き方がウェルビーイング度に与える影響は、実証研究が十分に蓄積されていない。本研究では、「働く場所の選択肢の多さ」という環境要因と「働く場所の柔軟性」「感謝の頻度」という人間要因が職場における個人の「ウェルビーイング度」に与える影響を、経験抽出法により実証的に検証した。