著者

遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.325-328, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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日本で2015年頃から注目されている金融のイノベーションであるFinTechは、当初メガバンクの推進が着目されていた。ところが、最近では、地域金融機関が地域活性化の手段として活用するケースが多くなってきている。本報告では、地方銀行や協同組織金融機関でのアプリ開発やキャッシュレス、オンライン融資等の取組みの動向を分析し、今後の発展可能性について考察する。

著者

犬童 健良

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2003年度春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.11, 2003 (Released:2003-08-01)

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論理プログラミング言語Prologは知識処理の代表的な手段として知られる。Prologは他の手続き的言語や表計算では厄介な離散的領域でのモデリングに適している。また少々の数学的ユーティリティを作成することにより、動学的最適化を含む意思決定技法や情報システムのモデリングに幅広く適用できる。筆者は、決定木分析、最適探索、線形代数、協力ゲーム、信念関数、最短路アルゴリズム、関係代数などのProlog化を試み、実際にうまくいくことを確かめた。

著者

細谷 竜一 丁 震昊 神岡 太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.75-78, 2017 (Released:2017-11-30)

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組織レベルでのビッグデータ利活用にはそのためのガバナンスプロセスが必要である。すなわちビッグデータガバナンスである。ビッグデータガバナンスは、ITケーパビリティ構築、ITガバナンス、ITアウトソーシングなどの経営学的な視点での活動、そしてデータガバナンス、ビジネスインテリジェンス、アナリティクス、モノのインターネットなどのデータ管理やデータ分析の視点での活動を含む複合的なプロセスである。本研究では、これらの活動に関係する論文の引用関係からなるネットワークを分析し、ビッグデータガバナンスに関する複合的な研究領域の存在を検証する。

著者

植田 竜太 小田 哲明 高梨 千賀子 石田 修一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.206-209, 2018 (Released:2018-05-31)

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特許は年間30万件以上も出願され、客観的に企業価値を判断できる材料の一つである。そこで多くの特許を対象にした分析が行われてきたが、既存研究では単純な変数での回帰モデルがほとんどを占め、特許の文書情報を対象にした研究はあまり行われていない。特許の文書情報は膨大な定性データであるため、機械学習を用いた学習・予測が有効である。そこで機械学習のなかでも教師あり学習に分類されるサポートベクターマシンを用いることで、多次元においての汎化能力と学習効率の担保を踏まえた工場管理分野の特許解析を行った。

著者

戸田 澪 遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.32-35, 2017 (Released:2017-05-31)

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近年、ApplepayやSquareに見られるように新しい決済サービスが登場してきている。金融機関でのFinTechの拡大は日本でも始まっているが未だ発展初期である。お隣の中国ではアリババグループが展開する「アリペイ(支付宝)」の電子決済サービスや既存のメッセンジャーアプリと連携して規模を拡大しているテンセントを筆頭に世界の最先端のサービスが展開されている。今後、日本でも決済サービスの高度化が期待されている。本研究では中国のFinTechとの比較を通して、日本のFinTechの現状と今後の発展可能性を考察する。

著者

峯田 誠也 岡田 公治

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.71-74, 2017 (Released:2017-11-30)

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これまで,投資家に積極的に訴求したい今後の戦略や施策が含まれるIR情報から,形態素解析では抽出困難な造語やフレーズも戦略ワードとして抽出可能な階層化N-Gram手法を開発し,これに基づき企業間の相違や時間的変化も含めて戦略ワードを抽出する手法を提案した.また,一定期間にわたり業界内の他企業とは異なる特徴的な推移を示す財務指標を特定することで,特異な経営状態(例えば独特な経営施策の推進)にあったと推測される企業とその期間を抽出する手法を提案した.本稿では,これまで提案してきたこれらの手法を統合し,テキスト情報と財務情報の時系列推移から有用な情報を抽出する企業情報マイニングのコンセプトを提案する.

著者

齋藤 肇 廣松 毅

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.85-88, 2013 (Released:2014-02-03)

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巨大地震などが発生した場合に備え, 国民に対して警報を発するシステム「J-ALERT(全国瞬時警報システム)」がある. 甚大な自然災害などが発生した場合, どこに, どれほどの人数が存在しているのか知ることは, 人命救助の側面から重要であることは明らかである. しかし, J-ALERTと連携し,国民の所在を明らかにするシステムは存在しない.本稿では, GPS機能付き携帯端末が普及していることを鑑み, また, モバイル空間統計などの技術を参考に, 緊急時にJ-ALERTと連携するモバイル空間マップの概念を示す. 緊急時モバイル空間マップは, J-ALERTが発せられた際に, モバイル端末のおよその所在を示すマップである.

著者

吉田 博一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.49-52, 2014 (Released:2015-01-30)

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欧米で取り組まれているオープンガバメントは、透明性、住民参加、政府間及び官民の連携・協業の三原則で進められている。日本では、透明性にあたる行政データの民間開放(オープンデータ)のみに留まっているのが現状である。米国等では、官民の連携・協業の取組みとして、非緊急時の行政への通報電話番号である311をインターネットで投稿できるようにするOpen311の取り組みが進んでいる。この取組みにより、住民自らがそのデータを活用するアプリケーションを開発・提供することが可能になった。千葉市や大阪市で行われた実験を分析し、日本における連携の可能性と今後の展望を考察する。

著者

遊橋 裕泰

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2016年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.341-344, 2016 (Released:2016-11-30)

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東日本大震災に伴って発生した福島第一原子力発電所事故により、周辺自治体では住民の広域避難がおこなわれ、今なお広い範囲が避難区域に指定されている(2016年現在)。長引く避難生活で、地域社会は共同体としての存続の危機に直面している。一方、避難世帯にタブレットPCを配布して公共広報サービスを提供している自治体が存在する。同サービス内のオンラインコミュニティに投稿されたコメントの計量テキスト分析をおこなう。計量テキスト分析では、辞書ベースと、多変量解析ベースのアプローチを組み合わせ、住民意識を明らかにすると共に、コミュニティの維持・発展に資する支援方法を検討する。

著者

上野 修平 大内 紀知

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2016年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.135-138, 2016 (Released:2016-11-30)

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近年、企業のCSR活動の重要性はより一層高まってきている。従来、CSR活動はコストがかかるため、経営を圧迫すると言われてきたが、近年の研究では、CSR活動が企業価値を高めていることが報告されている。しかし、企業によってCSR活動の内容は様々であるにも関わらず、CSR活動の特徴の違いが企業価値に与える影響の違いはこれまでの研究では十分に明らかにされていない。そこで本研究では、日本企業を対象に、各企業のCSR活動の特徴を明らかにし、それらと企業価値の関係性を定量的に示すことを試みることで、CSR活動への積極的な取り組みと企業価値の向上を両立するための示唆を得る。

著者

岩本 茂子 諏訪 博彦 太田 敏澄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2012年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.311-314, 2012 (Released:2013-01-30)

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ソフトウェア開発会社の社内つぶやきシステムを分析して報告する.対象企業ではこのつぶやきシステムが,業務とは独立したインフォーマルなコミュニケーションの場として,本社勤務者の他に地方勤務者や客先勤務者にも長期にわたり継続使用されている.このシステムのつぶやきに出現する用語を解析し、話題を抽出する。この話題の変化と残業時間の関係を探ることで、残業時間の数字には表れない兆候を探ることが出来ると考える。話題の推移の安定状態からの乖離状況と残業時間との相関を調べることで、前向きに頑張れている状態なのか、休養が必要な状態なのか、そのような兆候を把握することを試みる。さらに,つぶやきにおける話題の変化の可視化を試みる.

著者

内田 勝也

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2015年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.197-200, 2015 (Released:2015-07-31)

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自治体が持つ住民の基本4情報の「氏名」、「住所」、「性別」、「生年月日」の一部の漏えいは、多くの自治体にとって、深刻な問題との認識は必ずしも大きな問題ではなかった。しかしながら、今回発生したストーカー殺人事件では、被害者の夫になりすました調査会社の経営者の電話での依頼を自治体職員が回答したため、被害者の住所がストーカーに渡り、殺人事件に発展した。個人情報の一部が漏れ、それが殺人に発展した事例は世界的にも稀有な事例と思われ、事件の分析とその対策を考えてみた。

著者

木下 和也

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.29-32, 2014 (Released:2014-08-06)

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学部教育の中で、授業だけでプロジェクトマネジメントを学ぶことは難しい。授業時間外にどのように学ばせるかがPM教育の成否を分けている。そこで筆者は社会科学系、とりわけ、ビジネスやマネジメントを学ぶ学部の学生にプロジェクトマネジメントを効果的に学ばせる方法について実践を行ってきた。具体的には、学内の情報関連システムを実際に開発するプロジェクトへの参加や、IT講習会の企画と実施、大学祭での模擬店出店計画と実施など、課外活動と授業を連動することで、理論と実践から学生のプロジェクトマネジメントに関する知識とスキルの定着を目指した。今回はその具体的な実践方法と結果について述べる。

著者

金子 真之 大内 紀知

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2015年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.164-167, 2015 (Released:2016-01-29)

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ネットワーク効果が働く製品では、市場シェアの獲得が競争優位性の構築につながるため、ある企業が一度高い市場シェアを獲得すると、他社がその市場でシェアを獲得することが困難となる。しかし、近年、ネットワーク効果が働く典型的な製品であり、これまでMicrosoft社が圧倒的な市場シェアを有していたOS市場において、Apple社のOSが急増するという注目すべき事象が見られる。本研究では、スマートフォン市場とタブレット型端末市場におけるApple社の市場シェアの高さに着目し、それらの市場からのネットワーク効果がOS市場における消費者の購買意思決定行動に与える影響を明らかにする。

著者

柴田 高

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2009年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.69, 2009 (Released:2009-12-21)

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組織文化は,経営哲学や理念を長年にわたって根づかせ,土壌のようにつくりあげていくものであり,知らず知らずのうちに組織のメンバーの行動を規制していくため,組織活性化や事業変革の原動力とも,障害ともなり得る。本報告では、旭山動物園の組織活性化をもとに,「成長の物語」が組織文化の変革に対して大きな影響力を発揮することを分析する。旭山動物園の魅力は動物の生態を迫力ある姿で見せる方法をコンセプト化した「行動展示」の技術にあると言われる。しかし、同様の施策をとり技術移転を試みる観光地は多いものの、第2の旭山動物園と呼ぶべき成功例は未だみられない。その理由は、顧客が「成長の物語」に共感・共鳴し、その感情移入と疑似体験をするには、現地でなければならないからである。本研究では、越境→危機→成長→勝利という「成長の物語」が組織活性化を促し、さらに顧客を自己組織化することを事例の分析を通じて明らかにする。

著者

伊藤 嘉浩

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会誌 (ISSN:09187324)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.1-16, 2020-06-15 (Released:2020-07-03)

参考文献数

43

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本稿では,税制度とそのエコシステムに関する優れたビジネスモデルがどのように創造されるのかというイノベーションのプロセスにおいて,創発的ビジネスモデルが生まれることを,ふるさと納税の事例を調査分析して明らかにした.分析の結果,本稿のふるさと納税とそのエコシステムのビジネスモデルの創造プロセスは,①事前の経緯や背景,②税制度の分析的計画と施行,③当初の施行,④創発的ビジネスモデル,⑤税収入の大幅増加と完成,の5段階プロセスとなっており,④は想定外の東日本大震災での制度利用の段階と,返礼品充実と仲介サイトの起業による好循環の創発の段階の2段階になっていた.考察では,①創発的ビジネスモデルの概念の公制度への拡張,②公制度の創発的ビジネスモデルの論理と実践の知見,③本稿の事例の意義について明らかにした.

著者

後藤 謙太郎 増田 靖

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会誌 (ISSN:09187324)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.151-166, 2021-12-15 (Released:2021-12-24)

参考文献数

46

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本稿の目的は,会社αの研究所で27年間にわたって開発され,製品化に至った製品Xの開発プロセスの中で生成された実践知の生成・変容・継承過程を,製品系譜学を用いた調査により明らかにすることである.そのため,調査方法として,実務者が研究者となり,自身の実務現場を調査する,創発的ビジネスフィールドリサーチを採用した.また実践共同体とバウンダリー・オブジェクトの概念を用いて分析を行った.その結果,企業研究所の組織実践における実践知の生成・変容・継承過程を明らかにし,社内に継承された実践知と,実践に埋もれ形式知化できるがされてこなかった実践知との質的な違いを見出した.

著者

宗 健

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.125-128, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

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DXを「データとITを使いこなし、新しい価値を創造すること」と定義するのが適切だと考えられる。DX組織はトップが極めて重要な役割を担うが、適切な人材が社内にいない場合が多いため社外からのヘッドハンティングによる招聘が必要になる。人材の採用においては充分な年収と自由な勤務等を保証することが人材獲得競争力確保のための必須条件である。また、新しい価値の創造を促進するためには、人材採用の判断や組織運営などをDX組織に権限委譲し、細かい人事管理を行わない、自由で失敗を許容する組織マネジメントが必須である。

著者

戒野 敏浩 鈴木 智博

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.72, 2010 (Released:2010-11-15)

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音楽市場における消費者ニーズの多様化とデジタル化の進展に伴い、ヒットの確率をあげる音楽マーケティングが求められている。しかし、既存の音楽ビジネスや楽曲そのものに関する研究は定性的なものが中心で、定量的な研究はあまり多くはない。本研究は、J-POP楽曲のヒット要因について感性情報処理による分析を試みる。具体的には、オリコン年鑑2007の邦楽売上ランキングにおける上位1位から1,000位までの楽曲について、楽曲のヒット要因と思われる感性ワードの形容詞対によるSD法に則った質問紙調査を行い、因子分析によるヒット曲の感性要因抽出を試みる。また、2人の実務家へのインタビュー調査を通じ、実務への活用の可能性について検証する。

著者

折戸 洋子 青木 理奈 村田 潔

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2015年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.45-48, 2015 (Released:2016-01-29)

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本研究は,「参加型監視環境」としてのSNS空間において,若年ユーザの心理状態がどのような状態に置かれる傾向にあるのか,どのような特徴をもちうるのかについて検討する.その上で,「解離性障害」に関する精神病理学の知見を用い,その概念を援用することで,参加型監視環境のもたらす長期的なリスク,特に若者の自己同一性構築における負の影響について考察する.