著者

岡本 幸三

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海洋開発シンポジュウム講演集 (ISSN:09127321)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.22-28, 1971 (Released:2010-06-15)

著者

本島 真也 小林 昭男 宇多 高明 遠藤 将利

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_721-I_725, 2013 (Released:2013-11-12)

参考文献数

5

被引用文献数

2

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On the Oharai-Isohama coast, 1×104 m3 of gravel and 2.5×103 m3 of fine sand were nourished in April and May 2012 as a measure against beach erosion. Simultaneously tracer test was carried out using 100 m3 of granite gravel with a diameter of 20 cm, which was not deposited on the original beach. Granite gravel was placed on the shoreline, and subsequent movement was measured using GPS along with the measurement of the diameter of the gravel. It was found that gravel was transported northward and deposited on the shoreline.

著者

西沢 紀昭 下村 泰三 板子 忠雄 人見 信之 湊隆 次郎 樫村 博

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海洋開発シンポジュウム講演集 (ISSN:09127321)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.48-53, 1977-09-09 (Released:2010-03-17)

著者

林 倫子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.53-67, 2016 (Released:2016-06-20)

参考文献数

90

被引用文献数

2

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宇治川電気株式会社(宇治電)による宇治川水力発電事業第一期工事では,初期の設計変更により水槽と水圧鉄管が平等院の宇治川対岸にあたる仏徳山(隣の朝日山含む,宮山とも表記される)の山腹に設けられることとなり,景勝地宇治の風致毀損が問題となったものの,本多静六による「風致復旧設計」により解決を見た.本研究では,同工事における風致対策の検討過程を明らかにした.その結果,宇治の風致対策として,本多案とは異なる方針や具体的手法が宇治電や地元保勝会より提案されていたこと,また大森鍾一京都府知事の意向が強く反映されて風致対策が決定されていたことが明らかとなった.

著者

中村 慶一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

電算機利用に関するシンポジュウム講演概要 (ISSN:09134158)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.93-96, 1984 (Released:2010-06-04)

参考文献数

10

著者

坂井 晃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.673-682, 2012 (Released:2012-11-20)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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日本における震度は,周波数補正を施した3成分合成加速度から算出される計測震度が用いられ,10階級の気象庁震度階級として公表されている.このとき用いられる加速度振幅は,その値以上の継続時間の合計が0.3秒となるときの値であるために,それ以外の時間帯における加速度振幅の大小に依存しないことになる.本研究は,震度の時系列表示法について検討を加え,移動実効値法を用いた震度の最大値と計測震度の関係について比較検討した.また,地震時間帯全体の加速度変動量を考慮した震度の評価法として,移動実効値法による震度の時系列表示を利用した修正震度の算定法を提案した.

著者

上久保 祐志 藤野 和徳 岩部 司 堂薗 俊多 的場 孝文 村岡 薫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.I_53-I_58, 2014 (Released:2015-02-10)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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2012年,熊本高等専門学校(熊本高専)と八代河川国道事務所は連携協定を結び,特に球磨川流域における防災・減災について共同で研究・教育を実施してきている.熊本県の球磨川流域にある球磨村渡地区では,出水時に家屋浸水被害が多く発生しており,この地区に対する防災減災対策を共同で検討した.該当地区における水理模型実験を実施し,その対策工を検討する一方で,実験には多くの住民や学生にも参加してもらい,被災のメカニズムや対処方法といった点を中心に防災教育も並行して実施した.この官学連携の取り組みを通し,渡地区には実験結果を元にして導流堤が実際に施工された一方,参加した学生の防災減災に対する意識も向上しており,ハードとソフトの両面から成果を挙げられた.

著者

清野 純史 三浦 房紀 瀧本 浩一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集

巻号頁・発行日

vol.1996, no.537, pp.233-244, 1996

被引用文献数

9

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本研究では, 個体個々の動きのみならず群集の全体的挙動をも把握することが可能な個別要素法 (DEM) を用いた群集避難行動シミュレーション手法の提案を行った. そして, 被災時の地下街のような閉鎖空間からの避難行動に対する基礎的な考察として, 避難中の人間が部屋から通路あるいは階段へ移動する場合の群集の動きや, 個々に働く力などの時間的, 空間的変化ついて検討を行った. さらに, 滞留現象に関する理論式を密度関数で表現し, この関数のパラメータをDEMによるシミュレーションによって避難人数, 群集密度, 幅員, 歩行速度などの関数で表現した. これにより, 対象空間全体, あるいはその空間の特定め地点における避難者の行動を時々刻々追跡できるとともに, 群集の流動状況の把握が可能となった.

著者

稲富 隆昌 風間 基樹 今村 俊博

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演概要 (ISSN:09134085)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.259-262, 1983 (Released:2010-03-17)

参考文献数

1

著者

小林 潔司 石原 克治 田澤 龍三 徐 飛

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F (ISSN:18806074)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.130-147, 2008 (Released:2008-04-21)

参考文献数

31

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本研究では,土壌汚染に関する表土調査の結果に基づいて,土壌汚染浄化費用リスクを評価するためのベイズニューラルネットワーク(以下,BNNと略す)モデルを提案する.具体的には,伝統的なニューラルネットワークモデルを用いて,土壌汚染浄化費用モデルを作成する.ついで,ニューラルネットワークモデルをベイズ推計することにより,重み係数の事後確率分布を求める.これにより,土壌汚染に関する表土調査の結果に基づいて,調査対象地点における土壌汚染処理費用の確率分布(土壌汚染浄化費用リスク)を求めるBNNモデルを提案する.さらに,新たに獲得した土壌汚染サンプルを用いて,BNNモデルを更新する方法論も提案する.最後に,土壌汚染浄化費用の実測サンプルを用いてBNNモデルの有効性について実証的に検証する.

著者

片岡 俊一 大町 達夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.675, pp.63-71, 2001-04-15

被引用文献数

1 1

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本論文では, 盆地内のやや長周期地震動を簡便に推定する手法を提案する. ここで提案する手法は, 盆地内のやや長周期地震動は震源から到来する地震動と, 盆地境界部で生成される盆地生成表面波とで構成されるとし, 前者の地震動は平行成層モデルで求め, 後者は盆地境界におけるエネルギー流量の保存則を用いて推定するものである. 本論では, まず推定手法の説明を行い, 次に単純な形状をした盆地モデルに提案手法を適用し, 三次元境界要素法の計算結果と比較することで手法の妥当性を示す. さらに, 兵庫県南部地震を対象に, 関西地震観測研究協議会の福島観測点および尼崎観測点における地震動を推定し, 観測記録と比較することで, 提案手法が実地震にも適用可能であることを示す.

著者

三村 正樹 菊地 洋二 柴木 秀之 原 信彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.216-220, 2010 (Released:2010-11-09)

参考文献数

6

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A surge-wave coupling model was developed for numerical analysis of the disaster phenomena in coastal areas. The basic equations of storm surge model are the continuity and momentum equations integrated. The shear stresses the pressure gradients and the radiation stresses are taken into consideration in the momentum equations. The wave fields of a coupling model are calculated by MRI shallow water wave hindcasting model. The developed surge wave coupling model is applied to the estimation of the wave and water level generated by T7010 in the inundation area in the Kochi city.

著者

間瀬 肇 安田 誠宏 池本 藍 Tracey H. A. TOM 森 信人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_1204-I_1208, 2012 (Released:2012-09-18)

参考文献数

3

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洋上風力発電施設のオペレーション,タンカーの港への入港判断,フェリーの運航判断,マリンレジャーの計画等に利用可能な風と波浪の予測情報の予測・表示システムを開発した.予測情報は,リードタイム,予測期間,利用目的によって予測値の利用価値が決まる.洋上風力発電施設のオペレーション・アンド・メンテナンスの工程計画には1週間先,ケーソン据付等の港湾・海洋工事に対しては3~4日先,海水浴,サーフィン,ヨット等の海浜・海域利用では2~3日先の情報が必要であるので,それらに応じた予測情報を得られるようにしたシステム開発を行った.

著者

間瀬 肇 安田 誠宏 Tracey H. TOM 森 信人 中條 壮大

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_1451-I_1455, 2012 (Released:2012-11-15)

参考文献数

10

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At present, a floating type wind farm project located offshore Kabashima Island in Nagasaki Prefecture, Japan, is being performed. The present paper examined the validity of wind and wave predictions by statistically comparing predicted values with measured data recorded at the project site. The wind and wave prediction system is an integration of individually developed GFS-WRF-SWAN and GFS-HAGPV-SWAN prediciton systems. Satisfactorily good agreement between prediction and observation was found when evaluationg the indicies of correlation coefficient, root mean square error, and Brier score. The prediction system is shown to be useful for obtaining vital offshore wind and wave information.

著者

大熊 将平 佐藤 愼司 山中 悠資 佐貫 宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.58-68, 2015 (Released:2015-10-20)

参考文献数

14

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震津波による福島県の被害に関して,現地調査及び数値シミュレーションを行い,海岸構造物の破壊機構を解明した.また,構造物へ大きな波力を及ぼす段波に関する水理実験を行い,津波の波面勾配が限界値を超えると段波が発生し,その限界値は海岸の地形勾配が緩やかなほど小さくなることが分かった.また,段波が構造物に作用する衝撃波圧は,入射波前面の波面勾配が大きくなるほど大きくなることが確認された.実験結果を津波の数値計算と組み合わせることで,福島県沿岸域の段波発生を分析した.その結果,中部では最大水位が高くかつ激しい段波が発生した可能性が高いことがわかり,中部で特に卓越する海食崖地形が,波面勾配の急峻化と段波の発生に影響しているものと推察された.

著者

山口 弘誠 中北 英一 野中 理伸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_307-I_312, 2013 (Released:2014-03-31)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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Some rain-gauges produce a disturbance of the air currents which is called "Jevons effect", thereby a disturbance in the distribution of precipitation of such a kind that a part of the rain is carried past the rain-gauge, and the amount of variation from the true rainfall increases with increasing wind velocity. To evaluate the capture ratio when a strong wind occurs, the 9 m2 huge rain-gauge was invented that could reduce and neglect the Jevons effect. The total amount of rainfall for three months observed from the huge rain-gauge is about 5 % greater than that observed from the standard rain-gauge. 2-dimensional video disdrometer analysis showed that the capture ratio was low during the rainfall which had the small median diameter of the raindrop size distribution.

著者

村上 理昭 山口 敬太 川崎 雅史

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 D2(土木史) = Journal of Japan Society of Civil Engineers, Ser. D2 (Historical Studies in Civil Engineering) (ISSN:21856532)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.11-24, 2015

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堺大濱では,明治期半ば以降,堺市や阪堺電気軌道株式会社によって公園地経営が進められた.本研究では堺市会決議録・会議録や行政資料,大阪毎日新聞堺周報等の資料をもとに,堺市大濱公園における管理と経営の変遷と,作り出された海浜リゾート空間の形成過程を明らかにした.具体的には,堺市による官有地を借り受けての料理屋・茶店営業を主とした遊園地経営,内国勧業博覧会を契機とする水族館と西洋式広場の整備,堺市の財源不足や鉄道会社間の競合関係を背景とした阪堺電気軌道の公園経営への参画と公会堂や潮湯などの文化・娯楽施設の整備,市と阪堺電気軌道の考えの相違による契約解消,といった公園地経営の経緯を明らかにし,海浜リゾートとしての空間形成の実態を明らかにした.

著者

中西 仁美 土井 健司 柴田 久 杉山 郁夫 寺部 慎太郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

no.793, pp.73-83, 2005-07-20

被引用文献数

5 3

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イギリスでは市民生活の質の向上を国家レベルでのサステイナビリティ実現の前提条件と位置づけ, 政策レビューにQoLインディケータ (QoLIs) を用いている. 本稿は, イギリスにおけるQoLIsシステムの導入経緯とわが国の政策運営への示唆を明らかにしている. イギリスでは, エンドアウトカムに着目して市民生活の改善度を測るQoLIsは, 政策への市民の関心を高め, 行政と市民との対話や自治体間の連携を容易にしたと評価され, QoLIsを政策インプットにフィードバックする方法も考案されている. しかし, 現状のシステムは政策レビューには有効ではあるものの, 事前のアセスメントへの適用には課題を抱える. 本稿ではこのようなQoLIsシステムの限界を捉えた上で, わが国におけるQoLの改善を全体目標とした総合アセスメントの考え方と, QoL最大化のための政策設計の必要性を示唆している.

著者

山下 俊彦 南村 尚昭 伊藤 慎一 谷野 賢二 明田 定満

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.1076-1080, 1996-10-20 (Released:2010-03-17)

参考文献数

6

被引用文献数

1

著者

五味 馨 金 再奎 松岡 譲

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.II_225-II_234, 2011 (Released:2012-03-16)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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本研究では地方自体において長期的な低炭素社会へのロードマップ(行程表)を構築する手法を開発する.行程表を推計するためのツールとして施策の実施主体の費用負担を考慮して施策実施スケジュールを推計するバックキャスティングツール(BCT)を開発する.これを滋賀県に適用しておよそ240の施策からなる行程表を構築した.滋賀県はすでに2030年の低炭素目標及びその時点で導入されているべき施策を策定しており,本研究ではそれらの施策を2030年までに全て実施するための行程表を2010年から2030年の期間で推計した.その結果,期間全体で必要とされる累積費用は7.3兆円となり,そのうち約17%が公的部門の費用となった.累積排出削減量は101MtCO2で平均削減費用は7.3万円/tCO2となった.これらの費用をどのようにして調達するか,また,国,県,市町のそれぞれがどれだけを負担するか,といった議論が必要であると考えられる.